日本市場の売買金額に占めるシェアが高いことからも、その動向が注目される「海外投資家」。
しかし、海外勢の売買動向ばかりを気にし過ぎると、トレンドを見誤るかも知れません。それを的確に示した統計が海外投資家や個人、金融機関など投資家の形態ごとに売買金額を集計している「投資部門別売買状況」です。
2014年1月から15年2月までの14か月で、日本株を最も買ったのは誰でしょうか？ 答えは「年金資金」です。
14年1月から14か月で「年金買い」の合計額は、約3.6兆円に達するのです。同じ期間に海外投資家は約2000億円の買い越しにとどまり、個人投資家は約5兆円を売り越しています。
年金の買いの勢いが強まったのが14年10月からで、先の3.6兆円のうち、約6割を占める2.3兆円が10月からの買い越しの累計なのです。
その理由は明快です。
運用資産が約138兆円と、世界最大の年金基金、年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）の方針転換です。ＧＰＩＦは14年10月末に国内株式の比率をほぼ2倍に引き上げました。
このコーナーでも、2月4日と3月16日にもお話をさせていただきましたが、今年は海外勢に代わって、国内勢が相場をリードしてきているのです。
相場の主役が海外投資家から国内勢に交代してきており、この主役交代の波に乗ることが重要です。主役交代の波に乗れないといつまで経っても「日経平均ばかり上がって、自分の株だけ蚊帳の外」となってしまいます。
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