相場を展望する上で欠かせない判断材料が、「誰が」「いつ」「どれだけ」買っているのか、売っているのかを示す需給動向です。
株式需給の全体的な概観を網羅するデータは、東京証券取引所が毎週公表する「投資部門別株式売買状況」です。
東証が証券会社に寄せられた注文を海外投資家、個人、金融機関などに分け、前の週の動きをまとめています。タイムリー性、頻度や継続性などの優れ、投資マネーの動きを掴むには最適です。
最注目は東証の売買の約7割を占める外国人動向です。
相場の方向性を左右しやすいので、売越額・買越額の増減などに変化がないかをチェックすることは必須です。
株式の他、債券や短期証券などを含めた資金の流れを捉えるには、財務省の「対外及び対内証券売買契約等の状況」が参考になります。取引所を介さない株式取引なども含み、東証の統計とは一致しません。
ヘッジファンドなどの投資行動を掴むには、大阪取引所が毎週まとめる「投資部門別取引状況」が良いでしょう。先物やオプションなどデリバティブ（金融派生商品）取引を中心とした需給統計情報が得られます。
需給動向を知るには、1つのデータだけにとらわれるのではなく、多彩な統計を組み合わせてみることで、マネーの動きを俯瞰できることを覚えておいて下さい。
因みに、外国人投資家は転換点となった昨年１０月から１２月まで２兆３千億円の大幅買い越し、イランと米国の諍い、並びにコロナウィルス騒ぎの今年１月は２千８百億円の売り越し、しかしながらそのぶん二月最初の一週間で２千８百億円全て買い越し。昨年からの買い越し姿勢は全く変わらず。
昨日この欄で、ここを買わずして何時買うの？の意味はこの辺りにありそうです。
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