メーカーや商社で、社員がロシアやブラジル、アジア諸国など新興国の言語を習得するのを後押しする動きが目立っております。企業が成長を維持する上で、世界各地の市場を開拓することがより重要になり、英語以外を使える人材を育てる必要があるためです。
日常業務での英語使用は勿論のこと、キャリア形成に役立つと考える若手を中心に「新興国語」を社員全体に求める企業が増えてきているのは、円高などを受け、新興国での生産や開拓をより積極的に行い、国際競争力を高める、そんな目的があるようです。
日本を代表する大手上場企業でも「新興国語を話せるように」といった抽象的な希望ではなく、「会議で使える表現」「電話・メールの新興国語」「昼食会での会話」など、具体的な場面を想定した新興国語が必要であると判断しているようです。
グローバル化する世界を生き抜くために、今では小学5、6年生でも英語活動が必修となっており、「ベネッセ」（9783）、「ＪＰホールディングス」（2749）、「富士ソフト」（9749）、「ＳＭＫ」（6798）など外国語関連銘柄は、注目しておいてもいいでしょう。
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