日経平均株価は1万5000円前後での底堅さが鮮明になってきました。
政府の成長戦略への期待や、年金基金の買いによる需給改善が下値不安を後退させているのでしょう。本格的な日本株上昇には必須の外国人投資家も再び買い越しから強気の姿勢に転じたようです。
姿勢変化の背景には、消費増税の影響が軽微との見方が広がったことが大きいでしょう。そのため、業績懸念が後退した内需株をまず買い戻す動きが顕著です。
では今後、海外勢はどんな銘柄を買うのかを、検証してみましょう。
外国人株主の比率が上昇した企業を調べると、内需株のほか、中小型株への注目度を高めていることが分かります。
特に“ネット関連”を日本の新たな成長産業と捉えているようで、これからの年後半相場では、この“ネット関連”から今年の大出世株の出現もありそうです。
日経平均の上値の節目は、ボックス圏の上限となっている3月の戻り高値（1万5274円）を超えれば、1万6000円示現はそう遠くはないでしょう。
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