ペルシャ湾での船舶攻撃が実際あるのか定かでありませんが、昨日の日本の商船三井の船が被害にあったようですが、（実際にはイランからの攻撃かどうか定かでありません）自力航行が可能ということで、その本気度も図れません。
また、タイ籍の貨物船に小型船で近づき機雷らしきもの付けて爆破したというニュースも、映像からはとても沈めようとの意図は感じられない、船肌に小さな穴が開いた程度で、犯行声明がISSというあたりは事の真意が測れません。
更に、仮に攻撃であったとしても、原油を積んだタンカーは狙っておりません。いろいろ考慮すると威嚇の域を出ていないということと思われます。昨日も申し上げましたが、イランにしてもここから先一段戦争タームを上げるのはもろ刃の剣であり、それなりにハードルは高いのではないでしょうか。
イランの戦術では今回もベネズエラ同様中国製の防空システムがあっさり米国に破られ、更に米のステルス戦闘機も撃ち落とすというミサイルも全く役に立たず無用の長物であることを露呈してしまいました。
出口戦略には大国の仲裁も考えられますが、直近ではトランプ大統領とプーチン大統領の電話会談が何度か行われております。イランは中国との関係よりもロシアとの関係が濃いのでこの辺りも期待値かと思われます。
さて東京市場はこれ以上の戦争泥沼化がなければ、現状までを織り込んだ3月9の5万1406円の一番底で、今後は二番底探りの展開と筆者は考えております。さしずめ彼岸底のパターンかと思われます。
基本に返り東京市場の今年の本質を見直せば、高市成長戦戦略と東証改革の集大成に変わりないわけですから、そこから個別にアクセスする方向で必要以上に委縮する必要はないかと存じます。
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