株式市場は“定番”のウクライナ問題、中国の理財商品、日本の消費税増税による景気の減速懸念などを気にして神経質な動きとなっております。
しかしここで云えることは、これらの悪材料は全て二番煎じ、三番煎じであり、言い古されたことです。株価に与える影響はもうたかが知れております。
実際にＮＹダウやＮＡＳＤＡＱ総合株価指数は崩れておりません。
昔から「株価は株価に聞け」と、云いますが、株価から判断すれば「前述の悪材料はこれ以上、深刻化しない」と、株価は見ている証ではないでしょうか。
まして日本の場合、東日本大震災に始まり、福島原発事故、タイの洪水、超円高、原油高、電力不足など、三重苦、四重苦の悲観の極みを乗り越えた忍耐強さに加え、円安の恩恵から日本企業の収益は急回復してきております。
金融緩和に支えられた流動性相場の鉄則は、下がったら買い、上がったら売りのスタンスを信念を持って貫くことです。アベノミクスでも重要な第3の矢「新成長戦略」が打ち出される6月ころには相場はガラリ一変となっている筈で、ここは、押し目買い、吹き値売りでの投資戦略が功を奏するでしょう。
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