2023年6月アーカイブ

先進国の中央銀行総裁が集まり金融政策について話し合う、欧州ポルトガルでのシントラ会議で、改めて欧州各国の利上げ姿勢に対し日銀だけが緩和姿勢継続という現状の再確認がされました。

このシントラ会議を経て年内2回の利上げをパウエル議長は示唆しましたが、それでも米国市場は然程押して来ません。弱気派のモルガン・スタンレーのマイケル・ウィルソン氏は、米株は近い将来激しい売りに晒され、S＆P500は10％下落、大幅調整のリスクがこれほど高かったことはめったにないとのコメントを出しておりますが…。

勿論、金融政策は各国の都合で行われておりますが、日本においては未だに2％の安定した物価上昇率は得られておりません。昨今の賃金上昇率は目覚ましいものを感じますが、輸入物価等の上昇がそれをも上回ります。

従って、相変わらずコストプッシュインフレの色彩は拭えず、賃金の上昇がコストを上回り需要を刺激する理想的なディマンドプルインフレには届きませんので、金融緩和を継続するのは当然の金融政策と思われます。

原油価格の下落もあり、昨年ほど「悪い円安」論も横行しておりませんので、引き続き日本独自の政策遂行はメリットの方が大きいと思われます。

世界最大の運用会社ブラック・ロックのCEOが日本株に前向きなコメントを発表しましたが、更に、同社のストラテジストも改めて日本株は他の先進国に比べて明るい見通しで、注目すべきは日本企業の株主フレンドリーな姿勢と、日銀の金融政策がゆっくりと解除される可能性も好材料としており、ひょっとしたらYCCの調整に恐れているのは日本の投資家だけかもしれません。

昨日の東京市場も高値まであと250円の位置まで上昇しており、さすがに引けはボケましたが、それだけ多彩な資金がこの市場では動いているようです。

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米国市場は直近発表された経済指標がいずれも予想を上回ったことで、景気減速への警戒感が和らぎ、ダウは7日ぶりに反発、テクニカル的にも三指数ともに25日線を意識したところでの反発となり、SOX（半導体）指数の大幅反発を受けてNASDAQの上げ幅が際立っておりました。

NASDAQ高を受けて東京市場も5日ぶりに急反発、SOX指数の反発から売られていた半導体値嵩株に買戻しが入り、昨日お伝えした騰落レシオも6月の100ポイント割れが天与の買い場となりました。

騰落レシオは如何にも正直な指標ですが、物色対象となると目まぐるしいですね。昨日格付けが上がり大商いで大幅高した「川崎汽船」、本日は別の証券会社の格下げで大幅安と、日々のレーティングに右往左往する結果となりました。

昨日第一弾の買いは良い時期と申し上げ功を奏した格好ですが、大所高所から俯瞰し絞り込んだ銘柄を丹念に仕込んでください。目先の光る銘柄の後追いは結果として利幅が取れません。

昨日も待機資金の状態から押し目買い勢力は大きいことが確認され、1日で今回の下げの半値を戻しましたが、これで3万3700円台の高値を明日明後日にも取るとは思えませんし、全体ではここでの丹念な値固めが先の大相場に繋がるものと思われますが…。

ここから大阪天神祭りぐらいまでの調整値固めが理想的展開か思われます。所謂「七夕天井・天神底」というイメージでしょうか、ただ買いの勢力は強いので総論でも大幅調整の可能性は少ないと思われ、各論の個別銘柄では丹念な押し目買いがよろしいかと存じます。

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昨日の東京市場は4日続落となり、日経平均、東証マザーズは25日線までの調整を入れました。確かに直近の節目まで調整が入りましたが、調整と言っても買い付けた資金は逃げているというよりも、物色対象を変えて滞留しているように思われます。

バルチック海運指数が底入れして、格付けが少々上がったといっても、いきなり川崎汽船を筆頭とした海運株が大商いで上昇するところを見ると、改めて物色意欲は旺盛かと思います。

昨日申し上げましたが、年金資金のリバランスの売りが2兆円ほど、ETFの分配金捻出の売りが1兆円ほど、これに対し3月決算企業の配当金が14兆円、その内6月に払われたのが半分強です。

その配当金が再投資に廻るので、買いの資金も更に豊富であります。個人投資家の評価損率も改善し、マネー・リザーブ・ファンド（MRF）の待機資金も歴史的な高水準です。

値幅調整が25日線で終わるのか、更にもう少し入るのかは明確に答えることは出来ませんが、昨日も続落3日目の下ひげを上手く仕込んだ強者個人投資家の逆張り玉が多数出ておりました。

更に騰落レシオでは6月に入り3回目の100ポイント割れが昨日であり、1回目が1日、2回目が8日であり、前回、前々回とも100ポイント割れ逆張り買いが功を奏しております。

さすがに見る人は見る所を押さえており、個人投資家の逞しさを感じます。今回も同じようになるか、目先は結果を見なければと思いますが、少々俯瞰すれば第1弾買い水準としてはよろしいかと存じます。

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今週の東京市場は、伝えられている通り国内最大の年金資金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の保有する金融資産の月末リバランスの売りが警戒されております。

GPIFは日本株の比率を概ね25％としており、その目安を上回れば売り、下回れば買うというリバランスを行います。大和証券の試算では現在2％ほど上回っているようで、その分が市場で売却される見込みであり、1から2兆円ほどに上るようです。

更に、各ファンドのETFの分配金捻出のための換金売りが想定され、7月の7日、10日に先物、現物合計で1兆1000億円ほど発生すると見込まれております。

需給面での売り物だけで何兆円と騒がれれば、相当な下落要因とも取れますが、分かっている売り物、買い物には事前に相当数を織り込んでくるのも相場の世界です。

更に今回のこの急激な上昇相場に取り残されている投資家は、国内機関投資家勢を含めかなりの数に上ります。その証拠に株式の待機資金、MRF（マネーリザーブファンド）の空前の規模からも窺えます。

また、この上昇相場でも5月半ばに、新興市場を中心に個人投資家の評価損率が23％を超える、あわや追証一歩手前の水準まで悪化していた懐具合も、現状12％ほどまで急改善して来ており、今後個人投資家の台頭が窺われます。

ここしばらくは、年金等の売り圧力と出遅れた投資家の拮抗する場面が見られると思われますが、上昇した分の待望の調整場面です。ブレずに丹念に押し目買いを敢行していただきたいと存じます。

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先週末の米国市場は揃って反落となりましたが、FRBのパウエル議長が年内に2回の利上げを示唆したことから、要人発言に目先の右往左往は致し方ないですが、米国金利の現水準からすると理外の理の株高です。

東京市場についても33年ぶりの高値とメディアでは連日騒がれておりますので、土曜、日曜もこの話題はテレビでも露出が多かったと思います。

好意的内容では東証のPBR1倍割れ銘柄に対する改善要請、日銀の継続的な金融緩和政策、経済が持ち直した日本への海外マネーの買い越し。ウォーレンバフェット氏、並びに世界最大の運用会社ブラックロックの日本株高評価、など挙げられておりました。

かたや、この株高に好意的でない批判的な報道をするマスメディアの方が多かったように思えます。内容的にはバブルとは中身がないこと、実を伴なわない株高、すなわちバブルの再来と意見が多かったようです。

更に十歩譲っても海外マネーの消去法的な日本株買い、米国欧州などが金利を上げる中で日本だけが金融緩和をしていることから、仕方なく日本株を買っているなどという見方も示されておりました。

株価の構成要素の基本は業績です。そこで法人統計からバブル時と今を比較が株式アナリスト、鈴木一之氏によって示されておりましたが、バブル時（1990年）1、3月期、株価が同じ水準で売上高287兆円、経常利益9.1兆円、現在が売上高365兆円、経常利益24.0兆円、これを見れば明白であると思いますが…。

株高にやっかみでもあるのでしょうか、消去法を示したのは数字のプロである、とある大学の経済学博士です。外野の意見など斯くもこんなものです。個人投資家は現場の人間です。現場の感覚で今週も勝負してまいりましょう。

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米国ではFOMCでの利上げスキップにあたり、理事の間でも相当意見の交錯があったようで、普段タカ派で知られるアトランタ連銀のボスティック総裁は、今回は政策金利の据え置きを指示しており、「一段の利上げを正当化するハードルは数か月前に比べて高くなっている」と語っております。

マーケットは独自にインフレに対してもピークアウトを織り込み、更に年内の利下げまで織り込もうとしており、傍らリセッションに対しても懐疑的になりつつあり、FRB議長の議会証言ではこのマーケットの楽観を鎮める意図の発言が目立っておりました。

ここ数か月のデータでは徐々に方向性が示されつつあると思いますが、7月のFOMCでの利上げ復活があるかがポイントかと存じます。

東京市場では、先週も外国人投資家の買い越し株数は現物で6414億円に上り牽引役となっておりますが、残念なことに個人投資家は2週連続の売り越しで1兆円ほどに上っており、逆日歩銘柄の多さ、日経ダブルインバースの買い残の多さからも明らかです。

昨日も310円安の下落でしたが、先駆した値嵩株は調整入りとなりましたが、変わって内需の建設株、金融株などに資金は向かっております。

中小型株も含めて、理想的な循環物色の輪が出来つつあります。昨日申し上げました通り、外国人投資家の資金も欧米系ファンドに加え、チャイナマネー、オイルマネーにも波及し、買い方の資金も多様となっております。

調整場面を待つのもよろしいですが、個別には個別の資金が動いております。目を付けたら押し目を素直の買い、を数回に分けて出動すればよろしいかと存じます。

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 世界最大の資産運用会社ブラック・ロックのラリー・フィンク最高経営責任者（CEO）が日経新聞の取材で「中国から日本株へ資金を映す動きが見られる」と語りました。

世界のマネーの流れを最も熟知している人物の一人であり、運用資産9.1兆ドル（約1280兆円）有する運用会社のCEOからの非常に興味深い話であり、東京市場にとっては4月のウォーレンバフェット氏の日本株買いの発言に匹敵する援軍であります。

同氏によれば、中国市場は特にウクライナ戦争以降、ロシアに肩入れする地政学的リスクと、新型コロナウィルス対策転換後の経済再開でも元の成長路線に戻れず、今後も5％成長は難しいと判断しております。

しかしながら、当欄では既に数か月前から海外マネーの中国退避は指摘しておりましたが、小回りの利く資金先行からブラック・ロックのような巨大な資金に波及して来ていることは、この地殻変動は東京市場にとって心強いですね。

更に、昨日の日経新聞では、これも当欄では先行報告している欧州系の資金が活躍しているとの記事が載っておりました。腹に中では、天下の日経新聞にしては記事が遅い！と思いましたが、それはさて置き再三申しておりますが、欧州系資金は再三指摘の通りよく小型株の大量保有報告書に名を出しますので、それだけ個別銘柄に精通しております。

更に、直近申し上げたチャイナマネーは自国を諦め東京市場に流入、その他のアジア系資金にも波及し、中国から資金を移動させて来ております。

豪華絢爛、役者は揃い始めております。ただ、前出のラリー・フィンク氏は株高の継続は日本の投資家の買いが不可欠とも語っております。空売りなどしている場合ではありません。個人投資家諸氏、日本株を積極的に買いましょう！

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日米ともにビッグイベント通過により、手掛かり材料難から方向感ははっきりしない展開ですが、現在の東京市場は必ずどこかに物色対象が存在し、押し目と言っても底堅い展開が続きます。

昨日も米国市場休場で朝方は300円ほど下落して再びいい押し目かと思われましたが、142円台の円安から早々に押し目買いが入り、引けにかけては下落分を戻しております。また、昨日も一日通して小型株の値動きに分がありましたが、先週から出ている物色対象の変化には変わりないようです。

為替では昨年のように、悪い円安との騒ぎもあまり起こっておりませんが、さりとて米国の長期金利も膠着状態で、日米金利差からはここからの円安も限定的かと思われ、更に物色対象は広がると思われます。

ただ、10週連騰した日経平均は、外国人投資家のアノマリーを含め3、4週間の調整が入ってもいいかと存じます。相場格言にも「八手十手は相場の転機」と申します。値ごろでどの程度の幅かは甚だ疑問ですが、良好な循環物色の波が出ておりますので、迷うことなく個別銘柄で勝負できると思います。

差し当たり、米国でインフレ収束の始まりが見えましたので、注意すべきは7月の日銀政策決定会合かと存じます。金融引き締めではなく正常化の影はちらつき始めているようです。

日本では欧米のような金融引き締めはまだ遠い未来ですが、現在の金融緩和路線の正常化の入り口、イールドカーブコントロールの撤廃の可能性はあると思われます。

しかしながら、それでも物色対象を変えて個別銘柄は買われて来ると思われ、撤廃が見えれば日本がデフレを克服する証左であり、明らかにその後の東京市場は更に買いであります。

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米国市場では雇用統計から、消費者物価指数（CPI）、FOMCとビッグイベントを通過し、はっきりとした方向感も出ず少々消化不良のようですが、株式市場では、唯一強気相場入りしていないダウ30種平均のみの転換時期を待つ時間帯かと存じます。

先週は「アップル」の史上最高値更新が話題になりましたが、今週は特に重要な指標の発表はありませんで、唯一パウエル議長の議会証言が控えますが、先週のFOMCでの内容からサプライズはないかと思われます。

昨日の東京市場はさすがにここまで買い進まれた日経平均は、米国市場の小幅安に連動し調整モードとなってまいりました。押し目待ちに押し目なしの状況でしたから、待ちに待った調整じゃないでしょうか。

ただ、中身を見れば先物中心の下げであり、個別の主力株も然程下げているようには見えないので、どの程度の押し目になるか定かではありませんが、待機資金の量を考慮すれば、あまり下値は見ない方がよろしいかと思われます。

下落の中でも先週から申しております通り、弊社のお客様を含め個人投資家にとってはワクワクする相場展開となっております。昨日は日経平均が1.00％の下落に対し、東証マザーズは2.65％の上昇です。プライム市場でも小型株指数の上昇が目立ち、明らかに物色の中心は移動しております。

外国人投資家の売買動向の2カ月タームのアノマリーから、多少トーンダウンが予想されますので、中小型株の一斉蜂起が期待できますね。個人投資家は儲けるチャンスです。

30年間培ったデフレ脳を改め、外国人投資家のインフレ脳に沿って仕込みしてみてはいかがでしょうか！

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米国市場では一通りビッグイベントを通過し、強弱指標を織り込みそれでもダウ、NASDAQ、S&P500ともに強調展開を演じましたが、さすがに先週末は手掛かり難から一服も、いい押し目を入れたかと思われます。

更に強いのが東京市場ですが、33年ぶりの高値を更新しつつ、物色対象も一番人気の半導体関連株が一服すると大型バリュー株、内需関連株に移り、更に先週は個人投資家に人気の高い新興市場に資金が向かっておりました。

先週末もバブル以来の高値となりましたが、上昇幅ではプライム市場が0.28％、スタンダード市場が0.74％、グロース市場が4.22％となり小型株市場の上昇幅が断トツに良くなってまいりました。（ちなみに日経平均は0.66％、東証マザーズは4.46％の上昇です）

今後は本格的に個人投資家が儲けるタイミングではないでしょうか。売買代金から大型値嵩株にはなかなか手が出しづらいとのご意見いただいておりましたが、小型株に資金が移ると、既に先週2、3日で1回転などの銘柄も出て来ております。

これが新興銘柄の醍醐味です。当欄での再三指摘しておりましたが、必ず資金は循環し、今動いていない銘柄にも光が差します。値動きに釣られ光る銘柄の後追いは我慢していただきたいと釘を刺しておりました。

外国人投資家の売買タームも機械売買は2カ月がアノマリーとも申し上げておりましたが、参考にされましたでしょうか。

これから個人投資家にとっては暑い夏（サマーラリー）となりそうです。今始まっているのは歴史的に類を見ない東京市場の大相場です。迷うことなく仕込んでください。

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FOMCでは、事前予想90％以上の確率で利上げスキップの見通し通り、11会合ぶりの政策金利据え置きとなりました。据え置き決定、パウエル議長の会見から、予想外の年内2回の追加利上げが示されると株式市場は微妙に反応する展開となりました。

しかしながら、乱高下はしたものの終わってみればダウだけが安く、NASDAQ、S&P500は続伸し5日連騰となり、ダウの下落も医療保険ユナイテッドヘルス・グループ１銘柄だけで207ドルダウを押し下げておりましたので、この特殊要因を除けば概ねFOMCの内容を既に織り込んだ市場は堅調と思われます。

パウエル議長の発言は根強いインフレへの警戒を示す傍ら、金融機関への影響など引き締め効果が強くなりすぎないようバランスをとっていたようです。

三指数ともに強調展開となった背景には、FRBの行きすぎる警戒感に対する疑いを市場は抱いていると思われ、方向性が見えないと言われていた米国市場も、既に懐疑の中で育ち始めているのかもしれません。

　さすがの東京市場も寄り付き近辺こそもたついておりましたが、141円台に入った円安を受けて直ちに上昇に転ずる辺りは、現在の東京市場のなせる業と言ったところであります。

　先週の投資主体別売買動向が伝えられましたが、現物で個人投資家が5000億円弱売り越した傍ら、外国人投資家は1兆円弱の買い越しであり、11週連続買い越しとなり、その額は5兆5500億円と凄まじい数字であります。

　現在死角が無いように見える東京市場ですが目先は日銀政策決定会合、しかしこれも大方の予想は変更なしで無事通過か…。更に16日に立憲民主党が内閣不信任案を提出するそうです。若干の自立調整もありかと…。

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東京市場は昨日も大幅続伸となり、メジャーSQ後の今週3日間で日経平均は1300円上昇しました。この相場に乗れている投資家も一回転後は押し目を待つところと思われ、更に専門家のアナリストなども一服場面を待つところというのが大方に見方のようです。

全体論はそうでも相場は手を変え品を変えの展開であり、先週までの商社株、半導体株から、新たに出遅れていた金融株、自動車株へと物色対象を広げ、売買代金も4兆7000億円と大商いであります。

こうなると、今週月曜日に遅ればせながら年初来高値を更新した東証マザーズを代表される中小型株は静かな展開でありましたが、中小型株も6月に入り動きが変わっております。循環物色の流れが出ている以上買いのタイミングを計りたいところであります。

米国市場も活発なショート筋の動きとMMFの待機資金に見ると強弱拮抗で、日経新聞によるとゴールドマン・サックスのデービット・コスティン氏はS＆P500の目標を4000から4500とし、大型テック主導から物色対象が広がるキャッチアップを支持、景気後退確率も25％と大幅低下、今年もプラス成長を見込んでおり強気な見通しです。

かたや、モルガン・スタンレーのマイケル・ウィルソン氏は、弱気相場は終わっておらず金利上昇の悪影響はこれからが本番であり、銀行融資の絞り込みもこれから時間差で生ずる。個人消費を支える余剰貯蓄も今後細って来ると、極めて慎重であります。

両者ともに一理ある見解ですが、それだけ報告される指標もまだらに交錯しているということです。さてFOMC終了後もしばらくははっきりとはせず、ロング、ショート交錯の中で物知りな相場はどちらに向くのか…。

それよりも東京市場の強さが勝るでしょう。

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東京市場は33年ぶりの3万3000円台に乗せて来ました。今週は中央銀行ウィークであり、FOMCの利上げスキップの確率は75％との市場予想が出ていることを考慮すると、現状の日米金利差の拡大は当面抑えられると思われ、日銀政策決定会合での現状の軌道修正も考えづらいでしょう。

従って、東京市場は一服するどころか更に上値追いの展開が続いております。押し目待ちに押し目なしですが、それにしても個人投資家の方々を取材すると、如何にこの相場に乗れていない方がご多いか実感いたします。

投資家別売買動向では、4月以降強烈に買い超す外国人投資家の傍ら、個人投資家は4月までは売り超したり、買い超したりと、レンジを上手く売買していたようですが、4月第二週、つまり日経平均がレンジを抜けたあたりから現在まで継続的に、更に大きく売り越しております。

東証の逆日歩銘柄が如何に多いことは、日経ダブルインバースの買い残、日経レバの空売り残の歴史的水準を見れば一目瞭然です。これも30年間デフレに慣らされて来た結果でしょうが、現在強烈に買って来ている資金は永らくインフレを経験してきた莫大な資金です。

先週もSQ週のアノマリーで水、木曜日の2日間で800円強下げましたが、買い戻しもすぐ入ってまいります。SQ当日も先物市場では欧米系の資金の利食いも見られましたが、変わって中国系の資金も登場して来ております。

33年ぶりの東京市場は、売り方におかれてはあまり舐めてかからない方が無難かと存じます。物色対象も昨日は超出遅れていた「トヨタ自動車」が商いを伴い急伸、きっかけは全個体電池ですがこれも循環物色の線上です。

更に今後も裾野は広がり急伸銘柄はどんどん伝播してまいりますので、個人投資家はなるべく値幅効果のある個別銘柄を選択してまいりましょう。

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今週は中央銀行ウィークであり、明日明後日のFOMC、15日のECB理事会、更に15、16日は日銀政策決定会合と続きますので、各市場ともに大きなポジションは取り辛いかと思いますが、米国市場ではNASDAQの強気転換がS＆P500へと波及し、決して悪い展開ではありません。

東京市場も昨日の動きは明らかに物色対象が広がりを見せて来ており、循環物色の良い展開であります。昨日朝一で当欄をご拝読していただいている投資家の方から「メジャーSQが終わってもあんたの言う小型株に来やせんぞ！」というお叱りのお電話をいただきました。

SQ当日の動きについて、欧米系の資金は大分SQ値で先物の利益を確定したようなのですが、そこに自国での運用に見切りをつけた中国系の投資家が、一挙に東京市場のETF買いに走ったようです。それが先週末の先物高に繋がりました。

そう説明させていただきましたが、SQ当日にも出ると思われた動きが、週明けにズレたぐらいに考えればよろしいかと存じます。米国市場でもASDAQ、S＆P500に限らず直近ではラッセル2000の上昇が目立っており、東京市場も昨日の日経平均が0.52％のところ、東証マザーズは3.22％の上昇であり、日米ともに裾野が広がり始めているようです。

これだけ強い展開でも米国ではS＆P500の空売りポジションは歴史に残る水準まで膨れ上がり、東京市場でも日経ダブルインバース（1357）の口数は10億口以上であり、日経レバ（1570）の貸借倍率は0.58倍で逆日歩5円、弱気筋が如何に多いことか…。

日米ともに中央銀行ウィークで波乱があると読んでいるのでしょうか。それでもこれだけ物色対象が広がると、多少のマクロの波乱にもどこかに資金の行く先は現れ、そう簡単には崩れないと存じます。

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先週末の米国市場は、今週のFOMCを前に材料難の中で様子見姿勢が強い中でも堅調に推移、ダウは4日連騰で、S&P500も続伸し直近安値から20％の上昇で、NASDAQに続き強気相場入りとなりました。NASDAQに至っては小幅続伸ながら、7週連続の上昇で、2019年11月以来の長期連騰を記録しております。

消費者物価指数（CPI）の発表を控えており、更にその数値を織り込みFOMCへと進みますが、米国市場は既に利上げスキップ、ないしは停止まで視野に入っているように思われます。

ここへ来て気になるのは米国市場で投機筋のS&P500へのショートポジションが膨れ上がり、リーマンショック、コロナ禍、を上回り、過去20年来最高であり、更に株式市場の待機資金が集まるマネー・マーケット・ファンドのキャッシュの積み上がり、既にFRBのバランスシートの60％を超えているようです。

景気後退を示す指標も多かったですし、人員カットなども引き続き高レベルで推移しつつも、直近では高粘着力の雇用にも減速感が台頭し始めておりますので…。こちらも極まれば転ずる、の理論からするとそろそろ具体的なより分かり易い指標が出て来るものかと思われます。

さて東京市場は、先週も外国人投資家の大幅買い越しは続いており、欧米の投資家に続き自国に見切りを付けた中国の投資家が日本のETFに殺到しているようです。

過去の欧米系の資金の機械的売買には、時間的に2カ月というアノマリーがありますので、今回のメジャーSQ通過後の動きは注目でしたが結果は微妙でした。その背景にはこのような資金が加わっていたということですが、それでも物色対象のローテーションが機能するか注目してまいります。

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目先材料難から米国市場は来週のビッグイベントFOMC、消費者物価指数（CPI）の発表まであまり動きそうもありませんが、東京市場はメジャーSQの週らしく株価のボラティリティは久々に広がり、昨日、一昨日と大荒れとなりました。

150ポイント近くまで過熱していた騰落レシオも、昨日やっと100を割って来ておりますので、押し目らしい押し目を入れて調整モードとなりました。

現状までの外国人投資家の売買動向は、日本株に大きな買いのスイッチは入ったのは各報道の通りですが、総じてある程度玉数が揃うまでは機械的に買ってくるのが特徴で、もしかするとこのメジャーSQで目先の機秋的売買は一段落となるかもしれませんが…。

しかしながらあくまで日経平均の話で、一度このベクトルにスイッチが入ると手を変え、品を変えて買いの資金は市場に滞留します。小泉郵政解散後の1年も、アベノミクス始動の2年間も調整を入れながら滞留資金は上値を追って行きました。今回もその流れを凌駕する相場展開になると思われますし、まだ始まって2カ月です。

その背景には、先日の日本の勤労者世帯の実質賃金が13カ月連続で下落している中で、あくまでもコストプッシュのインフレが重しであり、今までとは違う賃金上昇の良い流れは出始めております。

先日の植田日銀総裁の発言ですが、確固たるディマンドプルインフレの芽が出るまではもう少し時間がかかるものと見ており、それまでは金融緩和の手は緩めないと示しております。

金融庁、東証がこの大改革の旗印を下ろさない限り、大相場は続くものと思われます。まさしく「国策に売り無し」であります。

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先日、「日経レバ」を空売りして困っているという方のお話をご紹介いたしましたが、その投資家の方から再びお電話をいただき、「踏んだよ」と語っておられました。毎日逆日歩で夜も眠れないと仰っておられましたが、お察し申し上げます。

昨日現在で「日経レバ」の貸借倍率は0.58倍で、ETFのこんな貸借倍率は何年か遡ってもあまり見たことがありませんが、コロナショックが起きて底入れからある程度戻ったタイミングで0.71倍というのが記憶にあります。

当時は、その後もみ合いながら2万3000円台から3万円まで半年かけて上昇しましたが、今回はそれ以上の貸借倍率と逆日歩であります。これも相場の世界とは言え、かけるお言葉もありませんでした。

しかしながらメジャーSQの週で、しかも荒れるアノマリーがある水曜日です。案の定昨日の日経平均は600円近く下げる大荒れとなりましたが、ETFといえども売り方は特に撤退基準を設けていないと傷が大きくなりますのでご注意を。

ただ、過去のメジャーSQの後に相場の転機を迎えるケースを何度も経験しておりますので、来週からの全体相場には注意が必要かと存じます。傍ら、日経平均593円安の中でも個別銘柄の存在感は高まっております。

単純に日経平均の1.82％の大幅下落に倣い、プライム市場が1.34％の大幅安、スタンダード市場が0.34％の小幅安、グロース市場は0.41％、東証マザーズ指数が0.29％と、ともに4連騰となりました。

グロース市場は指数では計り切れないとは日々申し上げておりますが、明らかに来週以降の流れが垣間見えたと思われます。確かに出遅れているこの市場は、昨日も申し上げました通りまだまだ買える銘柄があります。迷えばご連絡ください。

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米国市場では20％が強気、弱気相場の分岐点と言われ、一昨年末の高値からダウ、NASDAQ、S&P500ともに弱気相場となり昨年10月までの整理を強いられました。

その時点から上昇することNASDAQ、は既に20％以上上昇し強気相場入りし、S&P500ももう少しです。ダウも2万8725ドルが安値ですから、そこから20％高と言えば３万4470ドル、決して届かない距離ではありません。

それでも未だ米国市場に弱気派、慎重派が多いのは景気、金利などマクロが相変わらず不透明要因が多いことと、ミクロでも企業の人員カットは盛んですし、カットされた人の行く先もまたすぐ決まる様相が一層わかりにくくしているものと思われます。それでも市場は多数意見に逆らい強いですが…。

今回もFOMC、消費者物価指数（CPI）辺りまでは揉み合い、その後に期待したいところであります。

東京市場はまさしく、押し目待ちに押し目なしの展開です。ただ今週はメガSQの週ですから先物の空中戦真っ盛りであり、その意味では明日明後日ぐらいまでかと思われ、来週はまた違う景色が見られるかと…。

昨日は裾野の広がりを見せ、日経平均もその対極の東証マザーズも同程度の上昇幅でしたが、先物で引っ張っている日経平均よりも、指数としては東証マザーズの動きが明らかに変わって来たと思われます。

勿論、この市場は個別銘柄中心であり指数は参考程度ですが、先物にSQ絡みの売買が集中している日経平均を考えれば、東証マザーズの個別銘柄が如何に健闘し初め、指数に貢献しているか明白です。政策サイドのベンチャー企業に対する姿勢の変化も後押し材料です。この市場はまだまだ買えますよ！

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米国市場ではインフレファイターの顔を持つFRBが、景気をも犠牲にするかの利上げをしておりましたが、ここへ来てどうも市場が望む方向に静かに進んでいるようです。

財のインフレが既にピークアウトを示すものの、遅れること賃金インフレが少々厄介でした。もともとここまでインフレが進んでしまったのも、もとはと言えばFRBの判断ミスでありますので、拙速な利上げに動いたことも理解できますが、ようやく視界が開けて来たようです。

それにしても相場とは正直なのか天邪鬼なのか…？と痛感させられます。米国市場もここに至るまで、どれだけ悲観論が台頭していたことか、どれだけの専門家が弱気を唱えていたことか、今現在でも悲観論、懐疑論は主流であります。

ファンドマネジャーは常に理路整然と説明責任が求められますので、データに基づけばFRB同様迷いが生ずるのは当然であり、そこに「正直な相場は…」、では通用しませんので致し方ないかと存じます。まさに理外に理です。

東京市場も昨日は大商いで、当欄でも指摘した通り物色対象は広がって来ております。昨日はプライム市場が1.70％、スタンダード市場が0.98％、グロース市場が2.64％の上昇し、値上がり上位30傑にはプライム市場は3銘柄（ユーザーローカル、ブラス、ブレインパッド）で、すべて小型株です。

申し上げた通り、よく新興市場でも活躍し大量保有報告書にも5％ルールで顔を出す欧州系の運用資金も動いて来ており益々裾野が広がっております。

市場全体は押し目待ちに押し目なしの様相ですが、買えていない人の如何に多いことか、小泉郵政解散後もアベノミクスも株高は1年から2年続きました。今回はまだ2カ月です。30年間慣れ親しんだデフレ頭を、海外マネー目線のインフレ頭に変えてみましょう！景色と儲けが変わります。

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先週末の米国市場はダウが2％以上、NASDAQ、S&P500はともに1％以上の上昇で、NASDAQは6週連続高、唯一出遅れているダウもレンジ抜け目前、今年の年初来高値が視野に入って来ました。

「財政責任法案」が上院でも通過し、米国のデフォルトが回避されたことに加えて、5の雇用統計が33.9万人増と予想の19万人を大きく上回る一方、平均賃金は前年比プラス4.3％と予想の4.4％を下回り、失業率も3.4％から3.7％に悪化し予想の3.5％も上回りました。

米国では雇用が堅調である中で徐々に賃金の伸びが減速して来ており、財のインフレのピークアウトの続き、賃金インフレへの懸念も薄れて来る可能性が浮上、6月のFOMCでの利上げスキップ期待が支援材料となったようです。米国もいよいよ次のステージに移りそうですね。

さて、東京市場の強さは相変わらずですが、先週は強い相場も少々中身に変化が見られました。当欄でも5月の終わりごろに指摘しておりますが、輸出関連の値嵩株から物色対象は広がりを見せて来ており、個人投資家の関心が高い新興株にも風が吹いて来ているようです。

すると先週末日経新聞のスクランブルで新興株、中小型株は「蚊帳の外」を脱せるかとの特集が組まれておりました。内容は当欄でも再三指摘しております通り、海外マネーは一気に先物に大きな資金を入れて来るので、中小型株には回らないとするものです。

その変化に兆しは東証マザーズの評価損率、並びに信用期日、力で押し切る米国系資金は個別など見ずに一気に先物に資金を入れるパターンから、欧州系資金の個別銘柄選別に移るなど、各アナリストが指摘しておりましたが、要は当欄でも再三も申しております、相場は常に陽も陰も、「極まれば転ずる」であります。

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米国では債務上限問題がバイデン大統領、マッカーシー議長の合意案が紆余曲折はあったものの下院を通過しました。マッカーッシー議長は共和党の中でもあまり求心力がありませんので、案の定古参議員に突き上げられておりましたがまずは一安心です。

　今週、住宅価格、消費者信頼感指数と強弱様々な指標が出ておりますが、直近では雇用統計、ISM製造業、非製造業景況指数と続きますので、迷走状態も刻一刻と方向性が見えて来るかと思われます。

　市場ではアマゾン、アルファベット、アップル、マイクロソフトに次ぐ時価総額1兆ドル（約140兆円）を、半導体のエヌビディアが達成したことが大きな話題となっておりますが、これを受けて東京市場でも一服かに見えた半導体関連銘柄は米系資金らしく買えば上がる、上がれば買うの状況であります。

　また国内の1〜3月期の法人企業統計が伝えられ、全産業（金融・保険を除く）の経常利益は前年同期比4.3％増の23兆8230億円で、2四半期ぶりのプラスであり、1〜3月期としては過去最高を更新し、市場の後押し材料となりました。

　更に、買いに拍車をかけたのは外国人投資家の売買動向で、4月の現物の2兆1500億円に続き、5月も1兆8552億円の買い越しが報告され、昨日売られた値嵩株も一気に買い戻されました。

　ただ、一昨日プライム市場では7兆円近い売買代金を記録し、話題になりましたが、これはMSCIの銘柄の入れ替えと、それに伴う機関投資家など大口投資家のリバランスが観測され今後の物色動向は注視すべき点であります。

　新興市場はこうなると一昨日の勢いは一旦減速しますが、プライムが来たからグロースはダメの短絡的なものではなく、どこに流れが来ようが個人投資家は個別銘柄で勝負です。

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米国市場では住宅価格が2カ月連続で改善、消費者信頼感指数が2カ月連続低下と、景気の方向性には未だ相反する指標が出され、市場は消化不良の状況のようです。週末の雇用統計、更にはFOMCへと続きデータ頼みの方向性の模索は続きます

個別では半導体エヌビディアがTSMCと共同でAI向け半導体に着手するとのニュースから株価は目覚ましく上昇し時価総額1兆ドルを達成しました。足元の半導体市況は未だ底打ちは確認できませんが、夏ごろの底打ち反転を織り込んで来ているようです。

　東京市場は調整の欲しいところに、ベストなタイミングで少々のリラックスモードであります。折に触れ押し目買い意欲の強さは感じますが、半導体以外は株にあらずというムードが騒がれたところで調整です。

　長期でも、目先でも、まさしく「陽極まれば陰に転ず」であり、昨日お話しした回転日数でも2日台はいくら何でも無茶ですね。その傍ら「陰極まれば陽に転ず」は東証マザーズでしょうか。評価損率22.7％は転機となったようで、昨日の当欄は参考になられたでしょうか。

当欄には、「個別の銘柄を出してよ」とのご意見を一般の方からいただきますが、弊社のご提供銘柄はその都度厳選した1銘柄のみで、会員の方々が仕込みますので、そこはご容赦いただければと存じます。まあ、参考銘柄程度であればいろんなサイトで毎日ご覧になれますので困らないかと存じますが、肝はどの1銘柄を買うかです。

当欄では大きな流れ、相場の方向性、転機は機敏に提供していると考えますので、この相場の機微を掴むだけでも大きな戦力です。生き残るには、「魚を与えるよりも魚を獲る方法を…」と考えます。

　さて、「個の魅力」が増してまいり、ワクワクする相場展開です。逃さず仕込んでまいりしょう。

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