今年2018年は新日銀法の20周年にあたる年です。新法の下では、速水優氏、福井俊彦氏、白川方明氏、黒田東彦氏の4人の総裁がいました。
概ね、福井氏黒田氏の衆評が高いようですが、4代の総裁の衆評は交互になっています。現職の黒田氏の評価が高いのは、異次元の金融緩和をはじめとする積極的な対応をしたからという意見もあります。
しかし、その時代背景を調べて見ると、4人の総裁の明暗は為替の円高・円安のサイクルが交互に起こったことと関連が深いことが読み取れます。
職務期間が1998年から2003年までの速水総裁は米国発のＩＴバブル崩壊の影響を受けました。08年から13年までの白川総裁も、米国のサブプライムローン問題とリーマン・ショックに伴う深刻な円高に見舞われました。
これに対して速水氏からたすきを渡された福井総裁は、ＩＴバブル崩壊後に起こったサブプライムローン・ブームに便乗することができました。同様に13年に就任した黒田総裁もリーマン・ショック後の世界的な経済回復期と任期が被りました。
黒田総裁は、アベノミクスの3本の矢の旗振り役としての成果を残した「論功行賞」で再任されました。
経験則を当てはめると、過去20年のエコノミックサイクルの波が5年をメドに互換することです。
何が起こるか分からない今後の5年間は、金融政策の指針や、危機への包摂力を準備しておくことが重要です。それができるかどうかで、日本市場の明暗を少なからず左右することになるでしょう。
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