離れた場所にいる医師と患者を情報通信機器でつないで行う「遠隔診療」が注目されています。「Ｄｏｃｔｏｒ ｔｏ Ｐａｔｉｅｎｔ（Ｄｔｏｐ）」と呼ばれています。
主治医がコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）や磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）の画像を送り、専門医が遠隔地から読み取る「Ｄｏｃｔｏｒ ｔｏ Ｄｏｃｔｏｒ（Ｄｔｏｄ）」と呼ぶ遠隔医療もあります。
これまでは「原則禁止」と認識され、活用が進みませんでしたが、その状況が大きく変わりそうです。厚生労働省が2015年8月、離島やへき地に限らず遠隔診療ができるとの見解を示しました。
社会や医療現場からの要請、それに応える技術の両面からも、遠隔診療の活用が期待される場面は確実に増えています。
特に最近は画像を基にした遠隔診療のほか、身に付けて心電図や呼吸状態などを計測できる機器も普及し、画像以外の患者のデータも遠隔で確認できるようになっています。
遠隔診療を受ける場合は、患者が自宅などで端末のガイドに従って問診を入力します。医師は問診や送信されたデータから事前に症状を確認して対面か遠隔で患者と向き合います。
将来的には、在宅患者の自宅に患者撮影カメラを設置し、血圧計などを患者に装着して、定期的にデータを診療所に送信し、訪問の有無を電子的に判断することも考えられています。
政府が遠隔診療を推進することは、社会全体が医療の担い手となる「ソーシャルホスピタル」の実現とも深く関わります。
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