東日本大震災によって引き起こされた福島原発事故により、今後の日本のエネルギー政策は、大きな転換を迫られる状況となってきております。脱原発の気運の高まりの中、日本は代替エネルギーを模索していかなければなりません。
既存の火力・水力発電施設だけでも、国内の電力需要を十分賄うことは可能だとも云われております。しかし、原発がダメだからと云って、化石燃料を使用し、環境にもやさしいと云えない火力発電などへの依存度を再度高めていこうという方向性は、本末転倒との批判の声も上がっております。
そうした観点から、当面は自然エネルギーによる発電をより推進していくしか方法はなさそうです。まずは、家庭単位での自家発電システムとして最も取り入れやすい太陽光発電システムが、これまで以上に脚光を浴びることが確実視されます。
いずれは、テレビや冷蔵庫のように、太陽光発電システムが各家庭の必需品と云われる時代がそう遠くないうちにやってきてもおかしくないでしょう。
既に、東日本大震災の本年度予算から、各自治体単位で太陽光発電システムの導入に関して補助金を出す自治体が増加してきております。この傾向は今後も続くと思われ、関連銘柄への追い風が続きそうです。
「禍福は糾える縄の如し」。幸いが転じた後の福を手にする日本企業は少なくなく、「東日本復興」「省エネ」への思い切った投資を心掛けたいところです。
お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ！
“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。
