エネルギーの自給自足を目指す家屋「スマートハウス」が注目を集めています。
7月から電力の全量買い取り制度が始まり、太陽光発電パネルや燃料電池を備えているスマートハウスが生み出す余剰電力を安定販売できます。
さらに、家庭のコンセントから直接充電できる電気自動車や逆に自動車の蓄電池（バッテリー）をスマートハウスにつないで非常用電源として使う計画も進んでおります。
スマートハウスには「スマートメーター」は欠かせません。
双方向の通信機能を持つ特別な電力計であり、これを設置すればパソコンや携帯電話でリアルタイムの電力消費量などを確認でき、遠隔操作で家電製品のスイッチの切り替えもでき、太陽光発電を制御できます。
スマートメーターの導入は地球温暖化の防止に熱心な欧州で特に盛んで、イタリア、スウェーデンなどではすでに対象となるすべての家屋で設置が終わっております。
また、英国、中国、韓国、オーストラリアなどでも導入計画が進んでおり、いまや世界的規模での省エネルギー政策なのです。日本でも経済産業省によると2017年までに総需要量の80％にスマートメーターを導入する計画のようです。
日本のＴ社がスマートメーター製造の世界大手、ランディス・ギア（スイス）を買収するなど、競争が加速しています。スマートメーター関連に注目！
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