テレビのコメンテーターやマスコミの報道を聞くと、あまりにも極端な方向にブレる傾向があります。一般投資家はこれに惑わされないようにしてもらいたいものです。
ギリシャ・ショックの時には、ギリシャのユーロ離脱を散々煽り、悲観一色の報道をし、英国のブレグジットの際には「大変だ〜」と、トランプ大統領が誕生しそうになった時には、日米の関係悪化から日本の市場の暴落を吠えまくります。
それは、極端な発言をした方がテレビ受けをするからに他なりません。いわゆる“テールリスク”の顕在化です。因みにテールリスクとは発生の確率は低いが、発生してしまうと大きな被害を被るとされているからでしょう。
パニックは「政策の母」と云われるようにマーケットが動揺し、人々がパニックに陥る度に政策が発動され、相場は基本的に「実勢」と「政策」の綱引きのような状態となります。
まして、危機が根深いほどテコ入れの規模は大きなものになり、次なるバブリを生むことになります。これが歴史の教訓です。
多くの投資家が、リスク・オフの方向に走れば走るほど、その後のリターンは大きなものになります。実際、資産価値のアップ条件は揃いつつあるのです。
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