コロナ禍以降景気を支えるために、世界の緩和マネーは2000兆円が新たに撒かれた。日本のGDPの4倍弱、米国のGDP相当額の資金が緩和マネーとして市場に投入されたわけですから、その威力は半端ではありません。
株式市場にも入ってきているのは、現在の外人投資家の売買動向を見れば一目瞭然でありますが、それでも3月のコロナ暴落後、相当な日々を経過しての買い出動でありました。
今回のコロナ禍はそれだけ出口が見えない、先が読めない展開であった訳ですが、不動産市場には以外と早く緩和マネーは着目したようであります。
現在、住み易い都市No.1の地位を得た東京で、コロナ禍により本社ビルなどを手放す企業が多く出てきたため、カナダや東南アジアの不動産ファンドが兆円単位の資金を入れてきたことは先日報告いたしましたが、その緩和マネーはプロスポーツの世界にも触手を伸ばしてきております。
プロスポーツの世界もコロナ禍による観客減で経営環境が厳しくなる中、ここでも投資ファンドが目を付け資金を入れてきております。
欧州系のCVCキャピタル・パートナーズがイタリア1部リーグ、セリエＡの運営会社を買収、米レッドバード・キャピタル・パートナーズはアメリカンフットボールの新興プロリーグＸＦＬを買収など、ファンドによるプロスポーツリーグやチームへの投資は2000年以降最高の額となっております。
プロスポーツ界の苦しい事情もありますが、金余りのファンド側の事情が色濃いでしょう。非上場である企業に投資するプライベート・エクイティファンドの待機資金は実に1兆5000億ドル。投資先開拓が急務でありますが、スポーツ界もデジタル分野に強いファンドが関われば、プロスポーツも5ＧやＶＲ（仮想現実）などの新しい付加価値が見出せそうです。
ＦＲＢの緩和姿勢は2023年まで続きます。金余り現象はまだまだ序の口で、良好な投資環境は続きそうです。
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