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“株のソムリエ”からの勝ちの連鎖術!

2013年3月アーカイブ

東京五輪は約3兆円の経済効果

 

1964122日、東京・日比谷公会堂で、その年の10月に行われる東京五輪の開会式と閉会式の入場券公開抽選会が開かれました。
 
この時、開会式一等席の競争率は195.7倍。
その熱気には及ばないにしても、2020年に招致を目指している東京五輪の開催支持率が都内で77%に達したようです。
 
国際オリンピック委員会(IOC)の調査で、昨年5月の47%から大きく上昇しました。背景には昨年のロンドン五輪の日本勢の活躍、前回の東京五輪の夢よ、もう一度と望む声などがあるのでしょう。
 
19641010日の開会式当日、国立競技場の上空に自衛隊のブルーインパルス5機が5色の五輪マークを描き出したのを今でもはっきりと覚えております。あの日のような青空を2020年にも再現したいですね。
 
支持率77%は実現への一つの通過点。
東京都などの試算では、日本全体で約29600億円、都だけでも約16700億円の経済波及効果を見込んでおります。
 
さらに、スポーツ施設や選手村の建設などで約15万人の雇用創出も見込めます。その2020年の五輪開催都市が決まるのは、今年97日のIOC総会です。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!
 

もうは、まだなり

 

過去の強くて長い上昇相場を見ると、当然ながら企業業績は様変わりしていることが殆どです。そして、そのもとになる景気循環も上昇期に入っております。
 
さらに株価上昇による人々のマインド上昇が消費を刺激し、活発な経済活動が続いていきます。
 
安倍政権は、今後も大胆な経済政策を連続的に打ってくるでしょう。多くの投資家、特に外国人投資家の買い意欲は強く、まだまだ持たざるリスクを感じているのです。
 
日本経済はまだ変わっていませんが、来143月期の業績予想が出るのはこれからです。円安効果が投影される企業業績の変化が出る前に相場が終わることはありません。
 
あまりにも短期的調整を気にし過ぎて「ひとまず売り」「押したら買い」などと考えていると、いつまでたっても相場に乗れないことになります。
 
すべてはスタートしたばかりです。
「もうは、まだなり」なのです。
 
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アジア圏を日本の内需に!

 

地球規模で見ると、今まさに空前の“繁栄の時代”にあると云えます。アジア圏では年間所得が5000ドル以上の人口が約9億人に達しました。
 
5000ドルと云うのは、大衆消費社会の入り口です。その大衆消費社会の水準にある人が日本人の8倍も存在しているのです。彼らはもう貧しい人間ではありません。安くても悪いものは買わず、質のいいものを求めています。
 
経済はグローバル化され、インターネットの革命で様々なビジネスチャンスが生まれています。歴史的に見ても、これほど市場のパワーが強い時代はないと云えます。
 
さらに日本は、好条件に恵まれています。最大の優位性は地理的条件と技術力が挙げられます。今、燃え上がっているアジアの中心に日本はあります。成長地域にある唯一の先進国なのです。
 
欧米などは周りに成長地域がありません。日本で製品を作って東南アジアに持っていくにしても、距離的に負担が少なく、アジアの高度成長を直に享受できるのです。モノの供給体制を整えるための投資の新たなメガトレンドが始まっているからです。
 
今後は、日本がアジア圏を「内需」と云えるような時代になっていくでしょう。高い技術力と生産力を備えた日本(株)こそ、最も魅力的と云えます。
 
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すべてがうまく回り始めた...

 

安倍政権発足で、すべてがうまく回り始めた感があります。円高是正、補正予算成立、TPP交渉参加など、日本再生に向けて動きが加速しております。
 
「決められない」「実行できない」政治から、結果はどうなるか不透明でも、とにかく方針を決めて実行しようという状態になったのが大きいのでしょう。
 
ここまでの理想買い相場だけで4割も上げてきただけに、今後本格化する現実買い相場も大いに期待できます。
 
大胆な金融緩和を背景に円安進展で海外収益は拡大し、また景気対策で潤う企業も多いのです。デフレ脱却で土地価格は上昇に転じ、資産効果で兜町からほど近い日本橋の百貨店では美術品や高額品の売れ行きが好調のようです。
 
株式市場にとっては当面の企業収益への期待はもとより、長期的にも企業活動の自由度が高まるという意味で、久しぶりに夢の持てる環境が到来しつつあると云えます。
 
主力株が休んでも、必ず新しい人気グループが誕生するといった今の相場の流れから、息の長い上昇相場が期待できそうです。
 
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マグロもフグもウナギも...

 

最新の技術で作られた天然物を超える養殖魚が話題を呼んでいます。
 
日本の養殖技術は世界最高水準であり、ヤマメにニジマスを生ませる実験に成功し、サバにマグロを生ませる研究が目下進行中というからビックリです。また、北関東の山の中では、温泉水を利用したトラフグの養殖に取り組んでおります。
 
高級魚の獲得量は世界的に減少している中、世界の人口は70億人を突破し、魚を食べる習慣のなかった人たちも魚を食べるようになりました。
 
世界の一人当たり水産物消費量もここ数年のうちに驚異的に増えており、水産資源の確保はますます難しい時代になると見られております。
 
高い技術を持つ日本の養殖ビジネスは、「21世紀の成長産業」の一つと位置付けることができ、稚魚から育てる養殖から、今後は卵から育てる「完全養殖」も増えていくと見られております。
 
日本では先に、「絶滅危惧種」になったウナギも人工ふ化した仔魚を成魚まで育て、次世代の仔魚を生み出す世界初のウナギの完全養殖に成功しました。
 
マグロもフグもウナギも安全かつ美味は「完全養殖」に限るなんて云う日がやって来そうです。養殖事業関連銘柄に注目です。
 
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風が吹けば、桶屋が儲かる

 

昔から日本には「風が吹けば、桶屋が儲かる」という言葉がありますが、株式投資はまさに、この言葉を体現している世界です。
 
ある日突然「何か」が動くと、それがドミノ倒しのように連鎖して様々なものに影響を与えます。株式投資では、このドミノ倒しのスタート地点を掴んでおくことが重要です。
 
長らく低迷を続けてきた日本株が、昨年末の政権交代をきっかけに突如として息を吹き返しました。「悲観の中で生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福の中で消えていく」と云われる株式市場。
 
ここまで短期間で急上昇しただけに反転急落の不安も頭をよぎりますが、脱デフレ政策の行方に対して懐疑的な見方が少ない今は、大きく育つ前段階と期待できそうです。
 
最も先高感が強いからと云って、どの銘柄を買っても上がる訳ではありません。また、上昇相場でも上下動を繰り返すもので、時には大きく調整する場面が訪れることを頭の端にでもインプットしておいて下さい。
 
特に3月期企業の決算発表が始まる4月以降は「来期業績見通し」が重要なポイントとなり、業績悪化予想の銘柄は大きく下落することもありますので注意が必要です。
 
当社プラスアルファは、皆様方のお役に立てるように、これからもより一層正確な情報をご連絡して参りますので、大いに期待して頂きたいと思います。
 
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株式市場もサクラサク

 

桜前線が日本列島を賭け上げるとき、時計の針が少しだけ早く進む気がします。学校を卒業する人、新しい仕事につく人、遠くに引っ越す友人など、多くの別れや出会いが凝縮する時期です。
 
例年この季節ならではの行事として、お花見があります。皇居周辺の千鳥が渕に浮かぶボートで、ゆっくり揺られながらサクラを鑑賞するのは格別の趣です。
 
ですが、会社員であれば社内の新年度最初のイベントとして、花より団子、普段のうっぷん晴らしで大いに酒を酌み交わし盛り上がるのが風物詩でしょう。桜の花を頭に思い描くとき、人々は自然に気分が盛り上がるような気がします。
 
先日の某大手ビールメーカーが行った「お花見に関する意識調査」では、76%の人がお花見を計画しており、近年で最高の参加意向となったようです。お金がかからず、手軽に家族そろって楽しめる最高の野外レジャーとして、日本人にはお花見が定着しているのでしょう。
 
株式市場にも数年ぶりの春が訪れております。
今週末には満開のサクラ見物と行きたいところです。
 
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"サプライズ"付きの金融緩和を!

 

色の白さは「七難隠す!」と云います。
株式市場では、昨今「円安は七難隠す!」と表現されています。
いわゆる円安・株高のパターンです。
 
日銀の新体制が明日20日に発足します。
“黒田日銀”体制では、大胆且つ斬新な金融緩和が想定されますが、問題は政策決定のタイミングです。
 
黒田新総裁が、新たな緩和策を表明すると同時に、さらなる円安・株高が鮮明になっていくでしょう。
 
金融緩和を決める政策決定会合の正式なスケジュールは、43()4()に開かれる予定になっておりますが、その前に臨時会合が開催される可能性もあります。
 
株式市場が日銀に求めるのは、“サプライズ”付きの金融緩和であり、3月配当の権利落ち日である27日前後が有望とも…
 
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TPP参加は株高材料!

 

アベノミクスの3本の矢は「金融政策」「財政戦略」「成長戦略」の3つです。
 
金融政策は日銀による徹底的な金融緩和、財政戦略は国土強靭化計画を軸とする公共投資の大型補正予算と、2本の矢は、すでにそれなりの形になっています。
 
3つ目の矢である「成長戦略」は、大胆な規制緩和や環太平洋連携協定(TPP)に参加することで、成長戦略を促す政策です。現実的には、この政策が最も重要なのです。
 
大手証券では、TPP参加によってPER(株価収益率)のレンジが、1214倍から1416倍に引き上がるため、日経平均の年内の高値を13000円から15000円に引き上げました。
 
昨年11月からの株高は様々な経路を通じ、実体経済にプラスの影響を与えております。もはや「株を持たざるリスク」の方が高まってきており、この株高の流れに乗らない手はありません。
 
2013年の一年間で、過去の損失を一気に取り戻そうではありませんか! 当社プラスアルファが、貴方様の最高のパートナーとして、最高のサポートをさせていただきます。
 
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今夏に1万4000円

 

昨年11月からの上昇相場を語る際に、たびたび引き合いに出されるのが2005年夏からの相場です。
 
小泉首相が同年88日に衆院解散に踏み切り「郵政民営化総選挙」で圧勝、この郵政解散後、日経平均株価は翌年4月まで連続で月間高値を更新し、8か月後の47日には17563円と解散直前より5割高となりました。
 
今回の株高の契機は1114日の野田前首相の衆院解散表明でした。
その日の日経平均は8664円でしたが、その後、円安・株高を絵に描いたような上昇相場となり、昨年末には1395円、今年128日には11000円、37日には12000円示現となりました。
 
こうなると、最初は半信半疑でも、株高が進むにつれ、夢をもう一度と心を躍らせる市場参加者が増えていきます。
 
「歴史は繰り返す」と云います。
今回の上昇相場が、小泉構造改革を引き継ぎ、さらに長らく日本経済を苦しめてきた円高が円安へと方向転換したことを考慮すれば、今夏に13500円〜4000円が想定されます。
 
ということは、昨年からの上昇相場に乗り遅れた方でも、今から参戦すればまだまだ十分間に合うことを意味しています。
 
では、いつ買うか? 今でしょう。
何を買うか? 当社プラスアルファの推奨株でしょう。
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メタンハイドレート、初の洋上産出

 

昨日の「シェールガス」に続いて、本日は昨年1018日にも取り上げた「メタンハイドレート」のお話を…
 
日本の探査船が世界で初めて、愛知沖の海底から「メタンハイドレート」の採掘に成功しました。資源の乏しい日本には希望の光で、日本近海の埋蔵量は国内の天然ガス消費量の約100年分と推測されております。
 
「シェールガス」「メタンハイドレート」ともに次世代のガスと思われていたものが、現実に活用される第一歩となります。
 
原子力発電所事故後、日本のLNG輸入は火力発電用に急増しております。日本は割高な調達を強いられており、LNGの輸入価格は欧米の約3倍に上るとされます。
 
年に3兆円も余計に支払っている計算になりますが、この「メタンハイドレート」の採掘成功は、LNGを大量に輸入する日本にとっては、資源国との価格引き下げ交渉のカードにもなります。
 
水とメタンガスが結合した「メタンハイドレート」の見た目は氷で、「燃える氷」とも呼ばれております。今年が「燃える氷」元年として歴史に刻まれる日を夢想してみることにします。
 
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シェールガス関連に注目!

 

従来型の天然ガスを上回る埋蔵量を持ち、世界にエネルギー革命を起こすと云われる「シェールガス」。
 
掘削技術の進歩で米国を中心に活発な開発が行われており、世界最大の天然ガスの純輸出国に転換すると予測されております。
 
シェールガス革命の恩恵は日本にも大きなメリットがあります。
日本政府は今春にも解禁が見込まれる米国産シェールガスの輸入を計画しております。
 
価格はこれまでのLNG(液化天然ガス)に比べ、30%も安くなる見込みで、エネルギー価格の低下はすべての産業に恩恵を与えます。急激な円安でLNGの輸入コストが上昇しているだけに、シェールガスの輸入はまさに「干天の慈雨」となる可能性が高いでしょう。
 
安倍政権は、シェールガスの輸入について、国の債務保証(1兆円)や政府系の保険を付けることを検討しております。
 
シェールガスはアベノミクスの追い風と期待されており、「シェールガス開発」や「採掘機器」などを手掛ける『関連銘柄』に注目。
 
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右肩上がりの相場が20年前後続く...

 

総悲観の深い谷から脱出した株式市場ですが、今何が重要かと云えば、相場の大勢トレンドが底入れから戻り局面へ変わったという「理外の理」を事実として肌で認識しておくことでしょう。
 
歴史的な暴落相場を経て、投資家の誰もが悲観と絶望の余韻を引きずりながら、懐疑の中で新たな鼓動を始めた株式市場と対峙している場面と云えるでしょう。
 
株式市場で目下展開されているのが「金融相場」「需給相場」であります。すなわち、マーケットは各国政府・金融当局の思い切った政策対応を評価し、世界景気は回復することを期待している相場です。
 
外国人投資家による日本株の買い越し額も直近3カ月だけでも22000億円にも達しているのです。
 
各経済統計を検証して見てここで云えることは、平成二年以降のバブル崩壊による長期の株価調整がようやく終わったということです。まだ、実感できないかも知れませんが、日本経済は確実に飛躍の準備を整えております。
 
詳しくはこれからのこのコーナーでお話をさせて頂きますが、広い目で見れば、今後右肩上がりの相場が20年前後続くのではないでしょうか!
 
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“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。

日本株はまだまだ出遅れ

 

NYダウが2007109日に付けた最高値を上回ったというのに、日経平均株価は1989年末の最高値はおろか、077月の高値の3分の2の水準にも届いておりません。
 
しかし、日本株復活のシグナルがいくつも点灯しています。
80年代から上場している企業だけを調べても、10社に1社が今期、過去最高の利益を計上する見通しです。
 
過去を検証すると、株価が過去30年間で最も高くなったのは、89年が293社、90年が261社とこの2年間で約6割を占めております。利益のピークは6割弱が061月期以降なのに、その収益力を株式市場が評価していないと云ってもいいのです。
 
マーケットには間違えた価格(ミスプライス)というのが度々存在します。実はこの「市場が間違えている」ときこそが、大儲けのチャンスなのです。今は、この市場の歪みを付く大チャンスではないでしょうか。
 
何故なら、ミスプライスは一時的なものであって、近いうちに必ず修正されるものだからです。一見すると上がっているように思える日本株ですが、上値はまだまだデカいということでしょう。
 
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“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。
                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                 

明日9日(土)は、特別投資相談日!

 

私の周りでは、一昨年の大震災や欧州金融不安による株安で株式投資をやめてしまった人が沢山いました。手持ち株が下がり続けたことに嫌気がさして、全ての持ち株を売却してしまったのです。
 
しかし、2013年に入り日経平均株価が1万円を大きく上回って来た某日、そのうちの一人から「そろそろ買ってもいいかな?」と、相談を受けました。ほぼ底値圏で全ての持ち株を投げ売りし、上がってきたら慌てて買い始める…。とても賢い投資家とは云えません。
 
「隠れた勝者」は、過去の相場低迷時にも怖がらないで買い続けてきた「コツコツ投資家」達なのです。
 
投資は始めることも大切ですが、続けることも重要です。
当社プラスアルファは、皆様方のお役に立てるように、これからもより一層正確な情報をご連絡して参りますので、大いに期待して頂きたいと思います。
 
 尚、明日9()は午前10時から午後2時まで投資相談並びに入会受付を行います。お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

東京五輪関連銘柄に注目!

 

2020年、56年ぶりに東京でオリンピック開催!!
2013年秋には、こんな話題が株式市場を賑わす可能性を感じます。
 
来る97日に国際オリンピック委員会(IOC)は2020年の五輪開催都市を決定します。
 
五輪開催地の候補は、東京の他、スペインのマドリードとトルコのイスタンブールの3都市に絞られておりますが、スペインは欧州債務問題でマイナスイメージが強く、事実上、「開催が決まればイスラム圏で初」のイスタンブールとの一騎打ちになる見通しです。
 
もし、東京決定となれば、建設・土木関連は勿論のこと、省エネルギー関連も注目を集める可能性が濃厚です。
 
1964年の東京五輪開催時には、道路灯の「岩崎電気」が道路建設ラッシュの特需に沸き、株式市場では一番の注目を集めました。2020年東京開催となれば、向こう7年弱のプロジェクトになるだけに、ロングランで大相場に乗ることも可能です。
 
東京都などの試算では、観光客増や五輪関連商品の売り上げ、テレビの買い替えなど家計消費分も含め、直接的な需要増は12239億円。これに民間投資を加えると、最終的な効果は全国で3兆円と予想されます。
 
今のうちから当社のオリジナル分析スキル『相場の匠・銘柄マックス』で、今後大化けが予想される「東京五輪関連銘柄」を精査したいと思います。
 
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少ないリスクで大きなリターン

 

最近の株高のためか、居酒屋などでは笑顔で投資や資産運用の話をしている光景をよく見かけるようになりました。
 
長期間の円高で塩漬けとなっていた外貨預金や外国債券、国内株式などの投資商品が、急激な円安と株高で近年経験したことがないほどの利益を出している金融商品も少なくありませせん。
 
投資には損得は付きものです。
しかし、優れた投資顧問を味方にすれば、少ないリスクで大きなリターンを得る投資が可能となります。
 
少資金でも積み重ねれば“山”となります。
この春は、資産形成について考え、新たな一歩を踏み出すには最高の好機となるでしょう。
 
公的年金や企業年金で、老後の生活が安泰ではないことが明確な新社会人にとって、「自分年金」は真剣に考えておかなければなりません。おカネにも働いてもらわなければならない時代なのです。
 
投資に興味があるなら、是非当社プラスアルファまでご一報下さい。
当社プラスアルファが、貴方様の最高のパートナーとして最高のサポートをさせて頂きます。
 
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現金優位の時代は終焉

 

これまでの円高・株安の流れが昨年秋から反転し、円安・株高が一気に進みました。デフレが続いた「空白の10年」が終焉を迎えることで、資産運用の常識も大きく変わろうとしております。
 
特に金利上昇で、資産を運用できる側と借入金を抱える側の格差が一段と拡大するため、自衛策が必要となってきます。
 
デフレ時代の鉄則は“現金が王様”。
しかし、脱デフレが進むにつれて現金の価値が目減りする一方、株式などが優位性を取り戻していきます。
 
今後はまず物価が上昇に転じ、その流れが鮮明になると金利も上昇します。短期金利は日銀のコントロール下にあり、今後もほぼゼロ%に据え置かれる見通しですが、市場で決まる長期金利はジワジワと上昇していく公算が大です。
 
金利上昇に強い運用対象は、やはり株式でしょう。
保険会社が積極的な株式の運用を認められているのも、20年、30年と長期契約で資金を預かる中での“インフレリスク対策”からなのです。
 
長く企業を苦しめてきた物価下落と円高が去るだけで、投資環境は劇的に改善され、一層のインフレ相場の様相を呈してくるでしょう。
 
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1万3000円を目指すためには...

 

リーマン・ショック前の日経平均株価12000円が射程圏となってきました。
 
では、もう一歩先の13000円を目指すためには何が必要でしょうか。
カギとなるのは「見えざるコスト」と呼ばれる「株主資本コスト」です。
 
これは、配当と値上がり益を全体で見て株主が「これくらいの利益は欲しい」と求める水準を指しますが、株主自身も意識していないことが多い。
 
ただ、過去の数字から推測すると、自己資本利益率(ROE)が8%弱を上回ると、株価は高まっていきやすいのです。
 
ROEは計算の分母となる自己資本が小さい方が計算上、高まりやすいのです。危機時には、安定経営のために自己資本比率を高く維持する経営が評価されがちでした。
 
しかし、今後はデフレ脱却や海外景気回復で、借り入れを増やして積極投資する経営が有効性を増していくと見られます。
 
「見えざる株主コスト」を十分に上回るROEこそが、さらなる株高への道となります。
 
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日本は歴史的な大転換に立った

 

日本製の家電をハンマーで叩き壊す人々の姿を覚えていらっしゃいますか?! 
 
中国の話ではありません。
1980年代後半の米国での出来事です。その背景には台頭する日本への脅威論がありました。
 
当時の米国は輸出攻勢に出ている日本を“円高”で封じ込める戦略を取りました。プラザ合意のあった85年と比べて円は一時対ドルで3倍に上昇し、海外と比較した賃金も3倍になり、そのため日本企業は一気に競争力を失ったのです。
 
円高は聖域なきコスト削減を迫られ、さらに次世代製品を生む力までも奪い去り、深刻な事態を引き起こしました。たかが為替、されど為替なのです。
 
しかし、今アベノミクスのアナウンス効果で、日本を締め付けてきた円高の桎梏(しっこく)がはずれようとしております。徹底した金融緩和を宣言して市場の期待に働きかけ、おカネの流れを変える政策がズバリ的中しました。
 
今回の円高修正に米国が異議を唱えないことも大きく影響しています。
米国にとってソ連崩壊後、中国という新たな脅威が登場した今、米国は日本と手を携えようとしており、事実上の円安要因はその表れなのです。
 
日本経済を長く苦しめていた“円高”が是正されれば、経済全体がうまく回り出すことは明白で、日本は歴史的な大転換に立った可能性大です。
 
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