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“株のソムリエ”からの勝ちの連鎖術!

2013年2月アーカイブ

侵掠すること火の如く

 

戦国最強の武田軍団本陣に凛として立つのぼり「風林火山」は皆様もご存知の通り、武田信玄が孫子の言葉から選んで旗印にしたものです。
 
信玄は孫子を深く研究し実践した我が国の第一人者でしょう。
「その疾(はや)きこと風の如く、その徐(しず)かなること林の如く、侵掠(しんりゃく)すること火の如く、動かざること山の如し」
 
これこそ、戦いの基本を云っております。
「動と静」を上手く使い分ければ、勝利に結びつくのです。
 
「動」=攻めるときは積極果敢に動き、「静」=守りに入ったときは慌てずに、しぶとく守り抜け。ということです。
 
バブル崩壊後、失われた20数年で我々が学んだことは“株は戦争”と同じということです。低迷相場の時は極力守り抜き、上昇相場なら積極的に攻め続けることが勝利に結びつくのです。
 
今こそ、この「風林火山」の『侵掠(しんりゃく)すること火の如く』を実践する時でしょう。
 
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“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。
 

なでしこ銘柄17社

 

東京証券取引所は昨日、東証1部に上場する約1700社の中から女性を積極的に採用している企業17社を選出し、「なでしこ銘柄」として発表しました。
 
東証では今後、「なでしこ銘柄」の株価指数を作り、これに連動する上場投資信託(ETF)の商品化も検討します。
 
女性役員の登用実績や育児休業の取得実績、経営効率を示す自己資本利益率(ROE)などを基準に選定しました。
 
東証によると、女性役員の比率が高い企業は経営指標が良いとの報告もあり、投資家にとっても魅力的な銘柄となる可能性が高いと云います。
 
以下の17社が「なでしこ銘柄」です。
「ファーストリテイリング」「三井住友フィナンシャルグループ」「豊田通商」「ダイキン工業」「積水ハウス」「住友ゴム」「住友金属鉱山」「東京急行電鉄」「KDDI」「花王」「アサヒグループ」「日産自動車」「ニコン」「マルハニチロ」「東レ」「旭硝子」「大同特殊鋼」。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
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株式投資を生活の一部として...

 

兜町を行き交う方々の顔色が大きく変わってきたように思えます。月に数百万円稼ぐフルコミッションの証券外務員が復活してきたのは、大口の個人投資家が活発に市場に参加してきた証です。
 
買いの主役は日本株の割安さに着目した海外投資家ですが、機を見るに敏な個人もそれに追随しております。
 
株高への期待感もありますが、インフレに備えて資金を株式にしておこうという動機があるのでしょう。極端な低金利下では、銀行預金もたんす預金もほとんど差がありませんでしたが、これからは金利上昇への備えを考えざるを得ません。
 
今大きく潮目が変わろうとしています。
政府がもくろむマイルドなインフレが実現すれば、いずれ金利は上昇します。
 
これから始まる未知の状況下では、自分の財産を守るためには株式などのインフレに強い資産にヘッジしていく必要があります。
 
勿論、年金生活者にも株式投資は重要な資産運用です。
デフレ時代には「現金こそが王様」という常識をリセットすると共に、この変化をチャンスと考え、株式投資を生活の一部として捉えてもらいたいものです。
 
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アベノミクスで伸びる業界

 

目下、大量の投資資金が流れ込み、あらゆる銘柄が上昇しやすい「金融相場」の様相を呈している日本株市場。
 
とはいえ、以前からお話したように、こんな株価上昇はまだ始まったばかりに過ぎません。もっともっと大きな上昇相場を期待していいでしょう。
 
「夏の参院選まではこのような状況が続く可能性が高い」と見ている市場関係者も多く、当面は強気方針でいいですが、いずれ相場は日本株全体が買われる初期段階から、個別株物色の相場と移っていくものです。
 
昔から株式市場の格言に「国策に売りなし」「世相にカネを乗せよ」がありますが、その際はこの相場の発端が“安倍・自民党政権”であったことから、インフラの改修で「建設関連」、金融緩和で「金融・不動産」、教育資金の税制改正で「教育関連」、医薬品などの開発のための基金創設で「iPO」をアベノミクスで伸びる業界と判断できます。
 
また、6月には安倍政策の成長戦略が発表されます。
製造業復活を目指す「日本産業再興プラン」、海外展開を支援する「国際展開戦略」、新産業育成の「新ターゲティングポリシー」を三本柱として策定するので、この関連にも注目しておきたいところです。
 
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ジャスダック銘柄に投資妙味

 

今年、心機一転誕生した「日本取引所」。
今後は7月をメドに大証の現物株市場が東証に統合されます。
 
「東証マザーズと大証ジャスダックは当面、独立した運営になりますが、今後は東証一括管理になることで、新興市場全体をカバーする新しい株価指数も誕生します。
 
そうなると、マザーズに比べていまひとつ影が薄かったジャスダック市場の有望株が注目されることになります。IT企業の多いマザーズに比べ、地味な製造業が多いジャスダック市場は、IPO人気もいま一つでした。
 
しかし、今後、2市場間の株価の水準訂正、PERやPBRの平準化により、割安感が著しいジャスダック銘柄に投資妙味が出てくるでしょう。
 
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株式投資のブーム再来

 

兜町は、個人投資家が市場に戻ってきたと賑わっております。
実際、3市場に占める個人投資家の割合は、売買代金ベースで2012年は22%に過ぎませんでしたが、13年の1月は31%、1月の最終週に限っては33%にまで増えております。
 
投資熱の高まりを反映して、マネー情報誌の売れ行きも好調です。
1月発売のどの情報誌も概ね昨年の販売部数を5割前後上回っており、3月号は通常の2倍を用意する予定のようです。
 
企業データの定番・会社四季報も品薄状態が続いており、東洋経済新報社では追加注文にも対応ができないと嬉しい悲鳴を上げております。
 
また、株の入門書などが目立って売れるようになってきており、大手書店では資産運用をテーマにフェアを企画するなど、株式投資のブーム再来を予感させます。
 
投資書籍の刊行点数を調べてみたら、戦後最大の投資本ブームと云えるのが2000年のITバブル時ですが、2013年は廃刊誌、休刊誌の復活も多くありそうで、2000年に迫る刊行数になる可能性もあるでしょう。
 
株式投資ブームはネット売買が中心の団塊ジュニア世代にも大きく底辺を広げ、これからも着実に確実に伸広していくことでしょう。
 
証券市場に従事する一関係者として、これからも証券市場の活性化と健全化を心より願っております。
 
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平成の大相場に発展!

 

アベノミクスと呼ばれる安倍政権の経済政策が海外メディアでも連日取り上げられ、20年ぶりに日本への関心が高まっております。
 
しかし、米国株がリーマン・ショック後の安値から2倍以上も上昇しているのに対し、日本株はまだ6割ほどの上昇に過ぎません。
 
専門的な話になりますが、MSCI世界株指数の日本株比率は8.4%ですが、この指数をベンチマークとする国際投資家の日本株保有率はいまだに指数を大幅に上回っており、指数を中立にするには日本株に約600億ドルの新規資金が必要になると推定されます。
 
また、債券から株式へのシフトで世界的株高が続いており、空前の好需給の日本市場は“平成の大相場”に発展する可能性を秘めております。
 
2008年の金融危機後、欧米では中央銀行がデフレ回避に向け可能な限りの金融緩和を続けた結果、主要国のインフレ率は2%前後に収束しました。
 
アベノミクスは出遅れていた我が国の金融緩和を先進国標準に近づける試みであり、米国経済の回復の兆し、欧州債務不安の後退でドル・ユーロ高が進み、円安が加速したことについて、海外では「運も味方している」と評価しており、円安→株高の流れに変化はないでしょう。
 
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情報発信力が問われる時代

 

日本でもいよいよSNS(交流サイト)やツイッターを使った「インターネット選挙」が始まります。
 
電子メールの利用方法や罰則規定など法案の具体化までに課題は多いですが、ネットへの流れはもう後戻りできません。
 
去る28日から11日にかけて、ネット選挙の推進派とも云える政治家や経営者が福島県のホテルに集合して、ネット選挙の影響について党派を超えた活発な討論がありました。
 
グロービス経営大学院の堀学長らが主催する「日本版ダボス会議」を標榜した「G1サミット」に参加するためです。
 
「ネットで情報発信ができる政治家と、できない政治家との差が大きく出てくる」と云った声も多く、有権者に自分の意見を正確に伝えるためにも「情報発信力」をどう鍛えるかが政治家に問われるでしょう。
 
これは我々投資顧問業者にも同じことが云えます。
当社ではこれからもこのコーナーで、皆様方のお役に立つ情報を発信して参りますので、今後とも宜しくお願い申し上げます。
 
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年収が431万円、生活費は540万円だが...

 

政府の2013年度予算案について、歳入と歳出の単位1兆円を10万円に置き換え、一般の家計に例えてみると…
 
地方の大学に通う息子への仕送り164万円(地方交付税など)を減らそうと思ってはいるが、借金は増えるばかりで、台所事情はますます厳しい。
 
Aさんの13年度の年収(税収)431万円で、前年より少しだけ増えそうですが、住宅ローンなどの返済(国債費)だけで222万円も取られる。
 
 同居する親の医療費や介護費用など(社会保障費)291万円、自宅が古くなっているので、地震対策を含めたリフォーム(公共事業費)53万円掛かる。
 
高校生の娘の学費(文教・科学振興費)などを含め、仕送り以外の生活費は年間で540万円かかる見通し。
 
お金は出る一方なので、奥さんのヘソクリ(税外収入)41万円にも手をつけざるを得ない。それでも資産を担保に入れて455万円の新たな借金(新規国債発行額など)を銀行に頼みにいかなければならない。
 
すなわち、年収が431万円なのに生活費は540万円なのです。
長らく日本の株式市場が低迷していた理由がお分かりいただけたと存じます。
 
しかし、世界が注目するアベノミクスの3本の矢(財政の矢・金融の矢・成長の矢)が順調にスタートしました。株価は実体経済より先行することは周知の事実であり、今までにない大胆な政策により、パラダイムの大転換が期待できると感じているのは筆者だけではないでしょう。
 
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不動産流動化関連に注目!

 

「歴史は繰り返す」と云われます。
株式市場もまた、この格言通りになることが少なくありません。
 
アベノミクス効果で、東京市場に小泉政権時代に匹敵するほど巨額な外国人買いがなだれ込んで来ているのも、その一つです。この流れが、ここ3か月ほどの強烈な株高の原動力となっております。
 
アベノミクスが小泉構造改革路線を引き継ぐ以上、小泉政権時代に外国人投資家が買い漁った銘柄は投資妙味が極めて大きいと云えます。
 
当時、海外投資家が徹底的に買い上がった銘柄群が「不動産流動化関連」でした。これは、上場不動産投信(REIT)などを組成・運用する銘柄群を指します。
 
安倍政権がデフレを意識した能動的な金融政策を一層強めていることで、ここからの相場は特に“不動産流動化関連”が注目です。
 
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チョコで社会貢献

 

ご存知の通り、今日14日はバレンタインデーです。職場での義理チョコ、女性同士の友チョコ、家族に贈るファミチョコなど、バレンタインデーが近づくと、百貨店などがチョコレートの品ぞろえに趣向を凝らします。
 
ここ数年前から目立ち始めた“新チョコ”もあります。チャリチョコ、または寄付チョコと呼ばれます。チャリはチャリティーの略で、売上金の一部が原料生産国の子供の教育支援に使われるなど、社会貢献を織り込んだチョコを指す新語だと云います。
 
ある調査では、社会人や主婦の8割以上、学生の9割以上が、こうしたチョコを買いたいと答えております。気軽に社会貢献できる点に女性が魅力を感じているようです。
 
東日本大震災以降、匿名での贈り物が各地の福祉施設に届くなど、直近の1年間で何らかの寄付をした日本人は3割を超します。やっと先進国の仲間入りになったということでしょうか。
 
日本中の人達がこのような社会貢献の気持ちを持てば、犯罪もグッと減るでしょうし、楽しい生活を送ることも出来るでしょう。
 
是非とも弱者を助ける気持ちは持ち続けて欲しいものです。
 
当社プラスアルファも個人投資家の方々の味方でありたいと日夜努力いたしております。これからも、より一層正確な情報をご連絡して参りまたいとスタッフ一同思っております。
 
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やはりピーチでなくては...

 

欧州のスーパーやコンビニ、ファストフードで売られているハンバーガー、ミートソース、ラザニアなどの加工食品のうち「牛肉100%」と表示された製品に大量の馬肉が混じった事例が相次いで発覚、大規模な食品表示偽装騒ぎに発展しています。
 
製造元として英仏やポーランド、アイルランドなどの企業少なくとも5社の名が挙がっており、世界有数の厳格さで知られる欧州連合(EU)の食品表示の信頼性が揺さぶられております。
 
英国政府は「健康にかかわる問題ではない」と消費者に平静を呼びかける一方、製造業者に牛肉製品の全品監査を命じ、混入ルートの解明を警察当局に指示しました。
 
経済学では、見かけは立派だが中身の悪い欠陥品を「レモン」と呼びます。レモンは果肉が傷んでいても外見は新鮮に見えて、手に取ったくらいでは見抜けないからです。(ちなみに外見で品質が分かるものは「ピーチ」と呼びます。)
 
この大規模な食品表示偽装問題は、「ピーチ」ではなく、まさにこの「レモン」と同内容と云えるでしょう。
 
当社プラスアルファは、これからも今まで以上に投資家の皆様方に儲けて頂けるよう最大限の努力とサポートをしてまいります。
 
勿論、「レモン銘柄」なんかではなく、本物の美味しい“ピーチ銘柄”を推奨してまいりますので大いに期待して頂きたいと存じます。
 
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決算シーズンのスタート

 

春は出会いと別れの季節ですが、株式市場では決算シーズンのスタートとなります。
 
まず毎年、先陣を切るのは2月決算企業が多い流通業です。「ニッパチ」と呼ばれる2月や8月の売り上げの閑散期に決算を済ませてしまおうと、流通系企業が集中しているのです。
 
この時期は、個人投資家が最も業績に要注意しなければなりません。
何故なら、せっかく自分の手持ち銘柄が順調に上昇していても、新聞紙面に載る「減益」のひと文字で突然の急落もあり得るのが株式なのです。
 
当社では、この業績は勿論のこと、将来性、材料性、人気、テクニカル、財務基盤、株主構成、需給、経営者のモチベーション、介入資金の性質など多方面からの広範囲の情報を徹底的に分析して、突然のアクシデントなどにも出来るだけ対応してまいります。
 
今後も今まで以上に、皆様方の良きアドバイサーとして最高のサポートをさせて頂きますので、株式のことなら何なりとお問い合わせ下さい。
 
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明日9日(土)は特別投資相談日!

 

一般的には、金融相場の特色として、大半の投資家が相場上昇を半信半疑に思っている間に急騰してしまい、相場上昇が認知された時点で、一旦相場が終了となってしまいます。
 
現在の上昇相場も長く続いたデフレの影響で、疑心暗鬼に感じている投資家が多く、相場に乗れていない個人投資家が多いのも事実です。逆に云えば、まだまだ上値が見込める「金融相場」「需給相場」の途中と判断できます。
 
株式市場で目下展開されているのが、その「金融相場」「需給相場」であり、歴史的な暴落相場を経て、投資家の誰もが悲観と絶望の余韻を引きずりながら、懐疑の中で新たな鼓動を始めた株式市場と対峙している場面と云えるでしょう。
 
何年にも及ぶ下落相場からの反騰はまだ始まったばかりです。
この流れに乗らない手はありません。
 
2013年の一年間で、過去の損失を一気に取り戻そうではありませんか!
当社プラスアルファが、貴方様の最高のパートナーとして最高のサポートをさせて頂きます。
 
尚、明日9()は午前10時から午後2時まで投資相談並びに入会受付を行います。株式のことなら何なりとお問い合わせ下さい。

今は温度差の激しい相場

 

「日経平均がこんなに上がっているのに、自分の持ち株は全く上がらない…」と云うご意見がメールなどで多く寄せられております。
 
今のような回復基調の場面では「買われるものは買われるけど、買われないものはまるで買われない」と云うような傾向がよくあります。さらに買われる側の銘柄群でも「ある銘柄が強烈に買われると、別の銘柄は強烈に売られている」といった動きが見られるなど、個別銘柄間の温度差が激しい相場と云えます。
 
このような相場の時には、上がらない銘柄の戻りをジッと待つより、ともかく保有中の塩漬け株を売却して、保有銘柄構成を全面的に見直すことが理想的と云えます。まずは、少しずつでも負担を軽くして、機動的な売買を始めた方が効率的には断然いいでしょう。
 
当社プラスアルファでは、お客様のリターン向上のため、常に“投資効率”を第一に考え、お客様一人ひとりにあった投資プログラムを作成して最良と思っていただけるアドバイスをさせていただいております。
 
優れた投資顧問を持つことも大切な資産形成です。
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1万2000円なんて通過点

 

プロの市場筋の間では「11000円も12000円も通過点で、今年巳年の天井は青空天井になる!」と、超強気な発言が聞こえてきます。
 
外国人の新規参入組やさらなる買い越しが続き、あまりの買い気の強さに戻り売りを決め込んでいた国内最大の機関投資家のN生命は売りを逡巡し始めたとの情報もあります。
 
2月のSQ後の3連休明けには日銀の次期総裁の発表もありそうで、アベノミクスの現実化で、一層の円安進行→株高も見込めそうです。
 
昔から株式投資は財産作りの王様と云われてきましたが、今年巳年は、その本領発揮となりそうです。
 
一年は長いようでアッという間です。今年の年末に「もっと買っておけば良かった」「こんなに上がるなら勝負に出るべきだった」など、後悔しないように当社と共に大切な時間を過ごそうではありませんか。
 
数か月後には、「あのときに株を買っておいて良かった」と思っていただけるでしょう。
 
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銀行よ、さようなら、証券よ、こんにちは

 

演説上手と云われる英国のトニー・ブレア元首相が「政府が優先すべき課題は3つ。教育、教育、そして教育だ」と、大衆の前で述べたことがあります。なかなかの名セリフです。首相になる約7ヶ月前、飛ぶ鳥を落とす勢いだった43歳の労働党党首のころです。
 
この一説を借用するなら「今の日本の投資家のとるべき行動は3つ。カイ、カイ、そしてカイだ」と云えるのではないでしょうか。
 
日経平均株価が1万円を突破する株高で、ネット証券各社のコールセンターに問い合わせが相次いでおります。多くは「口座のパスワードを忘れた」という相談のようです。
 
個人が株式市場に戻り始めているのです。
某ネット証券では昨年暮れの衆院選以来、顧客の売買代金は3倍ほどに増えてきており、これは手元にキャッシュを積み上げていた投資家が、「現金を寝かしておいても損だ」と思い、資金を株式に振り向けてきているのです。
 
チャンスはホームに入ってくる電車のようなものです。
乗り込むことで先へと進めます。
 
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2013年は日本株に世界のマネーが...

 

201211月から始まった円安・株高!
その主役は投機筋も含めた海外投資家です。
彼らの「日本株買い」に国内の市場関係者も強気な姿勢を示しております。
 
ドル・円相場は経済協力開発機構(OECD)が公表している購買力平価$1104円前後、また日経平均株価は6月頃に13000円を照準にする声もあがっております。
 
新政権がデフレの根絶に本気で取り組んでいること、米景気の回復、すなわち住宅価格の底入れや雇用、消費に明るい兆しが見えてきたことが海外投資家に評価されているのが相場上昇の原動力になっております。
 
景気の下押し要因として懸念されてきた「財政の崖」も民主・共和両党の歩み寄りで「財政の坂」程度まで緩和されるでしょう。
 
日本のリーダーが円高の断固阻止、デフレ脱却の確固たる意思を示して方向性を明確にしたことは投資家にとっても心強いことです。
 
外国人投資家にして見れば円はまだまだ高値圏にあり、日本株は先進国市場の中でも、超出遅れているのです。日本株が戻りに転じていると云っても、まだハシリの段階であり、上昇相場が本格化してくるのは、これからです。
 
この流れに乗らない手はありません。
円安の進行で、2013年は世界のマネーが30年ぶりに債券から株式へ資金シフトを始める最初の年となり、また東京市場が大相場となる転換点になるでしょう。
 
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30年ぶりの「債券売り・株買い」

 

    昨年の総選挙前から状況が一変してきました。
まさに円安・株高を絵に描いたような展開となっております。と云ってもまだほんのスタートに過ぎません。ここから株価上昇トレンドはどんどん力強さを増していくでしょう。
 
前からお話をしているように、持ち合い解消という構造的な売り圧迫要因がほとんど出尽くしています。従って、日本株市場は買えば買うほど青空天井の如くいくらでも上がる環境にあったのです。
 
何しろ、世界中の政府が成長戦略に全力を注いでおり、インフレ政策に躍起になっております。地球規模での未曾有と云われる大量の資金供給は、マグマが溢れるばかりの勢いで一層株式に流れ込んでいきます。
 
およそ30年ぶりの「債券売り・株買い」のトレンドが本格化します。勿論、一本調子の上昇ではなく、上げ下げの繰り返しの中で少しずつ下値を切り上げていく展開となるでしょう。
 
 以前、ジョン・テンプルトン氏が「相場は絶望と恐怖の淵に生まれ、不安と懐疑の中で育っていく」と云っておりましたが、今がまさに新しい上昇相場が不安と懐疑の中で育ち始めたところです。
 
 2013年の巳年の株式投資は強気で買い向かった方ほど、結果を残せる1年となるでしょう。
 
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