2010年11月アーカイブ

戻り相場と云っても色々なパターンがあります。特別、市場にインパクトを与える好材料がでた訳でもないのにスルスルと株価全体が大幅に上昇してしまうのもその一つです。

俗に云う○○ショックなどで、"これでもか、これでもか"と売り叩かれた後などは、市場全体に売りものが枯れた状態となります。そんなところへ、僅かでも買いものが入ってくると、真空地帯を駆け上がるように株価はスーッと上昇します。

株式市場が上昇トレンドに入ると投資家の心理は今までとは急転するものです。悲観一色だったニュースも雇用の改善や冬のボーナス前年比○○％アップといった前向きな記事が多くなり、世の中が一転パッと明るくなります。

こうなるとシメタもので鼻が利く投資家の先行投資につられて、買いが買いを呼ぶ株高連鎖が起こり、株が引っ張る形で経済全体がみるみる明るくなっていきます。

株価上昇は資産効果につながり、企業の活性化や個人消費の活発化をもたらし景気の拡大サイクルに入っていくわけです。今回も欧州の信用不安から特に低位株は、大量のカラ売りを飲み込んでおり、これまで安心しきって売っていた売り方が慌てる状況が予想されます。

これからは、株を持っていない人の"持たざる恐怖"が徐々に大きくなってくるかも知れません。

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"必中銘柄"を用意してお待ち致しております。

国内株式市場で証券会社が顧客の注文を独自に付け合せる取引所外取引が広がっております。「ダークプール」と呼ばれるもので、取引が成立するまで注文状況が明らかにならず、自らの大口注文で取引成立前に株価が変動する事態を回避できるのが特徴です。

取引所とは別の株価で売買が成立することが多く、機関投資家が注文を出す際の選択肢を広げています。

この取引所外取引では証券会社が顧客の注文を、公開しないまま他の顧客の注文と付け合せます。売り手と買い手の提示価格が折り合えば、例えば取引所で買い注文が100円、売り注文が101円でにらみ合っている場合に、100.5円でも売買が成立します。

利用が広がったキッカケは金融庁が3月に取引所外取引を最終的に証券取引所の立会外取引に持ち込み、そのうえで約定させるように義務化したことです。

この日本版のダークプールは、今後1年で急拡大しそうですが、現時点では個人投資家は利用出来ないとのことです。

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東京証券取引所は先日、市場運営委員会を開き、株式取引の昼休みを現在の1時間30分から1時間に短縮することでほぼ一致しました。

今月内に正式決定し、来年5月のゴールデンウィーク後からの実施を予定しております。アジア市場の値動きを反映できる時間帯を増やし、取引を活性化するのが狙いです。

いまの取引時間は午前9時?11時、午後0時30分?3時ですが、このうち午前の終了時間を11時30分とします。東証は30分の昼休み短縮が売買代金を6％程度押し上げると見ているようです。

しかし、昼休みの短縮が取引活性化の起爆剤になるとの見方は少なく、政府に市場活性化策を真剣に検討するよう求めております。

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10月12日に旧ジャスダックと旧ヘラクレスの統合で新ジャスダック市場が誕生しましたが、全体の時価総額に占める割合は非製造業が67％、製造業が33％となっております。

経済のサービス化の進展が時価総額に反映されたと云えますが、国内の産業空洞化を食い止めるにも、今後は『新たなものづくりも担い手』を育てることが重要となりそうです。

ホンダやソニーは新興市場の先駆けだった店頭登録をステップに、世界的な大企業に成長しました。

新ジャスダックから「第2のホンダやソニー」が生まれることへの期待は大きいです。

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北朝鮮は23日、黄海上にある韓国の延坪島を砲撃し、民間人に被害を及ぼす重大な挑発行為に出ました。今後、北朝鮮はどんどん行動をエスカレートさせて、いつ日本も標的になるか分かりません。

今年の4月に普天間基地の移設問題やタイで起きた武力衝突からの連想で、有事銘柄が急騰しましたが、今回も同じような流れになるかも知れません。

現状では、有事銘柄としては防衛関連では石川製作所（6208）や豊和工業（6203）が上げられますが、他にも火薬関連の日本化薬（4272）、輸送機のIHI（7013）、防衛ミサイルの三菱重工（7011）などが注目です。

さらに対潜哨戒艇関連の新明和工業（7224）やセンサー関連では日本航空電子（6807）、航空計器では東京計器（7721）や日本無線（6751）、火薬では細谷火工（4274）、防毒マスクの重松製作所（7980）も防衛･有事関連と云えます。

防衛関連は値動きの大きい銘柄が多く、投資妙味から見ても面白そうです。注目しておくべきでしょう。

さて、10月19日のこのコーナーで紹介した「日本Ｍ＆Ａ」（2127）ですが、僅か1か月で2割ほどの上昇となりました。先にお話しをしたように、この情報は旅行代理店からのヒントでしたが、案の定その後の増額修正につながりました。このように日常の生活のなかにも投資のチャンスは眠っております。

これからも、皆様方の投資のヒントになる話題をお話しさせていただきますので、楽しみにしていて下さい。

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「たかが1万円、されど1万円」というのが、今の相場ではないでしょうか。同じ株価水準でも目に映る景色はこれから冬に向かうのか、夏に向かうのかという現実の季節感と同じくらいの違いがあります。

まあ、いずれにせよ、この局面ではトレンド（流れ）を見失わず、この動きについていく積極的な対応が必要です。

株式市場を取り巻く環境は次第に好転の気配を見せてきました。悪材料は「知ったらオシマイ」で、あとは改善を評価していく展開が期待できます。

つまり、現在の東京市場は、既に2011年3月以降を見据えて動いています。目先を完全に無視しているわけではありませんが、その目先よりは来年の春先を意識していると見てよいでしょう。

日本に限らず、経済は漸く最悪期を脱したばかりです。経済の循環は「大不況」→「不況」→「低迷」→「回復」→「好況」→「絶好期」という流れで動きます。

ただし、株式市場は、この流れを先取りする形で動いていくものですが、今はまだ「回復」さえしていない段階です。「回復」の先には「好況」があり、株価は「好況」期に大幅高続出となるものです。

以上のように見ても、今はまだ回復トレンドの初期段階にあると見てよく、買い方にとってこれから先の相場は楽しくなりそうです。

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未公開株詐欺や社債商法、社員権に続いて「通貨商法詐欺」が新たなトラブルとなってきております。日本では換金しづらい外国の通貨を「いずれ価値が大幅に上がる」などと云って、高値で売りさばく悪徳業者が今年、急増しております。

例えば、イラク通貨のイラクディナールを「米軍がイラクから撤退すれば貨幣価値は数十倍になる」と云って2000円程度の価値しかないディナールを10万円以上で購入させるなどの手口です。

これも未公開株と同様に、買い取り業者を装った別の会社が事前に「ディナールを持っているなら買値の10倍で買いたい」などと電話をして投資意欲をあおっておく「劇場型」の手口も多いため、いっそうの注意が必要です。

購入者は、ディナールとはいえ、おカネという現物をもらっていることで気が緩むのか、業者に勧められるままスーダンポンドなど別の海外通貨の購入もしてしまう方も多くおられます。

特に高齢者は比較的おカネを持っており、在宅している可能性も高いため、狙われやすいようです。くれぐれもご注意下さい。また、様々な株式などの難題を抱えておられる方は、当社スタッフまでご相談下さい。最善のアドバイスをさせて頂きます。

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相変わらず、個人投資家の方々から「未公開株詐欺」のお問い合わせが多く、詳しくお知りになりたい方は、当社のこのコーナーの...

2010.06.21.未公開株のトラブルが急増

2010.06.22.未公開株の注意ポイント

2010.07.21.未公開株は危険！

2010.07.22.未公開株詐欺...　をご覧下さい。

さて、未公開株や社債商法が広がる一方で、将来の規制や摘発強化を見越して、さらに先を行く手口も現れ始めました。

"社員権"と云われるものです。某社の募集パンフレットによると、出資額は1口10万円で年利は約8％、ボーナスも出るとのこと。100万円を投じれば、3年間で150万円以上のカネが受け取れるとあります。

「未公開株」や「社債商法」と違うのは、未公開株購入や社債購入ではなく「合同会社の社員権」と云う点にあります。出資者は合同会社の社員になることで「配当」ならぬ「報酬」を得ることになります。

契約者が社員ということで、株式や社債購入者よりも法的対応が難しくなる恐れもあります。社員期間も最低ラインを設けて、その間に解約（退社）すると、膨大な違約金を請求されることもあります。

このような詐欺商法にはくれぐれもご注意下さい。また、様々な株式の難題を抱えておられる方は、当社スタッフまでご相談下さい。最善のアドバイスをさせて頂きます。

尚、明日は「通貨商法詐欺」についてお話しをさせて頂きます。

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つくづく潮目が変わったなと感じる毎日です。

11月相場は、アッと驚くような回復ぶりを示している東京市場ですが、押し目買い意欲が強く、理想的な"いい展開"となっております。

特に出遅れの小型株や新興市場銘柄にも株価上昇の波動が芽生えてきており、どうやら「バブル相場」入りの様相を呈してきたとも云えそうです。詳しくは、これからもこのコーナーでお話しをさせていただきますが...。市場では、幸い弱気派、強気派の見方が対立しており、逆に言えば、今後の息の長い相場を暗示しているとも云えます。

相場不参加組にとっては「もっと早く気が付いて勝負に出るべきだった」と後々になって後悔するような大相場に発展する気がします。個人投資家の方々には、ここは積極的に市場に参加して、大いに儲けて頂きたいものです。

年末に向けて益々楽しくなってきた株式市場です。

尚、明日のこのコーナーでは、お問い合わせの多い｢未公開株詐欺｣「社員権詐欺」「通貨商法詐欺」などについてお話しをさせて頂きますので、ぜひご覧下さい。

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どんな世界でも、人材の「当たり年」と呼ばれる年代があります。

大相撲では、かつて横綱・北の湖関ら昭和28年生まれの力士たちが「花のニッパチ組」と、もてはやされました。野球でも「松阪世代」（昭和55年）とか、今ならハンカチ王子こと斎藤佑樹選手や楽天球団の田中将大選手、広島カープの前田健太選手らの昭和63年生まれの選手が黄金世代と呼ばれております。

会社や役所でも、特定の年次に優秀な人材が揃っていると感じることが少なくありません。

政治の世界でも東アジアでは昭和17年が当たり年だったと云えるかもしれません。日本では「小泉純一郎元首相」や「小沢一郎元代表」。中国では「胡錦濤国家主席」や「温家宝首相」、北朝鮮の「金正日総書記」も昭和17年生まれです。

よきにつけ、あしきにつけ、彼らに対する評価は人様々でしょうが、この年に生まれた政治家たちは大きな影響力をふるってきました。

いま東アジアでは、世代交代の動きが表面化してきております。中国では習近平国家副主席が、北朝鮮でも金正恩人民軍大将が台頭してきました。日本でもポスト「17年組」の台頭で東アジアに新風を吹き込んでもらいたいものです。

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おそらく7歳と5歳の姉弟でしょう。社殿を背景に親が構えるカメラに向かい、並んでポーズを取っています。小さな弟が爪先立ちをして、懸命にお姉ちゃんの身長に追いつこうとしているのが可笑しいです。近所の八幡様で見た光景です。

今年の七五三の本番は14日の日曜日とあって、境内は着飾った親子で一杯でした。背伸びなどせずとも見る見るうちに大きくなるよ、あわてずに可愛いままでいておくれ...と複雑な心境でシャッターを押すのでしょう。

3歳の「髪置」、5歳の「袴着」、7歳の「帯解」と呼ばれる成長の祝いが七五三の起源の一つとされています。傍目からも明るく育つ子供たちを眺める気分はいいものです。

一方で、晴れ着をまとってこの時を祝える家族の比率はどのくらいか、とも考えてしまいます。東京など大都市圏を中心に保育所が不足し、髪を振り乱して子育てと格闘する親も増えております。七五三どころではない、という家庭の方がむしろ多いのかもしれません。境内にあふれる歓声の主が、若い親とその子たちの典型であるのなら良いのですが...。

「七五三」は「成人式」と並ぶ日本の文化であり、大きな式典です。日本人の誰もが祝えるような豊かな日本になってもらいたいと願っております。

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株式市場は、まだ関心を示してはおりませんが、最先端のＩＴ技術を利用する次世代送電網、スマートグリッドが動き出しています。

先日、経産省は「次世代エネルギー、社会システム実証マスタープラン」を発表しました。応募のあった19の地域から横浜市、豊田市、京都府の3自治体、北九州市の4地域を選び、実証試験を始めます。

次世代交通システム、都市の構築までを含む大規模なもので、5年をかけて、わが国が得意とする26の技術分野で国際標準化を目指します。

電気自動車や充電システム、太陽光発電、燃料電池、スマートメーターといった一連の関連銘柄が再び人気化してきそうです。

今後"大化け"してきそうな、有望関連銘柄を当社オリジナル分析スキル『相場の匠・銘柄マックス』で精査したいと思います。

尚、明日13日は、10：00から15：00まで特別投資相談を行いますので、株式のことなら何なりとお尋ね下さい。（03-3868-2801までお気軽にどうぞ！）　

11月11日は厚労省が制定した「介護の日」です。まだ、3年目の記念日とあって認知度はまだまだですが、「いい日、いい日」にかけ、あったか介護をありがとうの意味も含んでいるそうです。

ただ、現実の社会を見渡しますと、高齢者の孤独死や高齢者を狙った振り込め詐欺、老老介護問題や家族介護による自殺・殺人など、とても「いい日だね」と喜んでばかりはいられない現状があります。

まして人間、誰でも年を取れば、誰だってどこが痛いだの辛いだのとなるものです。そこで、株式投資の観点から「介護関連銘柄」を調べてみました。

ケア21（2373）、セントケア（2374）、日本ケア（2393）、ツクイ（2398）、メッセージ（2400）、シダー（2435）、ジャパンケア（7566）、日本医療事務センター（9652）、メデカジャパン（9707）、ベネッセ（9783）、ニチイ学館（9792）などがあり、今はいずれの銘柄も人気の圏外といったところですが...。

尚、11月13日(土)は、10：00から15：00まで特別投資相談を行いますので、お気軽にお問い合わせ下さい（03-3868-2801まで）

「過剰流動性相場」が世界の金融業界で合言葉になっております。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が量的緩和の第二弾に踏み切ったことで、世界的なカネ余りに拍車が掛かるとの見方が出てきております。

あふれる投資マネーが新興国や商品市場に流れ込み、新たなバブルの芽を生むということです。

すでにカネ余りは進んでおり、世界のドルの流通量を測る目安とされる「ワールドダラー」を見ると、先月末には約4兆5000億ドル（約366兆円）に達し、リーマン前の2倍に膨らんでおります。

ＦＲＢはデフレを避けるために大規模な緩和に動きましたが、米国内の資金需要が低迷する中で巨額のマネーが出回るだけに、新興国や商品市場への資金流入が勢いづく可能性は大です。

過去の日本のバブルやＩＴバブル、住宅バブルなどが発生したときには、この「ワールドダラー」の伸びが高まった時期と重なります。

世界のマネーの膨張を背景に、新たなバブルが始まっていると云えそうです。今、株式を持っていない人は、持たざる恐怖を味わうことになりそうです。

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日銀の追加金融緩和策をきっかけに、ようやく出直りの兆しを見せてきた株式市場ですが、これまで世界の主要市場から大きく出遅れていただけに怒涛の逆襲相場への期待が高まっております。

今回の量的緩和で高く評価できるのが、「インフレ率が1％になるまで緩和策を継続する方針」を明らかにしたことです。

これまでの政策は、目標設定なしに打たれてきましたが、今回は1％が定着するまで量的緩和を続けると云うのですから非常に心強いです。目標の達成がいつになるかは問題ではありません。日銀が先般のG7で、自ら成果を問われる公約を国際社会に対して発せられたことに意味があるのです。

世界は現在、各国・地域がそれぞれの通貨安を求める「通貨戦争」に発展しております。グローバル経済の大競争時代に輸出競争力を高めようという動きです。

日本は最近までその「通貨戦争」に参加せず、大損失を被ったと云ってよいでしょう。しかし、今後はそれが次第に改められると考えられ、すでに個別銘柄はそれを先取る動きを見せてきております。

FRBは去る11月2日、3日に開いたFOMC（連邦公開市場委員会）でさらに6000億ドル規模の追加金融緩和を発表しました。これで、世界で唯一出遅れていた「日本市場にバブルの発生が起こる」と見る投資関係者は少なくありません。

年末に向け、楽しくなってきた株式市場です。

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最近、個人投資家の方々からのご質問で多いのが「円高はどこまで進みますか？」と云う内容のものです。

結論から申し上げますと「円高も最終局面ではないでしょうか。」今はドル・ユーロに対する不安から円が過大に評価されているのが実情です。不安が収まれば、円が売られる展開になっていくと考えられます。

今後の日本の経常黒字は縮小方向ですし、投資面でも主婦や高齢者といった保守層までもがリスクの高いブラジル債券を買うなど、おカネが国外に出やすい状況です。ロングスパンで見れば、円安に向かうと判断するのが妥当でしょう。

デフレ国の通貨は高くて当然という考え方もありますが、東京のジーンズの価格が上海より安いというのはあまりにも異常な水準まで来ていると云えます。

1年後には円はドルに対していくらいくらとは云えませんが、ここからの投資を考えるなら円安を前提にした株式投資が良いのではないでしょうか。

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海にも紅葉はあります。有明海の干潟に秋になると葉が真っ赤に変色するシチメンソウが群生しています。見渡すばかりの深紅の帯が夕日を浴びて輝き、それを見て感嘆する人の笑顔も、ほんのり紅色に染まります。塩水で育つ不思議な植物です。

なぜ赤くなるのか、どうやって光合成をおこすのか、何のためにこんな厳しい場所で、頑張って生きるのか、まだ化学が解明しきれない謎がこの小さな草の中に詰まっております。

この答えが分かれば、塩分が多い土壌で農作物を作るヒントになるかも知れません。生物にとっての辺境は、人間にとっては知識の宝庫です。

これまで日本人は食料に関しては「供給の安定」「価格の安定」「品質の安定」の3つが当たり前だと思ってきました。

内閣府が先日、発表した「食料の供給に関する特別世論調査」によると、将来の食料輸入について「不安がある」と回答した人が85.9％でした。その理由は「異常気象や災害による海外の不作の可能性がある」が最多の59.2％でした。

食料に関する「3つの安定」が崩れ始め、そして日本の食料自給率が40％に過ぎない今、国内の農業を見直し、食料自給率を上げることに真摯に取り組んでもらいたいものです。

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今年もインフルエンザのシーズンがやってきます。昨年は、豚から変異した新型のウィルスが大流行となり、厚労省は海外の薬品メーカー2社と総額1100億円以上のワクチンの輸入契約を結びました。

そころが、すぐに終息となり、そのワクチンはほとんど使われずに800億円以上が無駄となってしまいました。

今年は、WHO(世界保健機関)が昨年、オーストラリアなどでウィルスの変異型が発生し、これが非常に強力で予防用のワクチンを接種しても感染の可能性があると報告しております。

しかし、ワクチンの開発は日々進歩しており、日本の薬品メーカーは注目に値します。昨年まではタミフルとイレンザが独占していた市場ですが、今年からはイナビルの「第一三共」、ラピアクタの「塩野義」が新加入。

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来年春の花粉飛散量は統計が始まって以来、過去最高になると予想が気象庁から発表されました。スギ・ヒノキの花粉飛散量は、関東・北陸・甲信越・東海地方で7から8倍、四国地方で6から7倍、近畿地方に至っては10倍になると予想されております。

スギ花粉飛散量は前年の夏の天候と相関関係があることが分かっておりますが、今年の猛暑と日照時間の長さが影響するという訳です。

来年の春は花粉の当たり年と、何ともありがたくないことになりそうですが、株式市場では花粉症グッズ関連が人気となりそうです。マスクメーカーや目薬メーカー、鼻炎薬メーカーなどは今から注目しておくべきでしょう。

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「お口の恋人」「お、値段以上」「あなたとコンビニに」「あしたの素」「心も満タンに」?テレビCMなどで耳にすることが多いこれらのキャッチコピーですが、貴方様はそれぞれどの企業が使っているのか、お分かりですか？

答えは、順に「ロッテ」「ニトリ」「ファミリーマート」「味の素」「コスモ石油」となりますが、テレビCMから消費者が企業名を正しく答えられた今年の上位5社とのことです。

何と「ロッテ」は9年連続の首位だそうです。簡潔で分かりやすいものが消費者の記憶に残りやすいようです。

今、人々が求めているものは、親しみさが感じられ、暖かさを持っている会社や商品ではないでしょうか。このような消費者に近づくための努力をしている上場企業は株式市場でも評価されるものですが...

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