カレンダー

<   2014年1月   >
      1 2 3 4
5 6 7 8 9 10 11
12 13 14 15 16 17 18
19 20 21 22 23 24 25
26 27 28 29 30 31  

アーカイブ

“株のソムリエ”からの勝ちの連鎖術!

2014年1月アーカイブ

事態は大きく変わった

 

リーマン・ショックは経済のみならず、軍事や政治体制など世界全体の枠組みを大きく変える出来事でした。
 
欧州債務危機やアラブの春(中東諸国の民主化)、米軍のイラク撤退など、リーマン・ショックが引き金になった歴史的事件は数知れず、これにより時代が変わったといっても過言ではありません。
 
投資家にとっては時代の流れを読み間違うと命取りになることもあります。
 
日本のバブル崩壊がいい例ですが、政治外交面では9.11で「テロとの戦い」という新しい時代に突入、リーマン・ショックによってそれが「債務との戦い」に移行しました。
 
先進国は、ほぼ例外なく財政再建が最大の政治課題となり、欧州債務危機に加えて、米国債のデフォルトリスクが大問題になったことは記憶に新しい出来事です。
 
しかし、その後、事態は大きく変わったことは皆様もご存知の通りです。
米国経済の好調は云うに及ばず、危機が伝えられた欧州問題も、景気が思ったより早く回復しており、スペインやイタリアなどの債務危機は忘れられた存在になっております。
 
米国の超金融緩和の終焉はサブプライムローン・ショック、リーマン・ショックの克服を意味しており、実体経済の改善を反映したものなのです。従って、日本にとっても決して悪いニュースではないのです。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!
 

36年前と36年先

 

国土交通省が日本の2050年(36年後)を見据えた国土計画や地域作りの指針を作ろうと昨年秋から論議を始めています。
 
36年先といってもピンとこないので、まずは36年前の1978年という年を振り返ってみることにします。
 
1978年と云えば成田空港が開港し、東京の池袋にサンシャイン60が完成しました。「インベーダーゲーム」が大流行し、「東芝が初の日本語ワープロ」を発表しました。その価格は630万円と高額でした。
 
パソコンやスマホなどない時代で、こう考えるとその後の技術革新はまさに革命的であったと云え、時代の成長株がこの中から生まれました。
 
では、36年後の社会を想像しますと、「日本の人口減」は確実でしょう。
今の13000万人が1億人程度に減り、全国の居住地域の3分の2では人口が半数以下になる見通しです。無策のままですと、地方経済は構造的に衰退必至です。
 
もう1点云えることは「国土がさらに狭くなります」
東京と大阪がリニアにより1時間余りで結ばれ、名古屋も含めた東阪名が一つの巨大都市圏になります。格安航空(LCC)の路線網も大幅に増えるでしょう。
 
今後の日本の株式市場を分析し、銘柄を選択する上でも、この「日本の人口減」と「国土の距離の縮小」という事実は重要なポイントで、その点にも注意を払い、当社ならではの“未来の出世株”を発掘して参ります。
 
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

日本株の急落は一過性...

 

アルゼンチンやトルコなどの通貨安リスクが表面化しておりますが、新興国全般では経常収支の悪化にはすでに歯止めがかかっています。中国の「理財商品」の信用不安も影響は限定的と判断しております。
 
1997年のアジア通貨危機時と異なり、アジア各国は外貨準備を積み上げており、通貨危機への耐性は強くなっております・
 
米国は量的緩和の縮小を予定通り進めると見ており、今回の混乱は米国株が大幅調整しない限り、先進国主導の世界的な景気回復を揺るがすほどのリスクにはならないでしょう。
 
日本株の急落は一過性のもので終わると見ております。
円安や日銀の追加緩和に対して、期待が膨らみ過ぎた反動が出たのでしょう。アベノミクスへの信頼は揺らんでおらず、企業業績の改善も続いております。
 
世界的に見ても日本株の優位は崩れておらず、世界の市場が安定すれば、再び円安→株高の流れになるでしょう。
 
今は相場が大きく跳ねる前にしっかりと足元を固める段階でしょう。
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!
 

ミスプライスこそチャンス!

 

人気が過熱すれば割高になりますし、○○ショックや○○不安で売りが殺到する状態になれば割安になったりと、マーケットでは間違えた価格(ミスプライス)と云うものが常に存在します。
 
実はこの「マーケットが間違えている」ときが、最も大儲けのできるチャンスなのです。
 
ヘッジファンドの帝王と呼ばれたジョージ・ソロス氏は、この“ミスプライス”に狙いをつけて、短期間に数千億円もの利益を稼ぎ出しました。
 
「バブル」も勿論、ミスプライスであり、昨今のような新興国の通貨安や中国の景気悪化などによる「下げすぎ」もミスプライスと云えます。
 
しかし、いつの世でも必ず最後には、この行き過ぎた相場の修正が行われます。この“ミスプライス”は一時的なものであり、買いが買いを呼ぶような一方的な暴騰相場や売りが殺到してパニック状態のようなときの株価は、必ず是正されるということです。
 
今年になってからの東京市場安は、明らかにこの“ミスプライス”であり、この市場の歪みを付く絶好のチャンスと云えます。
 
旧年は、安倍首相の政策「アベノミクス」を国民が支持する中、4月の黒田異次元緩和、9月の2020年東京五輪開催決定と云う強力な支援材料が出て、久々に良い1年となりましたが、今年もすべての材料がその延長線上にあることを忘れてはいけません。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

最低売買代金が100万円以下の銘柄が上昇!

 

最低売買代金が100万円超の銘柄よりも100万円以下の銘柄の方が、より大きな確立で上昇しております。これは、少額投資非課税制度(NISA)の導入が影響しているからでしょう。
 
東証1部で最低売買代金100万円以下のうち約7割は今年に入って株価が上昇しましたが、100万円超では5割程度なのです。
 
今後、日本や世界の株式市場が順調に回復するかどうかは、21日に米連邦準備理事会(FRB)議長に就任するジャネット・イエレン副議長の手腕にもかかっています。
 
諸外国の金融政策によって影響を受けるのも事実ですが、仮に米国の金融緩和縮小が順調に進めば、米国経済の回復と円安が見込めます。
 
為替と株価の関係は単純ではありませんが、近年の相関は非常に強くなっています。株価は企業活動の将来にわたる収益の現在価値であり、円安で企業収益が改善することが株価に反映されているのです。
 
今は相場が大きく跳ねる前にしっかりと足元を固める段階でしょう。
皆様方からの投資相談を随時承っております。
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

「送りつけ商法」の対処法

 

勝手に注文をしていない「健康食品」や「果物」などの商品を送りつけ、代金を請求する「送りつけ商法」が社会問題になっています。
 
今回は、このような「送りつけ商法」に引っかからないための対処法をお話させていただきます。
 
まず、商品を受け取った段階では「売買契約」は成立していないことを知っておいて下さい。商品を一方的に送りつける行為は、業者側が消費者に対して「購入して下さい」と申し込む意思表示に過ぎません。
 
従って、送りつけられた荷物を受け取っただけでは、売買契約は成立していないので、受け取った側が支払いをする義務は生じません。しかし、お金をいったん支払ってしまうと、取り戻すのは簡単ではないので、絶対に代金は支払わないことが何よりです。
 
また、商品に「返品しない場合は承諾したものとみなす」といった文章が書かれていても、それは単なる脅し文句で法的に一切無効です。
 
但し、商品の購入意思がないなら、商品の送付があった日から数えて14日間は、商品を使用・消費してはいけません。もし、業者が引き取りに来た場合は返還しなければならず、この期間内に使用・消費すると購入する意思があったとみなされますので気を付けて下さい。
 
逆に14日間を過ぎると、業者は商品の返還を請求することができなくなるため、受け取った側は使用・消費しようが捨てようが自由に処分することができます。
 
もし、申し込んだ覚えのない商品がご自宅に届いても、このアドバイスを思い出して冷静に対処して下さい。
 
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

旧ソ連の親日国

 

中央アジアのウズベキスタンに、日本人が建設に携わり、1947年に完成した「ナボリ劇場」があります。1966年の大地震では周りの建物が倒壊したにも係わらず、この劇場だけが倒壊せず、日本の技術力の高さが称賛されています。
 
この劇場に向かって左側の壁に「極東から移送された日本国民が、劇場の建設に参加し、完成に貢献した」と記されています。
 
「日本国民」とは戦後、同国に抑留された捕虜のことで、以前は「日本人捕虜」と書かれていましたが、カリモフ大統領が「日本と戦争をしたことはない」という理由で書き換えさせたのです。
 
幼少時のカリモフ大統領は、母親から「日本の兵隊はロシアの兵隊が見ていなくても良く働く。大きくなったら、人が見なくても働く人間になりなさい」と云われたそうです。日本人の勤勉さは今も語り継がれています。
 
91年に旧ソ連から独立したウズベキスタンなど中央アジア5か国は「日本を触媒にした地域協力」を合言葉に経済発展を目指しています。「勤勉な先人のおかげで親日国」となった、この5か国との関係強化は、アベノミクスの第3の矢(成長戦略)にも重要になってくるもので、今後の取り組みにも注目です。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

安倍首相の今年の課題は「賃上げ」

 

安倍首相は今年の課題に、真っ先に「賃上げ」を掲げました。
消費増税、社会保障やサービス関連での負担増などが目白押しの状況を考えると、経済の好循環を得るために厚みのある消費拡大、内需増は不可欠です。
 
その最大与件が「賃上げ」です。
経団連によると、昨年冬の賞与は前年同期比3.47%増となったようです。これから本格化する春闘での賃上げ交渉につながることは間違いないでしょう。
 
また政府は4月からの消費増税後の景気の落ち込みを回避する秘策として「マンションの建て替え促進税制」を来年度の税制改正大綱に盛り込むなど、かなり思い切った優遇措置を実施します。
 
政府としては、14年の末に向けて1510月からの消費税10%への再引き上げの可否を判断するためにも、景気浮揚へのアクセルを緩めることはないでしょう。
 
デフレ脱却が現実となり、米国の好調、欧州と新興国の回復、加えて円安に支えられ、企業業績は過去最高益更新、最初は一部の企業で始まったばかりの賃金上昇の動きは日本全体へ波及し、地方経済、中小企業も復活する、そのような流れになっていきそうです。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

選挙の季節ですが...

 

今年の世界を予測する上で、大事なキーワードは「米国の11月の中間選挙」です。全下院議員及び3分の1の上院議員や州知事が国民の審判を受けるわけです。
 
そのために予備選が始まる1月から11月までは、「選挙の季節」と呼ばれ、すべての国家的課題は選挙を前提にして構築されます。
 
さらに、オバマ民主党政権は中間選挙だけでなく、2016年の次期大統領選挙もにらんで国民受けする政策を遂行せざるを得ないでしょう。
 
過去の歴史的ジンクスとして、選挙が近づくたびに国民の内向的潮流を政治が反映し、外交よりも内政が重視されるのが常道です。
 
幸運にも、米国経済は今年も引き続き好調なペースで進み、日本はドル高円安、そして株高という流れが再び加速することが想定されます。
 
少なくとも日銀が異次元の金融緩和のアクセルを踏み続ける今年末までは日本株は強気の対処がベストで、2007年に記録した18000円超えは通過点で、2万円を視野に入れた投資戦略が功を奏するでしょう。
 
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

"レーガノミクス"をモデルに...

 

アベノミクス相場が2年目に突入していますが、景気も上向き、世の中の雰囲気も明るくなってきたように思えます。
 
昨年の52日のこのコーナーでもお話をさせていただきましたが、安倍首相の政策スタイルは、1981年にアメリカ大統領に就任したロナルド・レーガンの“レーガノミクス”をモデルにしているのでしょう。
 
201211月に始まったアベノミクス相場の第1幕は、異次元の金融緩和による円安への転換が相場上昇の原動力でした。それに対して、1311月からのアベノミクス相場の第2幕は、強い日本の回復と経済の成長を目指すというものです。
 
それは「強い米国」を目標としたレーガン大統領のレーガノミクスの日本版と云えます。
 
当時のレーガン政権の第一の課題はインフレ克服であり、安倍政権の課題はデフレ克服で、取り組む課題が正反対なので、レーガノミクスは金融引き締めと強いドル、アベノミクスは異次元緩和と弱い円と、政策は相反しますが、強い経済と安全保障を取り戻すという目標は同じなのです。
 
レーガノミクスを彷彿させるアベノミクスは海外投資家にも最も分かりやすく、今年も外国人投資家の大量の買い越しを呼び込むことになりそうです。
 
2014年午年相場も大いに期待できそうです。
皆様方からの投資相談を随時承っております。
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!
 

ここからは新興株が爆騰!

 

米国が金融緩和の「出口戦略」に向けて動き出しましたが、日本だけがフルパワーで「異次元」の金融緩和を続けています。これこそ日本株がまだまだ世界的な投資先であることの証左です。
 
今年になってから、日経平均は一時的な調整をしておりましたが、これにより日本株全体に再度、上昇期待が高まってきました。特に連続最高益を更新しそうな新興企業は、今春までに株価の大幅高も期待できそうです。
         
過去の例を見ても、01年以降の小泉政権下では大規模な金融緩和が行われましたが、当時、日経平均を大幅に上回る上昇となったのが、新興市場の指数なのです。
 
現安倍政権では、小泉政権時と同様どころか、それをはるかに超える規模で金融緩和が進んでいます。
 
今後は昨年末に大幅高となった大型株より、新興株が爆騰するような相場に発展しそうです。後で後悔しないよう、このチャンスに大勝負を賭けても良いのでは…
 
外部環境に左右されず業績が大きく伸びる新興市場銘柄に注目!
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!
“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。
 

株式投資を生活の一部に...

 

最近は円安を背景にした物価上昇が起きつつありますが、インフレとは「通貨価値の目減り」を意味しています。
 
そのため経済学上、インフレが続く国の通貨は、長期的には売られるものです。2012年秋まで続いた円高の背景にはデフレがありましたが、トレンドがインフレに向かえば、理論的には為替は円安方向へ進みます。
 
そして、円安はさらなるインフレを招く、という循環が起こり、その結果、円の価値は目減りしていきます。
 
そのため、自分の財産を守るためには株式などのインフレに強い資産にヘッジしていく必要があり、投資など無関心だった人でも、これからは好むと好まざるにかかわらず、自分の資産を守るために動かざるを得なくなります。
 
勿論、年金生活者にも株式投資は重要な資産運用です。
デフレ時代には「現金こそが王様」という常識をリセットすると共に、この変化をチャンスと捉え、株式投資を生活の一部として見据えることが重要でしょう。
 
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!
“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。
 
 

活気あふれる1年に!

 

正月の15日(小正月)に小豆粥を食べたり、正月飾りを焼いたりする習慣は、今も日本各地で見られます。大晦日の夜に家々を回る秋田県男鹿半島の「なまはげ」や、豪雪地方で2月中旬に雪洞を作る「かまくら」なども、元々は小正月の行事でした。
 
宮城県東松島市の宮戸月浜地区では、1年の豊作や無病息災を祈願する「えんずのわり」と呼ばれる小正月の行事が11日から始まりました。
 
東日本大震災の津波により、この地区は壊滅的な打撃を受けたことから存続が危ぶまれましたが、伝統の灯は引き継がれました。今なお、仮設住宅で生活する住民の精神的支えになっているのです。
 
奥ゆかしく年神様を迎える元旦とは対照的に、不思議なエネルギーを体感させられるのが、この小正月です。
 
東北地方、そして日本中が活気あふれる1年となることを祈ります。
 
当社“お年玉銘柄”にご期待下さい!
当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

日本は株式の時代なのです

 

午年になり、経済紙の商品欄では「上昇」或いは「高値」の文字が目立つようになってきました。「鶏卵小売価格9%上昇」「エビ、ブリが数年来の高値」「輸入合板、1年ぶり上昇」「ゴマが最高値」などです。
 
タマゴが上がっているのに比べ、株価は割り負けの印象ですが、米国からの声は興味深いものです。
 
1990年代は株の益回りが債券利回りより低かったのですが、企業業績が好調に推移していたため、相場は上昇を続け2000年のバブルに至りました」
 
東京も同様で、平成バブルの頃の債券利回りは7%程度でした。株式益回りは1%程度でしたが、個人投資家は債券を買わずに株式を買っていたのです。人は常識とは違う逆方向に動いていたことが分かります。
 
今後は、株式益回りと金利の重視が必要でしょう。
ただ、現在の東証一部全銘柄の株式益回りは、予想ベースで6.13%ですが、10年国債利回りは0.7%程度なのです。
 
以上のことからも、日本は株式の時代であり、東京市場の株高はまだまだ続くことが分かります。
 
2014年午年相場も大いに期待できそうです。
『新春お年玉銘柄』にご期待下さい。
参加希望の方は03-3868-2801までお気軽にどうぞ!
 

今から投資相談を承ります

 

イギリス国籍の国際的な映画監督兼俳優のチャップリンが残したと云われる名言があります。貴方にとって最高傑作は何かと聞かれ、こう答えたそうです。「ネクスト・ワン(次の作品さ)」と。
 
「貴方にとって最高の年は?」と問われれば、我々はこう答えます。「これから始まる1年ですよ」と。さあ、皆で力を合わせ、最高の年にしましょう。
 
尚、本日13日は只今より午後2時まで投資相談並びに入会受付を行いますので、お気軽にお問い合わせ下さい。大幅高必至の“お年玉銘柄”を用意してお待ち申し上げております。

日本の技術力が見直される一年

 

年末年始の9連休は、国内外の旅行客が過去最高の3000万人に達したようです。景気には幸先良いスタートです。
 
この勢いで、世界では下位に甘んじる海外からの観光客数も大幅に増えれば良いのですが、昨年最多の1125万人に上るも、1位のフランス(8300万人)を始め、アメリカ、スペイン、中国(マカオ、香港含む)などはいずれも5000万人超で他国と比べると寂しい限りです。
 
日本の観光資源が乏しいとは思いませんが、我々がじっと待つだけでは生きていけない国民であることは確かです。
 
国土が狭い上に石油もほとんど出ない…、それなら、良いモノを作り、サービスをと、学校の教科書が教えてくれる通りなのでしょう。
 
長く日本を苦しめてきた円高が終わり、今年の日本は世界の株高をリードするだけではなく、世界的に日本の技術力が見直される一年となるでしょう。
 
「真剣になると知恵が出る。中途半端だと愚痴が出る。やる気がないと云い訳が出る。」―箕浦輝幸氏(ダイハツ工業元社長)の名言ですが、我々も明日を信じて、今を無駄にしないようにしたいですね。
 
2014年午年相場も大いに期待できそうです。
『新春お年玉銘柄』にご期待下さい。
参加希望の方は03-3868-2801までお気軽にどうぞ!
 

14年中に1ドル=110円台

 

本年2014年は、日本が世界経済の主役に躍り出るのではないでしょうか。
これまで世界的な株高を支えてきた米FRB(連邦準備制度理事会)の量的金融緩和が縮小を発表する中、次なる世界のマネーの供給源となるのは異次元の金融緩和を続ける日本に他なりません。
 
実際、日銀をはじめ当局はデフレ脱却に向け積極姿勢を見せており、特に今後は米国の金融緩和がこの1月から縮小されるのに伴い、現在は銀行に滞留している資金を市中に流すような動きになるでしょう。
 
そうなると、今度は世界の株式市場などに日本の緩和マネーが流入し、日本を起点とした世界的な景気の好循環が始まります。
 
そして、日米金利差がさらに拡大すると、さらなる円安が進むのは必至です。これが経済の流れと云うもので、14年中に1ドル=110円台までいく可能性が高く、米国景気が本格回復するなら、1ドル=120円台もあり得ます。
 
当然ながら、日経平均株価は18000円台から2万円の水準が妥当なものとなるでしょう。
 
2014年午年相場も大いに期待できそうです。
『新春お年玉銘柄』を発表いたします。
参加希望の方は03-3868-2801までお気軽にどうぞ!
 

好評のお年玉銘柄を発表!

 

さて、14日に今年の相場展望をお話させていただきましたが、今年午年は昨年に続いて大きな上昇相場が想定されますので、大いに儲けていきたいと存じます。
 
資産運用はある意味で長期戦です。
たとえ今年一年目で成功しても次の年に失敗してしまえば、成功は意味のないものになってしまいます。一刻一刻変化する株式市場に対応するには、目先のことだけでなく、“先の先を読む”ことが最終的には重要です。
 
確かに未来のことは簡単には予測できません。
しかし、資産運用を生活の一部としてとらえ、アンテナを張り巡らせれば、新鮮な且つ正確な情報を掴むことも可能であり、今年以降も皆様方に喜んで頂ける情報を提供して参ります。
 
昔から株式投資は財産作りの王様と云われてきましたが、今年はより一層その本領を発揮してきそうです。一年は長いようでアッという間です。今年の年末に「もっと買っておけば良かった」「こんなに上がるなら勝負に出るべきだった」など、後悔しないように当社と共に大切な時間を過ごそうではありませんか。
 
好評の“新春お年玉銘柄”を発表いたします。
参加希望の方は03-3868-2801までお気軽にどうぞ!!
 

インフレの時代が始まる

 

2014年午年相場がスタートしました。
今年もこの“株のソムリエ”からの勝ちの連鎖術のコーナーをどうぞよろしくお願いいたします。
 
さて、二十数年にも及んだデフレが終わり、今年2014年はインフレの時代が本格的に始まる気配が強くなってきました。景気回復と緩やかなインフレを先取りして円安と株高が進み、日本を巡る投資環境は大きく好転しつつあります。
 
勿論、消費増税など懸念材料はあります。
しかし、2020年の東京五輪開催が決定したことで、これから少なくとも6年以上にわたる日本経済の明るい展望が開けてきたのです。
 
それに伴って、円安・株高の更なる上昇が見込め、日経平均株価は今年中に2万円、3年後には3万円も視野に入ってきています。20年に開催される東京五輪を待たずして史上最高値38957円がターゲットになると想定しています。
 
元々、日本という国はいったん方向性が示されれば、無類の団結力を発揮してストイックに突き進む国です。デフレ脱却から景気拡大へ向かうという道筋がはっきりと見えた今、弱気になる要素はまったくないのです。
 
近日中に『新春お年玉銘柄』を発表いたします。
参加希望の方は03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

本日、大発会

 

2014年は甲午(きのえうま)。
この午年について、兜町の俗諺には「午、尻下がり」とありますが、干支学の大家がもっと相場近似な解説をしています。
 
本来、午には「そむく、さからう」という意味があり、地表に活路を求める新勢力に対抗する反勢力が台頭して拮抗状態となることを表すそうです。
 
では、今年2014年はどうなるのでしょうか?!
マーケットでは米国FRBの「出口戦略」を懸念する向きがあります。しかし、この「米テーパリング問題」は、相場の悪役にはならないでしょう。
 
超金融緩和の終焉はサブプライムローン・ショック、リーマン・ショックの克服を意味しており、実体経済の改善を反映したものなのです。
 
従って、日本にとっても決して悪いニュースではないのです。
逆に一つ確かに云えることは、テーパリングが始まると、その後の緩和停止と金利上昇を織り込んで、日米金利差の拡大が意識され、為替は円安・ドル高に振れます。これは、日本市場にとっては一層の追い風となります。
 
2020年五輪招致の成功など非常に幸運な政権でもあり、昨年から絵に描いたような「国策に売りなし」の展開が、今年の午年でも続くと考えて良いでしょう。
 
さあ、期待の午年相場のスタートです。
今週から、例年恒例の“新春お年玉銘柄”を発表します。
お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!!

あけましておめでとうございます

 

2014年は甲午(きのえうま)。
兜町には「午、尻下がり」という俗諺があります。それは、あのバブル崩壊の始まりが1990年の午年だったことで、午年が株式市場にとってあまり印象の良くない干支と思われたのかも知れません。
 
過去の午年を見てみると、1966年は前年の証券恐慌を経て「いざなぎ景気」に突入、78年は第1次石油危機を克服しました。2002年は、小泉内閣が打ち出した金融再生プログラムが、翌年の「りそな方式」を生んで金融危機を収束させた…などの経緯があり、決して悪い年回りではなさそうです。
 
では、14年はどうなるのでしょうか?!
甲は十二支で最初に配置されており、何か新しいことの始まりを予感させます。実際、14年の1月からは少額投資非課税制度「NISA」がスタートします。これが、個人投資家に新しい時代の到来を告げることになるのでしょう。
 
勿論、物事には“流れ”があり、新しい年になったからと云ってガラリ一変するのではなく、13年から芽が出ていたものが、この新年から本格化することもあります。それは、相場でも一緒です。
 
2020年五輪招致の成功など非常に幸運な政権でもある「安倍政権」。
2000年以降の夏季五輪開催決定後の株価推移を見ると、開催決定月から開催されるまで(開催決定から約84か月後)すべての国(豪州・ギリシャ・中国・英国・ブラジル)で、株価が上昇しており、ギリシャや中国では一時株価が3倍にも暴騰しているのです。
 
昨年から絵に描いたような「国策に売りなし」の展開(流れ)が、今年の午年でも続くと考えて良いでしょう。
 
さあ、来週月曜日から期待の午年相場のスタートです。
近々、例年恒例の“新春お年玉銘柄”を発表します。
お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!!