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2014年5月
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“株のソムリエ”からの勝ちの連鎖術！

2014年5月アーカイブ

日本のアジア戦略が拡大化

株式会社プラスアルファ (2014年5月30日 08:22)

 

ドイツのメルケル首相、ブラジルのルセフ大統領、リベリアのサーリーフ大統領、韓国の朴槿恵大統領…。女性が国のトップをつとめることは、今やそう珍しくありません。
 
それでも、1991年以来、クーデターによる軍政をはさみながら2人の女性が20年以上もほぼ交代で政権を担ってきたバングラデシュの政治の形態は独特です。
 
軍事クーデターで殺害されたムジブル・ラーマン初代大統領の長女である「ハシナ首相」と同じく暗殺されたジアウル・ラーマン大統領の夫人であった「ジア前首相」で、ともに政治が生んだ悲劇のヒロインと云えるでしょう。
 
そのハシナ首相が先日、3年半ぶりに来日、安倍首相との会談では「包括的パートナーシップ」を立ち上げることを決めました。
 
経済は勿論、政治や文化などの面でも連携を強める方向で、東アジアを重視してきた日本のアジア戦略が拡大化してきたことは大いに結構なことです。
 
近年のバングラデシュの経済発展には目覚ましいものがあります。
「世界の縫製工場」と呼ばれるほど繊維産業が厚みを増し、進出する日本企業も着実に増えています。
 
世界的に関心が高まる「インド洋経済圏」の一角を占めており、アジア圏を内需として取り組む政策は、これからどんなつながりを築いていくのか、大きな関心を持って見ていきたいですね。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
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日本市場の大逆襲が始まります

株式会社プラスアルファ (2014年5月29日 08:18)

 

欧米の有名な相場格言「セル・イン・メイ（5月に株を売れ）」は「バット・バイ・バック・イン・セントレジャーデー」と続きます。セントレジャーは秋に開催される競馬レースでその頃に株を買い戻せとの格言です。
 
投資家が5月相場を警戒するのは、5月はヘッジファンドの中間決算が集中することで、利益確定売りが増えるためです。つまり、5月に売却して、11月に買い戻すのが最高のタイミングと見ているのでしょう。
 
しかし、例外もあります。
年初から4月までに2桁の下落となった年は5月の調整が軽く、6月から夏相場は今までとガラリ一変し、堅調に推移するのです。
 
今年は年初から急落する近年では異例の展開となっており、ひょっとすると今年はこのケースになるような気がします。
 
弱気は禁物！
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相場は寝ただけ立つ！

株式会社プラスアルファ (2014年5月28日 08:21)

 

株価の上昇は、いつの時代でも経済活動にプラスの効果をもたらします。
まず、経済の先行きに明るさを感じさせる心理効果を生みます。次に資産価値が高まり、個人消費を刺激します。
 
それが、企業の投資意欲を高めることで、経済活動をどんどん拡大させていきます。消費増税後にもかかわらず、昨今のニュースによると、富裕層や高齢者の間で高級外車や新築マンションの売れ行きが好調のようです。
 
人々の心理が前向きとなれば、消費が高まってくるのは当然で、企業活動は放っておいても活発化するものです。ビジネス拡大の期待感から、株価も上へ上への動きとなります。
 
それが一層の心理効果や資産効果を生むことになり、日本株市場と日本経済の両輪がお互いに刺激し合って、どちらも上昇していくような相乗効果をもたらすのです。
 
「相場は寝た（横に這った）だけ立つ（上値は大きい）」と云います。
また、株式市場は山の天気のように、あっという間に激変することがあります。
 
調整から底値で鍋底を形成している相場ですが、空売り比率の30％超や逆日歩点灯銘柄300突破などの需給関係を見れば、ここから一気の上昇相場も期待できます。
 
一年は長いようでアッという間です。今年の年末に「もっと買っておけば良かった」「こんなに上がるなら勝負に出るべきだった」など、後悔しないように当社と共に大切な時間を過ごそうではありませんか。
 
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海外で日本製品が大人気！

株式会社プラスアルファ (2014年5月27日 08:20)

 

世界的な視野で見ると、意外な「日本製」が海外で人気となっています。
海外での日本製人気商品と云えば、今や自動車や電化製品だけでないのです。
 
アフリカの女性は、多彩なヘアスタイルを楽しむため、ほとんどの女性がカツラや付け毛を愛用しています。アフリカの大国ナイジェリアでは、日本製の高品質なカツラや付け毛が大人気で、「カネカ」（4118）のカネカロンがアフリカのシェア5割以上を占めるようになりました。
 
米国では、この冬の大寒波や狩猟、釣りなどの際にもむだけで使える「小林製薬」（4967）の使い捨てカイロ「Hothands（ホットハンズ）」の手軽さが受けています。さらに、アジア圏でも赤ちゃん用の「熱さまシート」の需要も伸びています。
 
慢性的な交通渋滞が続くタイのバンコックでは、「日本駐車場開発」（2353）の「ＶＩＰ向け駐車場」の利用が広がっています。
また、「カレーの壱番屋」（7630）が“おしゃれな場所”として幅広い年齢層に支持されており、タイや中国でも客単価が700円に達するなど、日本での850円と大差はありません。
 
中国では、偽造紙幣も判別できる日本製のＡＴＭの紙幣の読み取り技術の高さから、「ＯＫＩ」（6703）と「日立製作所」（6501）の子会社が市場を2分しています。
 
花好きが多い欧州では、「サカタのタネ」（1377）が販売するタネが販売数量を飛躍的に伸ばしております。
 
日本では人気一巡の家庭用ミシンは、今やロシアや欧州で売れています。「蛇の目ミシン」（6445）の年間販売量の9割以上が海外で売れ、販売先は100か国・地域に及んでいます。
 
普段は気づかれにくい「隠れた日本発の大ヒット商品」など、日本の技術が世界的にも見直されており、この傾向は6年後の東京オリンピックに向け一層強まってくるでしょう。
 
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この夏相場では日経平均は昨年12月の高値を...

株式会社プラスアルファ (2014年5月26日 08:17)

 

年初から5か月近く続いていた調整が終了し、まもなく“日本株の再暴騰相場”が発進するでしょう。
 
ＮＹダウは今5月に最高値を更新するなど、欧米株式市場は堅調に推移するなか、日経平均は昨年末の高値に対して10％以上も下値にあり、出遅れ感が顕著になっています。
 
しかし、懸念材料の一つであった4月の消費増税後の状況も、想定内の落ち込みに留まっており、6月以降は平常ベースに戻りそうです。
 
企業業績の会社側見通しも例年通り慎重ですが、会社公表の集計でも今期は増益となり、さらに6月国会で法人税率引き下げ、規制緩和を盛り込んだ「新成長戦略」が明確になります。
 
このように5月から6月かけて、これまで日本市場を覆っていたマイナス要因が払拭され、今年後半に向け株式市場には一気に明るさが広がるでしょう。
 
1〜3月で2兆円を売り越した外国人投資家は、すでに4月は4か月ぶりの買い越しに転じており、この夏相場では日経平均は昨年12月の高値を目指す展開になりそうです。
 
ここは、業績の裏付けのある有望株を先回りして仕込みたいところです。
 
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工作機械主要8社に再度注目！

株式会社プラスアルファ (2014年5月23日 08:16)

 

決算状況が大方出揃いました。
利益変動の大きい金融業を除いた合計でも、最終利益がリーマン・ショック前の“いざなみ景気”並みを達成したようです。
 
利益率が大きく好転したのは「鉄鋼」「機械」「電機」「自動車」「海運」などですが、その中でも5％台を誇る「自動車」、或いは「機械セクター」が次の上昇相場の物色の中心になりそうです。
 
4月17日のこのコーナーでも、工作機械業界について詳しくご説明いたしましたが、工作機械業界にとって今後は1400億円に上る「ものづくり補助金」や「生産性向上設備投資促進税制」などの政府支援策を受けることで、“工作機械業界”には大きな追い風が吹きます。
 
4月17日の繰り返しになりますが、「工作機械主要8社」に再度注目！
すなわち「森精機」「オークマ」「牧野フライス」「ＯＫＫ」「東芝機械」「ジェイテクト」「ツガミ」「三菱重工」。
 
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ＰＬＯ作戦が本格化！

株式会社プラスアルファ (2014年5月22日 08:20)

 

日経平均は1万4000円台でもみ合っています。
昨年も10月まで横ばいが続きましたが、米国で債務不履行が回避されて安心感が広がり、日経平均は12月の大納会に1万6320円を付けました。
 
今回のキッカケは6月の新成長戦略になることは、このコーナーで幾度となくお話をしていますが、今後は「デフレ脱却現実買い相場」が想定されます。
 
兜町の一部では今、「ＰＬＯ作戦が本格化するのではないか」との憶測も飛び交っています。
 
ＰＬＯとはＰｒｉｃｅ　Ｌｉｆｔｉｎｇ　Ｏｐｅｒａｔｉｏｎの略で、訳すと株価吊り上げ政策となりますが、かつて市場で横行したＰＫＯ（Ｐｒｉｃｅ　Ｋｅｅｐｉｎｇ　Ｏｐｅｒａｔｉｏｎ＝株価維持政策）をもじって名付けた略称です。
 
年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）の基本ポートフォリオの変更やＮＩＳＡ口座の上限枠引き上げ案もＰＬＯ作戦の一環と見ることができ、株高にこだわる安倍政権の次の一手（新手のＰＬＯ作戦）も見えてきそうです。
 
当面の投資スタンスは、相変わらずボラティリティーが高いので、押し目買いに徹すれば、意外な利幅も取れるでしょう。
 
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マンション建て替え円滑化法の改正で...

株式会社プラスアルファ (2014年5月21日 08:24)

 

「国策に売りなし」という格言がありますが、2014年の株式相場復活の決め手は安倍政権が打ち出す新成長戦略と黒田日銀の追加緩和にあります。
 
ついに消費税が8％になり、景気への不安解消には政府の刺激的な成長戦略と日銀の量的緩和策を成功させ、何が何でも株価を上げなければならない状況となっています。
 
そのためには国家戦略特区の選定を始め、次々と規制緩和策を打ち出して、6月発表の新成長戦略を外国人投資家が高評価するものを出さなくてはなりません。
 
そこで一番に注目する国策が「マンション建て替え円滑化法の改正」です。
この改正で、今後は一気に老朽化マンションの建て替えが始まることになります。消費税増税後の落ち込みを補って余りある建て替えブーム到来は目に見えており、国策の後押しもあり、マンション関連株は要注目です。
 
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法人税減税で株価上昇近し

株式会社プラスアルファ (2014年5月20日 08:20)

 

6月に発表される新成長戦略の最重要部分は「法人税減税」です。
昨年来、市場関係者は法人税率の引き下げが「成長戦略の目玉」と期待しています。
 
アベノミクス成長戦略の目玉でもある「法人税減税」が実現すると企業の利益上昇→家計の所得向上につながります。家計の収入が増えれば消費も増える好循環になります。
 
減税相当分だけ法人利益が増えると、当然ながら株価は上がります。そして、経済成長により税収アップ→国債費を減少させる「財政再建着手」というシナリオが描けます。
 
さらに、14年度予算の国の一般会計税収見通しは50兆円規模になる公算が強まっております。13年度が約45兆4000億円と、14年1月段階の見積もりよりも2兆3000億円前後上振れすることも判明しています。
 
現在の日経平均のＰＥＲは14倍と、先進国の中でも超割安であり、海外投資家、国内の投資家を巻き込んだ平成の大相場第3ステージもそう遠くないでしょう。
 
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携帯1日30分通話で脳腫瘍が...

株式会社プラスアルファ (2014年5月19日 08:19)

 

今日は株式の話を離れて、ちょっとばかり健康のお話を…
 
携帯電話で1日30分以上の通話を5年間続けると、脳腫瘍が発生する危険性がおよそ3倍に増えるとの研究結果をフランスの研究者が先日、発表しました。
 
仏南西部ボルドーの公共衛生研究所が2004年から06年にかけて、脳腫瘍の一種であるグリオーマや髄膜腫を患った約500人を調査、他の健常者約900人と比較したところ、携帯電話の利用が少ない人ほど脳腫瘍の発生が少ない傾向が認められたのです。
 
同研究所のバルディ博士は地元メディアに「脳腫瘍の発生率の上昇は、携帯電話を最も頻繁に利用する人だけに観察された」と強調しています。
 
世界保健機関（ＷＨＯ）が10年にまとめた調査では、継続的に携帯電話を利用する人は脳腫瘍のリスクが高まる可能性があるものの、明確な因果関係はまだ確認できていないと指摘していました。
 
バルディ博士は、電話を耳から離して通話できるハンズフリー機器の使用を勧めています。
 
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7月以降、企業の実力を反映した株価形成が始まる

株式会社プラスアルファ (2014年5月16日 08:17)

 

このコーナーをご覧いただいている個人投資家の皆さん、一年前の日本の株式市場がどんな感じであったか覚えていますか？！
 
日銀の「異次元緩和」が相場にエネルギーを与えて、日経平均株価は昨年4月に約12％の上昇となりました。
 
5月に入れば、さらに勢いを増して「買うから上がる、上がるから買う」といった様相を呈して日経平均は5月23日に1万5942円を示現後、前場の10時過ぎから一気の暴落となってしまったのです。
 
あれからもうすぐ一年が経ちますが、市場では金融緩和や為替相場などの外部要因ではなく、企業の競争力そのものを見極めようとする動きが強まっております。
 
この理論こそ、実は米著名投資家のバッフェット氏がずっと続けていることであり、日本の株式市場が健全な方向へ進み始めた証なのでしょう。
 
政府の成長戦略や消費増税の影響がでる4?6月期の経済指標の発表が一段落する7月以降は、企業の実力を反映した株価形成が始まるでしょう。
 
すなわち、業績見通しが好調な企業の株価は上がり、円安など金融政策の恩恵以外の付加価値を生み出していない銘柄は下げると云った二極化が進むでしょう。
 
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4年後に1ドル＝120円を予想

株式会社プラスアルファ (2014年5月15日 08:21)

 

為替相場が膠着しているためか、為替の先行きについてのお問い合わせを多く頂きます。
 
ここで云えることは、ドル・円相場は概ね8年周期でドル高・円安のピークを迎えているということです。特に1973年の変動相場移行後はこの傾向が強まっております。
 
ドル・円が1ドル＝124.14円の高値を付けたのは2007年6月ですが、ここを起点とすると次のドル高のピークは16年前後となります。
 
日本は2020年東京五輪が開催されますが、過去の五輪開催国の経済成長を見ると、開催年の2年前あたりにピークを迎えることが多く、これを見込んでリスク資産に資金を向ける傾向が強まります。
 
こうした大きな流れを読むと、ドル・円相場は17〜18年をピークに120円前後を目指すのではないでしょうか。
 
もう少し細かく分析をすると、14年内は緩やかな円安が進み、米国の金融緩和終了となりそうな来年夏ごろに108円前後、年末に110円台へ向かうことになるのでは…。その先、15年末〜16年前半にかけて117円前後の円安を予想しています。
 
昨年の1月16日のこのコーナーでは、円の適正レートから当時１ドル＝88円だった為替相場を購買力平価から「104円程度の円安になると予告」して、その通りになりました。
 
今回はズバリ「4年後に1ドル＝120円」を予想しますが、それは同時に日経平均の大幅高を意味しています。
 
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インフラ海外輸出に注目！

株式会社プラスアルファ (2014年5月14日 08:21)

 

就任後1年間で世界33か国を飛び回った安倍首相。
特に新興国では、原発や水処理プラントなどのインフラ輸出を重要事業と見なしており、これまで10兆円前後だった海外向けインフラ輸出を2020年には30兆円まで増やすと、今年の1月の施政方針演説で表明済みです。
 
6月の新成長戦略においても、インフラ輸出企業に対して「ひも付き円借款」で側面支援するような国策が打ち出されるでしょう。
 
一口にインフラ輸出といっても原発だけではなく、上下水道の整備や水処理プラント、鉄道、火力発電の建設など多岐にわたり、多くの日本企業が恩恵を受けることになります。
 
また、中国を見るまでもなく、急激な経済成長が続く新興国では大気汚染や水質汚濁が深刻化し、日本の技術に対する潜在需要が急増しています。
 
「国策」「円安」「新興国需要」という3つの追い風が吹き、インフラ輸出産業が今後のメイド・イン・ジャパンを引っ張る強力な牽引役になるのは間違いありません。
 
投資格言に「国策に売りなし」がありますが、重電各社やプラント企業と並び、上下水道、ポンプなどの機械株に注目です。
 
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日本株に割安感が台頭...

株式会社プラスアルファ (2014年5月13日 08:26)

 

日経平均株価の1万4000円近辺を「下値抵抗線」とする見方が強まってきています。この水準では業績面からも割安感が際立ち、外国人投資家の買いも入りやすい上、法人減税などの政策期待も底入れ要因になっています。
 
実際、東証一部の予想ＰＥＲ（株価収益率）は平均14.7倍で米国の16.2倍を下回る水準なのです。
 
このため、海外投資家も日経平均が1万4000円前後の水準になると、すかさず買いに転じる傾向となっております。
 
政府が成長戦略を発表する6月を控え、法人税減税や公的年金の運用見直しを意識する声も増えてきました。法人税が25％程度まで引き下げられると、1株当たり利益を3年で平均5％以上押し上げるとの試算も出ています。
 
追加緩和への期待もあり、デリバティブ市場で7〜8月以降に日経平均が上がれば、利益が狙える取引が増えているのは力強い好材料です。
 
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エサを与えれば魚は育つ！！

株式会社プラスアルファ (2014年5月12日 08:22)

 

昨年に続いて今年もバズーカ砲並の異次元緩和に踏み切りそうな黒田日銀。
株式市場が金融当局に異次元緩和第2弾を促す「催促相場」の色彩が強まっております。市場では「4?6月期のＧＤＰが発表された後、7月に追加緩和する」と予想しています。
 
しかし、2月決算の小売・流通業の今期業績予想なども要注目、昨年同様のサプライズを狙って、4月?6月に日銀が早めに動く可能性も捨てきれません。
 
よく「株価」と「出来高」の関係は、「魚」と「エサ」の関係で捉えられます。「エサ」を多く与えれば、養殖の「魚」は大きく育ちます。昨年4月?5月の出来高増加は、マーケットに「追加金融緩和策という（エサ）」が大量に与えられたことで、「株価（魚）」が大きく育った訳です。
 
しかし、今はその「出来高（エサ）」が少なく、「株価（魚）」が順調に育っているとは云えません。
 
ここから更にひと回り大きくなるには「エサ」が必要となってきます。
日本の株式市場がイマイチなのは、昨年2月に与えた「エサ」では、株式市場が十分とは云えないと判断しているのであり、早急に追加の「エサ」を与えてもらいたいものです。
 
また、出荷には「魚の形」も大切なように、日経平均も高値を追うには綺麗な形が必要です。15300円程度まで上がってくれば、今年2月と4月、そしてこの5月の「トリプル底」に対して理想的なチャート形成となります。
 
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明後日11日（日曜日）は特別投資相談日！

株式会社プラスアルファ (2014年5月 9日 08:26)

 

株式市場には「小回り3か月、大回り3年」という格言があります。
 
バブル崩壊から昨今までこのアノマリーは大体、的を射ており、例えばＩＴバブル崩壊により「りそな銀行に公的資金注入」で相場が底を打ったのが2003年。
 
その後、民主党政権の3年間はほぼ横ばいでしたが、次の3年、つまり12年末から始まったアベノミクス相場は15年末までは上昇基調となる可能性が大です。
 
このように大きな波を捉え、トレンドを重視した投資は結構有効です。
アベノミクス相場は、あまりにも13年の上げが大きかったので、今は一時的な調整でここからは緩やかに上値を追う展開となりそうです。
 
先日、著名投資家のラリー・ウィリアムズ氏が来日したときに、彼の講演会に行ってきました。
 
彼が云うには「西暦に5が付く年は必ず株が上がるから家を担保にしてでも株を買え」でした。
調べてみたら確かに無敗、来年は大きな上昇相場となりそうです。
 
尚、明後日11日（日）は午前10時から午後2時まで投資相談並びに入会受付を行いますので、お気軽にお問い合わせ下さい。
 
 

相場は高値圏では強く見え、安値圏では弱く見える

株式会社プラスアルファ (2014年5月 8日 08:18)

 

相場の渦中にいると、下げが未来永劫に続くように感じたり、上げの狂喜乱舞が永遠に続くように思えてきます。
 
しかし、実際は値幅も時間軸も必ず限界があります。
時が来れば花は散るし、そしてまた咲くように…。
 
その繰り返しのテンポとリズムがなかなか会得できないから、相場は難しくもあり、面白くもあるのです。
 
世の中は様々な情報に満ちております。
では、玉石混交の中から、有用な情報を見つけて整理し、株式投資に役立て、儲けるにはどうすればいいでしょうか！？
 
結論を先に述べてしまうと、「努力」と「経験」によって、株式投資の勘を磨いていくしか方法はありません。
 
株式相場のように、一瞬一瞬が重要な判断の連続で、知識や常識が通用しない世界では、経験則から導き出された知恵が「ことわざ」として生まれやすいのです。
 
例えば、「まだはもうなり、もうはまだなり」ということわざは、売り買いの時期を捉えることがいかに大切で難しいかを、おかしみで伝える名句です。
 
当面、今の相場を見て思うことわざは「相場は高値圏では強く見え、安値圏では弱く見える」です。統計データが整っていなかった江戸時代から、相場に携わってきた先人が残してきたこの格言（ことわざ）は、相場が弱いと感じた時に、買うことが成功の道だと教えています。
 
今こそ、この格言を実行する時です。
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需給関係に勝る材料はなし

株式会社プラスアルファ (2014年5月 7日 08:00)

 

逆日歩点灯銘柄数が300を突破しています。
逆日歩とは、信用取引で空売りが買いを上回り株不足のため、買い方に日歩を払うことを云います。
 
空売りは、いずれ買い戻す必要があるため、過去の経験からもこの300超えで相場陽転となったことは多々あります。
 
前回2009年3?6月の300台突破では、日経平均は2700円ものＶ字反騰の大幅な上昇となりました。
 
さらに今回は、同時に空売り比率も30％を超えており（現在33％）、相場の転機が遠くないことを教えております。過去にもカラ売り比率が30％を超えたときは、その後の大幅な相場上昇につながっております。
 
09年には3月から8月までに上昇率51％、10年には上昇率23％、最近では一昨年9月から昨年3月までに26％の上昇率となっております。
 
昔からの格言で「需給関係に勝る材料はなし」がありますが、今回も年央に掛けてあっと驚くような“上昇相場近し”を予感させます。
 
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レターパックや宅配便を悪用

株式会社プラスアルファ (2014年5月 2日 08:09)

 

振り込め詐欺などの「特殊詐欺」のうち、指定した住所（宛先の大半は私設私書箱）に宅配便やレターパックなどを悪用して現金を遅らせる「現金送付型」の被害が深刻化しています。
 
昨年の被害は、前年の2倍以上の1871件で総額130億円にも上り、口座に入金させる「振り込み型」の113億円を上回っております。今年も既に3月までの「現金送付型」の被害額は35億円にもなっております。
 
内容は「新たに工場を建設するので、その社債を購入すれば必ず儲かる」などと言葉巧みに代金をレターパックなどで送らせる手口です。
 
宅配便は、警察が運送会社などと連携して不審な荷物の配達を差し止める対策を始めましたが、レターパックは郵便法の「信書」にあたり、日本郵便も対応に苦慮しています。
 
警察庁では、「『レターパックや宅配便で現金を送れ』は、すべて詐欺」という標語を作って注意を呼び掛けておりますが、十分に浸透していないのが実態です。
 
警視庁の調査では、騙された方の約半数はこうした詐欺について家族間で話し合った経験があったそうです。それでも騙されてしまうのです。
 
高齢者を狙った特殊詐欺が一向に減らない中、「『レターパックや宅配便で現金を送れ』は、すべて詐欺」と思って、くれぐれもご注意下さい。
 
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海外投資家の動向を知るには...

株式会社プラスアルファ (2014年5月 1日 08:19)

 

株価は悪材料が出ても売り手の勢いより買い手が勝れば上がるし、好材料が表面化しても売り方が強いと株価は下がります。株式相場の流れを掴むには、投資資金の需給を見極めることが欠かせません。
 
投資家の中で日本株に強い影響力を持つのが外国人投資家です。
外国人投資家とは、英米の年金や政府系ファンド、ヘッジファンドなど様々で、日本株の売買代金シェアの6〜7割を占めます。
 
因みに日経平均が57％上昇した昨年は、海外勢の買越額は15兆円強と年間で過去最高を記録しました。「アベノミクス」は買い材料であり、需給面で株高を演出したのは「海外の投資マネー」なのです。
 
年明け以降は一転売りに回ったことで、日本株の調整につながっておりますが、東京証券取引所が通常、毎週木曜日にホームページで「投資部門別売買状況」で投資家別の売買動向を公表しております。
 
過去のデータを追いかけることで、外国人の買い越し規模が増えているのか、鈍っているかなどのトレンドが分かるので、日本株の先行きを知る手掛かりになります。一度お試しあれ。
 
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