一昨日の日経新聞の解説でも、東京市場は既に夏枯れ相場との解説が載っておりました。夏相場を前にこの手の日経の解説は過去の経験則から大いに参考になり、従って筆者は7、8月の相場に大いに自信を深めました。
過去の例だとだいたい反対になるケースが多いのは事実ですが、単にそれだけの邪な気持ちではなく、投資環境を考慮すれば明らかに好転しているからです。米国の利上げが懸念材料として挙げられておりましたが、だったら米国市場が既に夏枯れとなっているはずです。
米国市場の高値更新を追いかける東京市場は、既にワクチン接種も目先職域接種の波乱要因もありましたが、相対的にそのスピードは変っておりません。自治体の活躍も目覚ましく、先日の和歌山モデルに続き、山口県、佐賀県辺りが素晴らしい進捗で、東京でも中野区、墨田区、世田谷区など、奮闘ぶりは目を見張ります。
このワクチン接種の進行から、菅内閣の支持率が底入れしてきました。共同、日経、NHK、朝日、の世論調査は5月よりも6月が支持率アップしており、唯一読売だけダウンしておりますが、調査が6月初めでワクチン接種がまだ増えていない段階だったからだそうで、やはりワクチン接種がすべてと言っても過言ではないでしょう。この接種率は東京オリパラ開催時には更に相当進んでいると思われ、そこでの感染者数との兼ね合いも、景色としては大分変って来るのではないでしょうか。
更にもう一つ、市場の需給面から、東京市場は2022年4月からプライム、スタンダード、グロースの三市場に分かれます。6月末が移行基準日となっておりましたので、企業同士の持ち合い解消、流通株対策などのポジション調整の売りがかなり見受けられました。
従って東京市場の独自のモタツキ要因も7月以降は需給面では大分軽くなり、ワクチン接種も更に向上し感染者減も更に進み、つれて内閣支持率も改善、これは外人投資家が好む政治の安定に繋がります。株は連想ゲーム、先を読み込めば、このモタツキは買い場と判断してよろしいかと存じます。
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