中東動乱に続き、わが国の巨大地震が短期的に世界経済に深刻な打撃を与えるのでは…？とも云われております。
しかし、わが国の国力を考えれば遠くない将来に官民を挙げての復興への力強い動きが始まり、大きな需要が喚起されるでしょう。先進国経済の回復シナリオに遅れがあっても、再び停滞に陥ることはないと考えられます。
また、異常気象をもたらしているラニーニャ現象も、6月には収まるとの観測見通しが出ており、食料価格の高騰も今回は一過性となる可能性が高くなってきております。
大地震、津波、原発事故と災害の連鎖が止まらない状況では、保有株の惨状を嘆いても仕方ありません。落ちるだけ落ちれば、あとは上昇するだけと考えれば、必ず光は見えてくるでしょう。
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