2014年10月アーカイブ

昔から株式市場で言い伝えられてきた「相場格言」。

実際は当たっているのか、ほとんど当てにならないのか、最近の研究で「マユツバ」とバカにできないことが分かったそうです。

顕著なのが「デカンショ節効果」。

1年の前半の株価は高く、後半は安くなる傾向があると云いますが、1971年〜2008年の日経平均の月次リターンを見ると、大型株・中小型株を問わずその傾向が見られました。

欧米の有名な相場格言「セル・イン・メイ（5月に株を売れ）」は「バット・バイ・バック・イン・セントレジャーデー」と続きます。セントレジャーは秋に開催される競馬レースでその頃に株を買い戻せとの格言です。年前半に株高、後半に株安という傾向は北半球市場に共通します。

ただ12月に株価が上がる「掉尾の一振」は大型株には見られますが、小型株にはあまり見られない結果のようです。

「節分天井彼岸底」は、「節分天井」は微妙ですが、「彼岸底」は当たっているとの結果が出ています。

相場格言については、人間の心理が市場に与える影響を検証する「行動ファイナンス」の学者による研究が進んでいます。

格言の過信は禁物ですが、面白い結果が今後も出てきそうです。

皆様方からの投資相談を随時承っております。

当社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ！

投資信託の「値段」にあたる基準価格（価額）は、運用する株式や債券の相場によって日々変動します。投信を選ぶ際、この基準価格を判断基準にしてしまう投資家が多いのですが、これは正しい判断とは言えません。

例えば、基準価格が1万8000円と7500円の投信があった場合、前者が割高で後者が割安だと考えがちですが、それは誤解です。

投信を設定した当時の相場がどの程度の水準だったのかによって現在の基準価格の評価は変わります。投信そのものの運用の実力と混同しないことが大事です。

人間は数値やその価値を絶対評価することなく、他のものと比べて相対評価する習性があると云います。

基準価格で、投信が割安か割高かを安易に判断してしまうのは、「松」「竹」「梅」の3種類のお弁当で、「『松』は高いけど、『梅』だと安すぎて気が引ける」という程度の理由で、無難な「竹」を選ぶ心理と変わらないのです。

やっぱり賢い投資家の方は、「投信」よりも「優れた投資顧問」を選んだ方が良さそうですね。

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「何世紀もの間、皇帝や国王、独裁者が果たせなかった欧州統一への道をあなたは開きつつある」―ケネディ米大統領が、そのように功績を称えたフランス人がいました。

“欧州統合の父”と呼ばれる、「ジャン・モネ氏」です。

2度の世界大戦の惨事に心を痛めたモネ氏は、欧州を一つにすべきだという信念を強く抱くようになります。

独仏の争いの元凶であった石炭と鉄を共同管理する「欧州石炭鉄鋼共同体」の設立を要人たちに説き、1952年の発足に尽力したのです。共同体は統合の第一歩となり、モネの思いはのちのユーロや欧州連合（ＥＵ）の誕生で結実します。

しかし現在、欧州の協調の行く手に不安の影が差しています。

外為市場で今後、「1ユーロ〓1ドル」に限りなく近づくと予想する見方も広がっています。

政治の世界では、「反統合」や「反ユーロ」を唱える政党が各地の議会で勢力を伸ばしてきており、経済はデフレ化が懸念されているのに、欧州中央銀行（ＥＣＢ）は有効な政策を打ちあぐねています。

かつてモネは、「統合は自転車と同じでこぎ続けなければ倒れてしまう」と警告しています。統合は欧州の英知を懸けた挑戦です。粘り強く歩み寄りを模索し、統合を深化していかなければなりません。

「我々が困難に遭遇するのは、さらに前進するためだ」―モネのもう一つの言葉を今こそ真摯に受け止めてもらいたいものです。

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古来、「遠きを計る者は富み、近きを計る者は貧す！」との教えがあります。

要するに、株式投資においては長期的な視点も必要であるということです。目先（短期）ばかりにこだわっていると、“巨利”を逃がしてしまうものです。皆様もそんな経験はありませんか？

しかし、1年先も見通せない今の時代には、長期投資だけではリスクが高すぎるとも云えます。今の時代には、確実にヒットを積み重ねて行く“スイング投資”に限ります。具体的には、1か月前後から2か月位の間に利喰い回転を行おうと云う投資なのです。

さらに、株式投資で確実に成果を出すためには、内部要因だけでなく、外部要因を含め、周囲360度を見渡せる洞察力が必要です。

当社には多方面に情報網があります。

しかし、当社では過去100発100中の情報源でもそのまま鵜呑みにするのではなく、必ずその情報の“裏”を取り、さらに当社オリジナル分析スキル『相場の匠・銘柄マックス』で二重三重の徹底分析を行っております。

そして、10.0段階で評価した上で高いポイントを獲得した銘柄のみをメンバーの方々にご連絡しております。
　

優れた投資顧問を持つことも大切な資産形成です。
　当社プラスアルファが、貴方様の最高のパートナーとして最高のサポートをさせて頂きます。

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“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。

公的年金を運用するＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）は先日、運用委員会を開き、国内債券中心の運用から、国内株式、外国株式、外国債券への投資配分を増やすことを決定しました。

現行の基本ポートフォリオは国内債券60％、国内株式12％、外国債券11％、外国株式12％、短期資産5％ですが、厚生労働大臣の許可を受けたのち、11月前後に新資産構成を公表します。

ＧＰＩＦの資産構成の見直しは、日経平均が下落するたびに「買い材料」として報じられてきました。

すなわち、国内株式の比率引き上げは既成事実なのです。ＰＫＯ（株価維持策）復活の印象で、株高を国策とする安倍政権の株高誘導作戦なのでしょう。

1989年のバブル崩壊後に起きた株価下落過程におけるＰＫＯの主役は公的年金でした、それに代わるのがＧＰＩＦなのです。

ＧＰＩＦの運用資産は129兆円と世界最大の年金基金です。

運用比率が数％増えるだけでも、株式市場には強力な買い資金が入ることになり、ＧＰＩＦのポートフォリオ見直しで「ＧＰＩＦ銘柄」に注目です。

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“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。

相場が膠着状態を脱せないでいます。

想定の範囲内とは云え、日経平均1万4500〜1万5400円のボックス圏相場となっています。

しかし、ＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）の株式運用比率大幅引き上げ方針が経済紙などに大々的に取り上げられ、「反騰」への期待感が膨らんでいます。

世界中が注目する規制緩和、構造改革を前提とする新成長戦略もより明確になり、海外投資家が最も期待する法人税率引き下げは既定路線です。

一方、日銀は大規模緩和の真っ只中で、ＥＣＢ（欧州中央銀行）も緩和を拡大させています。政策の違いから、ドル高（=円安）基調は続きます。

中期的には110円は通過点で、過去を検証すると、110円台の次の節目は金融危機の引き金となった07年のベアー・スターンズショック前の120円台となります。

さらに為替の大きな波を見ると、ドル・円相場は概ね8年周期でドル高・円安のピークを迎えており、今から3年後或いは4年後に120円を予想しますが、それは同時に日経平均の大幅高を意味しています。

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ここは冷静に買い向かう局面です。

ＩＭＦが10月7日に発表した世界経済見通しが世界の株式市場にショックを与えた感はありますが、過去を見れば“悲観の極み”が最高の買い場であったことも事実です。

東証発表のカラ売り比率は、長い間30％を超えている（22日現在32％）のです。売りの3割がカラ売りというのは尋常ではありません。売り方が調子に乗って売りを浴びせていること自体、相場の転機が遠くないことを教えております。

過去にもカラ売り比率が30％を超えたときは、その後の大幅な相場上昇につながりました。09年には3月から8月までに上昇率51％、10年には上昇率23％、一昨年9月から昨年3月までは26％、13年6月から12月末までは31％の上昇率となっております。

昔からの相場格言でも「相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」と云います。今こそ過去の先人たちが残した格言を実行するときです。

元々、株式相場の世界には「上がるために下げる」と云った独特の考え方があります。この10月の突っ込んだ場面を積極的に仕込んでおけば、年末年始に向けて面白い展開が見込めるでしょう。

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「秋の落ち葉は来たるクリスマスに向けてのプレゼントへの準備と考えても良いのではないでしょうか。」とは、某評論家の弁。

12月の日本市場は6年連続で上昇しており、またＮＹ市場も5年連続での上昇となっているのです。

アノマリーと云ってしまえばそれまでですが、リーマン・ショック以降は“師走の株高”が決まりごとのようになっており、クリスマスに向けての株高は秋から続くことになります。

「10月は魔の月」と云われますが、それは「希望の12月への序章」と考えれば、先行きに大きな期待が持てます。

欧米の有名な相場格言「セル・イン・メイ（5月に株を売れ）」は「バット・バイ・バック・イン・セントレジャーデー」と続きます。セントレジャーは秋に開催される競馬レースでその頃に株を買い戻せとの格言です。

まして、10月は例年、中旬まで調整したあと、下旬からはガラリ一変することが多く、10月末から翌年の4月までの半年間は上昇率がトップであることもまた事実なのです。

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安倍内閣が、カジノを中心とした統合型リゾート施設（ＩＲ）の第1号に認定する自治体として、大阪市、沖縄県、横浜市の3か所を想定していることが先日、明らかになりました。

今国会でＩＲ整備推進法案が成立となれば、その後、1年程度の間に具体的な立地や法整備などを検討することになります。

全国では約20の自治体がカジノ誘致に感心を示しておりますが、国際観光産業振興議員連盟（ＩＲ議連）によると、「大阪、沖縄の評価が非常に高く、横浜がこれに次ぐ」としております。

大阪は、府と大阪市が候補地を人工島の「夢洲（ゆめしま）」に絞込みました。用地が広大で鉄道整備計画も持ち上がっており、海外事業者からの注目も高いです。

同様に国際観光拠点を目指す沖縄も、早くからＩＲの調査、研究を続けており、政府の沖縄振興予算も後ろ盾となります。

また、横浜市は今春に検討会を設置したほか、沿線を走る京浜急行電鉄もＩＲ参入の検討に入るなど、条件整備が整いつつあります。

一方、東京が五輪関連施設の整備を優先しており、舛添都知事もカジノに消極的なことから、第1号認定からは外れる見通しで、2020年以降にずれ込む公算が大です。

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株価も相場も先見性があり、いつまでも現状に留まってはいません。ちょっとした新しい息吹を感じ取ると、あれよあれよと動き出します。

しかし多くの投資家は、安心できる水準まで上がってこないと買い意欲が起こらないようです。そのため、相場上昇に際の初始動に気付かず、相場に乗り遅れてしまうことが多いのです。

株価というものは、意外に単純で素直なので売りが途切れ、売り飽き気分が出てくるとサｱーと上昇波動に入ってしまいます。

株式投資はもともと個別銘柄に投資するものです。

一部上場企業、新興市場上場企業に関わらず、過去最高の利益を出している優良企業は沢山ありますし、この日経平均の水準なら周りは“宝の山”ばかりです。

神無月とも云われる10月は例年、調整月間ではありますが、10月末から翌年の4月までの半年間の上昇率がナンバーワンでもあることもまた事実なのです。

当社オリジナル分析スキル『相場の匠・銘柄マックス』で高ポイントを獲得した“低位の有望銘柄”を発表致します。参加希望の方は03-3868-2801までお気軽にどうぞ！

相場変動が激しくなると「上がれば強気」「下がれば弱気」の相場観が台頭します。下落の渦中で弱気になり、上昇のさなかに超強気になりがちです。

相場のタイミングやリズムと云った「相場の波」を捉えられれば一番良いのですが、その術たるものはそう簡単に会得できるものではありません。

弱気論は賢く聞こえ、強気論は愚かしげに聞こえがちですが、賢いシナリオが常に勝つわけでもなく、愚かな筋書きが常に負けるわけでもありません。

不安材料をこれでもかこれでもかとアレコレ理屈をこねず、もっと単純に「安くなったから買う」「上がったから売る」を実行した方が投資パフォーマンスは上がるものです。

さて、10月に入ると同時に世界の金融市場が一気に荒れ模様になってきました。欧米の株式市場は年初からの上昇分をほぼ帳消し、日本株も昨年末比10％前後のマイナスとなっています。

しかし、日本株に限れば、株高を好循環の基点に据えるアベノミクスに変更はありません。ここからは、冷静に安値を狙う局面でしょう。

尚、本日18日は、只今より午後2時まで投資相談並びに入会受付を行いますので、株式のことなら何なりとお気軽にお問い合わせ下さい。

株式市場では、波乱はチャンスとなります。先人は重要なことはリスクを取る勇気を持つことと教えています。

実際、歴史上の相場巧者の多くが“バーゲンハンター”です。

「ジョセフ・ケネディー」「ジョン・テンプルトン」「ピーター・リンチ」など成功者の多くは、皆が皆、背筋が寒くなるような暴落局面で株を買った人たちです。

因みに、相場格言では「野も山も皆一面に弱気ならアホになって買いのタネ撒け！」と云います。

しかし、これがなかなか難しいようで、知性が邪魔をし、理屈を並べ立てて、結局大儲けできるチャンスを逃がしてしまうのです。

どこが底値かをずばり当てることは、神様以外不可能です。

「大底で買ってやるぞ」と、無理にがんばるとまずい結果につながることも多々あります。

心にゆとりを持って「アタマとシッポは人にくれてやれ」くらいで丁度いいのです。株式投資は、強気でも弱気でも儲かりますが、欲張りだけが儲からないと云われるのは、まさに正論なのです。

尚、明日18日（土）は、午前10時から午後2時まで投資相談並びに入会受付を行いますのでお気軽にお問い合わせ下さい。

先月9月に第2次安倍政権が誕生しましたが、安倍首相は新内閣発足後の記者会見で「引き続き経済最優先で、“デフレ脱却と成長戦略の実行”に全力を尽くす」と強調、新内閣を政策実現に邁進する『実行実現内閣』と称しました。

単刀直入に云えば、第2次安倍政権の国策は株高（資産インフレの創出）であり、アベノミクス（3本の矢）を放ち、日本再生から失われた20年の克服を目標としています。

「株高は七難を隠す」とも云われておりますが、株価が上がると資産効果が生まれ、個人消費が回復し、企業の設備投資も増え、景気が回復するものです。株価は常に将来性の反映なのです。

そのため、安倍政権ではＧＰＩＦの改正やＮＩＳＡの推進を進めており、これは取りも直さず、インフレに備えて「株式を買っておきなさい」という政府からのメッセージなのです。

加えて、黒田日銀総裁の異次元の金融緩和もインフレへの方向転換を狙ってのものです。近いうちに、株高支援でサプライズの追加金融緩和に踏み切ることも十分にあり得るでしょう。

株式投資は“国策に乗れ”が基本です。

この流れに素直に乗った人が年末にかけて、さらに羊年の来年以降にも大きな利益を手にすることは間違いないでしょう。

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米国には「クレヨンで説明できないアイデアには投資するな」という相場格言があります。

著名投資家ピーター・リンチが残した有名な言葉で、英語で「Ｎｅｖｅｒ　ｉｎｖｅｓｔ　ｉｎ　ａｎｙ　ｉｄｅａ　ｙｏｕ　ｃａｎ´ｔ　ｉｌｌｕｓｔｒａｔｅ　ｗｉｔｈ　ａ　ｃｒａｙｏｎ」です。

投資アイデアをクレヨンで説明するには、事業を十分に理解し、簡素に描けなければなりません。シンプル且つ分かりやすい事業であればあるほど投資の失敗リスクは少なくなるとリンチは説きます。言い換えれば「分からないものには投資しない」という原則です。

また、リンチの広めた言葉のひとつに「テンバガー」があります。

バガーは野球のベースのことで、ホームランバッターをフォーバガーと云います。ここから転じて株価が10倍になりそうな銘柄をテンバガーと呼んでいます。

リンチは日々の買い物など日常生活からヒントを得ることで、テンバガーは見つかると述べています。有望株発掘も元をたどれば、小さな発見やちょっとしたアイデアから…と、いうことも少なくありません。

人が一日に出合う情報は一般には平均でだいたい500位だと言われております。

会社員の方なら、家を出て電車に乗って会社に来るだけでも、途中の景色、駅の看板、電車内の広告など数えきれないほどの情報を目にします。

しかしその中から、役に立つ情報を掴むには、ただ漫然と眺めるだけではなく、常にアンテナを広げて情報を吸収する意識を持つことできれば、誰でも「テンバガー」を仕込むことも可能なのです。

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先月の為替市場は約1か月間で5円以上の円安となり、6年ぶりに110円台を示現しました。

しかし、東京市場は今までのように円安→株高という極端な図式にはならず、「適度な為替レベルと株価レベルを成長戦略及び金融政策で調整する」という過熱感を起こさせない展開となっております。

一方、臨時国会での安倍首相の所信表明演説は、野党には「地方物産展のようだ」と揶揄されましたが、その内容の中身にこれからの株式市場のキーワードを見つけることができます。

最大のテーマはズバリ、「地方」と「女性」、さらに「規制改革」、「インフラ整備」となります。そして、これらにとって重要なのが、第6次産業としての“農業”、さらに“東京五輪”、“燃料電池”、“ロボット”、“バイオテクノロジー”となります。

元来、株式市場は何事も先取る習性があり、安倍首相が強調する「経済最優先」の有言実行のタイミングを見計らっております。

早いもので、今年も残り2か月余りです。

「年の終わり良ければすべて良し」―今年の株式市場はこの格言が当てはまると確信しております。

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株式投資において、損切りができなければ利益を上げることはできません。損切りが上手くできないと、持ち株を塩漬けにすることになり、塩漬け株が増えると、それがストレスとなって相場観を狂わせます。

さらにそれが取引の足かせとなって絶好の売買タイミングに遭遇しても、いざというときに行動できずにまた損失を抱え込んでしまいます。

損切りができないと、このような「負のスパイラル」に陥ることになってしまいます。「損切りなくして利益なし」「利は損切りにあり」と云われるのはこのためです。

損切りを実行すれば、それまで抱えていた保有株の含み損をすっぱりと断ち切ることができます。その意味でも、損切りはこまめに確定するのが鉄則です。こまめな損切りによって積み上がった損失も、塩漬け株を保有することで抱えることになる含み損に比べれば、比較にならないほど少ないはずです。

相場で勝つためには、単に利益を上げたり、損失を出さないことではなく、「損失をいかに少なくし、利益をいかに大きくするか」（損小利大）が需要なのです。

もし、いま貴方様が凝り玉を抱えているなら、是非当社スタッフにご相談下さい。「売り」か「持続」なのか、適切な診断をさせて頂きます。

皆様方からの投資相談を随時承っております。

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「オマハの賢人」と云えば、当コーナーをご覧いただいている方であれば知らない人はいないでしょう。云うまでもなく米著名投資家ウォーレン・バフェット氏のことです。

大恐慌直後の1930年生まれのバフェット氏は、幼い頃から数字とビジネスの世界で天才的な能力を示し、「写真のような記憶力」を持つ人物として知られました。

1万ドルを元手に20歳で本格的に投資を始めて、25歳で既に現在の邦貨換算で1億円以上を保有していたとされます。今年で84歳となる現在では、その資産は5兆円を超えると云われております。

現在随一とも云われる株式投資の神様、バフェット氏の投資の基本は、「皆が騒いでいるときは決して買わず、政情不安や金融危機などの暴落で個人投資家が投げ売りをしているような局面で、成長企業を信じられない安値」で買っているのです。

正にこれこそ「人の行く裏に道あり花の山」であり、この格言を実行できる方が“株式投資の数少ない勝利者”になれるのです。

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数年前までは、「材料株（英語=モメンタム・ストック）」という言葉は、ウォール街ではあまり好まれる表現ではありませんでした。

しかし、最近はこのモメンタム・ストックへの見方に変化が出てきました。機関投資家やヘッジファンドの間で、この種の銘柄に投資することに人気が出てきています。

多くの競争相手に勝つためには、モメンタム株を無視するわけのはいかないのです。実際、個々の銘柄ではここ5年間で30倍以上の上昇率の株が出ています。

例えば、バイオ関連の「リジェネロン」。

黄斑変性症という眼科の薬品を開発し、株価は40倍にもなりました。5年前には、モメンタム・ストックでも、今では立派な成長株になっているのです。

最近の東京市場では新興市場の株が売買代金のビッグ10に入るのも普通で、トップに顔を出すこともあります。株価の変動を求めて資金がモメンタム・ストックに殺到する流れになっているのです。

「ガンホー」は5年間で200倍以上になったことからも、この「モメンタム・ストック」なら100倍になる株を仕込むことも十分に可能なのです。

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12年秋から始まった「先進国相場」は、グレートローテーションと呼ばれる“債券から株式への資金シフト”を前提にしてきました。

米国を中心に世界経済が回復に向かい、リーマン危機後に採用された大規模金融緩和が是正される過程で、企業収益の伸びが評価されるシナリオです。

世界的に見ても株高の傾向は変わりません。

「中央銀行に逆らうな」という投資の格言がありますが、現在の中央銀行は株式市場に対して好意的で、株価の上昇を歓迎しています。

日本株市場も上昇相場の中の踊り場にありますが、再び上値を追う条件が揃ってきました。

米国の量的緩和策終了が現実的になってきたことで再度、円安トレンドへ向かい、株式市場の基盤となる企業収益は、先行き上方修正される公算が大です。

今15年3月期の業績は、リーマン・ショック直前の過去最高益を7年ぶりに更新する可能性があります。企業収益が過去最高を更新し、悲願の「デフレ脱却」が明確になれば、日経平均は07年の高値1万8261円を目指す展開となるでしょう。

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貴方様は老後の生活資金に不安はありませんか？

日頃から老後の必要資金の記事は目にしているのに、「自分には関係ない」「何とかなるさ」と思っている人が多いようです。

まだ老後まで時間がある方は、一度真剣に考えて見て下さい。老後の生活費、年齢的に増えていく冠婚葬祭費、親の介護費用、自分たちの医療費など、驚くほどの出費に戸惑うかも知れません。

必要なのは、自分が何歳まで会社で働けるのか？　延長雇用になったら雇用形態はどうなるのか？　現役の何割のお給料を貰えるのか？などです。

「2000万円の退職金が入るから大丈夫。」などと思っていても、定年で無収入になったら、年間で400万円の生活費の家庭なら4年前後で無くなってしまうのです。

デフレからインフレへの大転換期を迎える現在、これまで投資を行ってこなかった人ほど株式投資を真剣に考えて下さい。

年金で生活を営む高齢者やリタイア世代にとっては、今後は物価上昇による生活費増加に加え、年金の減額というダブルの痛手を食らうことになります。

そんな時代にはやはり「おカネ」に働いてもらうのが一番です。

アベノミクスによる日本経済の大転換は、政府の税制ともあいまって、過去と決別し「株式所得」を増やす大チャンスです。

ならばいっそ、当社プラスアルファの情報を基に、株式投資をやってみては如何ですか。お客様の資金の性質やニーズに応じて情報提供出来るのが、当社プラスアルファであり、当社の『相場の匠・銘柄マックス』なのです。

そして、当社推奨株で目標以上に利益が出たら、生活を切り詰め過ぎてストレスがたまらないよう、時には気前よく買い物をするなどして、自分へのご褒美も忘れずにして下さい。

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コール、プットについてのお問い合わせを頂きます。

コールとは「コールオプション」のことで、ある商品について将来予め決められた価格で（権利行使価格）で買う権利を云います。プットは「プットオプション」の略で売る権利を指します。

コールとプットは相場の方向性を示すサインになります。

コールは整理券や引換券をイメージすると分かりやすいです。行列のできるアトラクションや飲食店で、優先的に入場できる整理券があり、売買されていたとします。アトラクションが一層人気化すると、整理券の価値が高まります。

アトラクションを日経平均株価に、整理券をコールと考えれば、日経平均が上がればあがるほどコールの利用価値は高まります。例えば、日経平均を1万5000円で買えるコールを持っており、株価が1万6000円に上がれば、差額の1000円が儲けになります。

決まった相場水準で買えるコールは株高局面では値上がりします。コールの人気化は相場の先高観の裏返しとも云えます。

一方、売る権利であるプットは、一種の保険に見立てると分かりやすいです。家屋が半焼しても火災保険に入っていれば損失を限定できます。プットも株式相場が下がった際、権利を使えば決まった水準で売れるので、損失が大きく広がらなくなります。

コールとは対照的に、相場が不安定なときはプットを保有しておこうという動きが広がり、プットが値上がりしやすいのです。

このようにコールとプットは相場の動きや市場心理を客観的に観察することができるツールになるのです。

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悪徳商法の被害者だと思っていたら、自分自身が“詐欺罪”に！―こんな災難が急増中です。

屋根のリフォーム業者に「火災保険を使えば、住宅を無料で修理できる」と云われたので、点検を依頼すると「屋根に修理が必要な個所が見つかった」と。

屋根の損傷は経年劣化による自然損傷と思っていましたが、「災害で壊れたことにすれば、保険は下ります。申請は私どもが代わりにやっておきます」などと強引に押し切られました。

しかし、これは業者が契約者に事実と異なる申告をさせ、保険金を受け取る「保険金詐欺」に当たるのです。

そもそも、火災保険を使って修繕ができるのは、火災のほか風水害や地震など一定の自然災害等が原因で偶然生じた損害です。

それ以外の自然損傷などによる故障・修繕では火災保険を請求することはできません。保険金を受領すれば契約者は詐欺罪に、仮に未遂でも未遂罪に問われる可能性があるのです。

トラブルが相次ぐ勧誘の内容は、いずれも火災保険金の請求代行と住宅修理を一連のサービスとするものです。「点検無料」「無料相談」「負担ゼロ」を謳い文句に、強引に住宅修理を勧められても、後々トラブルに巻き込まれないようにご注意下さい。

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地球上の歴史を振り返って見ても、オリンピックの開催が決まってから景気が悪化した国などありません。最低でも五輪と云う4年に1度のお祭りが終わるまでは、日本の景気は右肩上がりの状況が続くことは間違いないのです。

当然、五輪決定から開催まではその国の株価にもプラスとなります。

1996年アトランタから2012年ロンドンの5回の株価推移を見ると、アトランタは米ダウが2.2倍、2000年シドニーはＡＳＸ指数が64％高、04年アテネはアテネ総合指数が27％高、08年北京は上海指数が36％高、12年ロンドンはＦＴＳＥ100指数が6.5％高となりました。

アテネはＩＴバブル崩壊、北京とロンドンはリーマン・ショックなど世界的金融危機を途中に挟んでの相場上昇なのです。

2020年の五輪開催地に東京が選出されたのが昨年の9月7日です。先月から選出2年目に入りますが、各国の株価上昇が特に目立つのが選出2年目なのです。

6年後の開催に向けて関連プロジェクトが始動するのが2年目、ということなのでしょう。選出2年目に入った日本株にとっては縁起のいい経験則と云えます。

6年後、東京はどのような素晴らしい変化をしているでしょうか？！

観光立国化にも本腰を入れており、「観光都市・東京」にする政策が大胆に進んで、さらに五輪に合わせるかのように、市場規模2兆円、雇用を1万人生むとされるカジノもできているでしょう。

“株高が国策”となった東京市場は、いま本当にいい方向に進んでいます。2020年7月24日の東京五輪開会式まで残り2100日余り、五輪に期待ができると共に相場にも大いに期待ができるでしょう。

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