最近、ビジネスモデルが通用しなくなったという声をよく耳にします。例えば、自動車メーカーが新型車を発表しても、今の日本の若者はクルマそのものに関心がないみたいです。
既存のユーザーに環境対応型を勧めるか、新興国を中心に売り込むか、新たなビジネスが不可欠です。
数年前の常識は現在の非常識と云うこともありえるほど、株式市場の変化は、早いものです。昭和40年代の話になりますが、当時、日本経済は今の日本のように厳しい局面にありました。そのとき従来の主力ビジネスを見直し、新たな分野に挑戦した企業はその後、大きく成長しました。
過去の成功事例としては、トランプの会社から世界最大級のゲーム機メーカーへとステップアップした「任天堂」、感光紙一枚の技術からデジタルネットワークによるソリューションを核に事業を展開している「リコー」、プレハブメーカーから日本有数の住宅メーカーに成長した「大和ハウス」などが上げられます。株価は、いずれも大化けとなりました。
今の日本でも「業態をチェンジする大企業が狙い目」だと云えます。
尚、当社は電話による強引な営業活動は、一切致しておりませんので、お気軽にお問い合わせ下さい。（03-3868-2801まで）
"必中銘柄"を用意してお待ち致しております。
