東日本大震災からの復興が進む中で、今起きても不思議ではない首都圏直下型地震や東南海地震に備えることが重要視されてきています。
特に首都圏直下型地震では東日本大震災の3、4倍の揺れが予想されます。阪神大震災では建物の全壊約9万3000棟、半壊8万5000棟に上りました。
建物の倒壊を防ぐだけでなく機能も守らなければ、社会経済に与える影響は多きく、従来、地震への備えとして「耐震構造」が用いられてきました。建物の床は梁が支え、さらにそれを柱が支えますが、大きな地震エネルギーが加わると一部が壊れることでエネルギーを消散する構造です。
新しい構造として「免震構造」があります。これは、振動が建物に伝達しないように、基礎部分にゴムのような吸収材を設置する方法です。
「制振構造」もよく使われております。建物の各階や頂部にダンパーを入れてエネルギーを消散させることで建物の振動と被害を低減する仕組みで、これらのダンパーを筋交いに入れたり、柱の基底部に設置したりといった方法があります。
耐震の数々の実験データでは、今のところ「制振構造」が大きな成果を上げているようです。今回の大震災がもたらした国難は、前向きに考えれば、古い価値観を一掃し、国家再生の新しいグランドデザインを構築するチャンスです。
“制振構造関連“に注目です。
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