先週の東京市場は決算発表も一巡したことからも方向感を出せず、一週間を通して連日一兆5000億円から一兆6000億円の売買代金であり、連日の薄商いでありました。
先々週までは個人投資家を中心に、発表される決算の数字に一喜一憂する相場展開であり、各個人投資家もほとんどデイトレ状態であり、あまり機関投資家も参戦しておりませんでした。
上場企業の6割が通期見通しを出せない中で、各機関投資家もコロナ禍の中、通常通りの企業調査ができておりませんので、第一四半期の実際の数字は必須です。
今回は出てきた数字が会社四季報とだいぶ違っていた、ということが頻繁に見受けられたことからも、東洋経済の記者の方も緊急事態宣言下の企業調査は大変だったことを物語っております。
現状機関投資家は出てきた数字をテーブルに並べ、読み込み分析し、これからの戦略を立案している時期ですが、たっぷりとため込んだ資金で出動してくると思われます。
再々申し上げておりますが、キャッシュポジションを高めた、外人投資家を含めた機関投資家は、買わずに株式市場が上がってしまうことは致命傷になります。買ってくるというよりも買わざるを得ないというところでしょうか。
先日、レオスキャピタルの藤野氏がTV出演しておりましたが、３月の急落時にキャッシュ比率を20％まで高めましたが、現状は既にかなり買っていると発言しておりました。
藤野氏といえば、現在日本のファンドマネジャーとしては最も実力がある一人であると筆者も思いますが、個別銘柄はさておき今後の全体相場の見通しについては弊社とかぶるお考えをお持ちのようでありました。
例年九月のレイバーデー（労働者の日）近辺から相場の流れが変わるというアノマリーがありますが、今年もこの近辺かと存じます。
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