目先材料難から米国市場は来週のビッグイベントFOMC、消費者物価指数（CPI）の発表まであまり動きそうもありませんが、東京市場はメジャーSQの週らしく株価のボラティリティは久々に広がり、昨日、一昨日と大荒れとなりました。
150ポイント近くまで過熱していた騰落レシオも、昨日やっと100を割って来ておりますので、押し目らしい押し目を入れて調整モードとなりました。
現状までの外国人投資家の売買動向は、日本株に大きな買いのスイッチは入ったのは各報道の通りですが、総じてある程度玉数が揃うまでは機械的に買ってくるのが特徴で、もしかするとこのメジャーSQで目先の機秋的売買は一段落となるかもしれませんが…。
しかしながらあくまで日経平均の話で、一度このベクトルにスイッチが入ると手を変え、品を変えて買いの資金は市場に滞留します。小泉郵政解散後の1年も、アベノミクス始動の2年間も調整を入れながら滞留資金は上値を追って行きました。今回もその流れを凌駕する相場展開になると思われますし、まだ始まって2カ月です。
その背景には、先日の日本の勤労者世帯の実質賃金が13カ月連続で下落している中で、あくまでもコストプッシュのインフレが重しであり、今までとは違う賃金上昇の良い流れは出始めております。
先日の植田日銀総裁の発言ですが、確固たるディマンドプルインフレの芽が出るまではもう少し時間がかかるものと見ており、それまでは金融緩和の手は緩めないと示しております。
金融庁、東証がこの大改革の旗印を下ろさない限り、大相場は続くものと思われます。まさしく「国策に売り無し」であります。
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