原発への依存をやめて、風力や太陽光などの自然エネルギーを大幅に伸ばす方向に進み出した国が欧州で相次いでおります。
イタリア、ドイツ、スイスなどは、原発の再開と新規建設の中止を発表しております。
しかし、これらの国のように、原発の停止を打ち出せる最大の理由は、隣国から安価な電力の供給を受けられるという欧州特有の事情があることも事実です。
一方、他国から簡単に電力が融通できない“島国日本”でも、2020年代の早い時期に再生エネルギーの発電比率を20％超に引き上げる方針を掲げております。
また、再生エネルギーの買い取り法案については、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスの5分野のクリーンエネルギーの買い取りを電力会社に義務づけるものですが、現行でも太陽光発電の電力は、「余剰電力買い取り制度」のもとで電力会社が買い取っております。
このため、この法案が通れば、5つの再生可能エネルギーの中で、太陽光発電の買い取り価格は優遇され、他のエネルギーよりも高く有利な条件となるでしょう。
「ウエストＨＤ」（1407）、「エヌ・ピー・シー」（6255）、「サニックス」（4651）、「旭ダイヤモンド」（6140）、「フジプレアム」（4237）など、太陽光発電関連は注目です。
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