2020年以降に向けて、日本市場最大の大相場に向かいそうです。
まず、先日「日本が変わる」と確信できる数字が2つ発表されました。
1つは14年の名目ＧＤＰ成長率、もう一つが日本企業の海外Ｍ＆Ａの1〜3月期実績です。
14年通年の実質成長率が前年比0.03％減と東日本大震災の11年以来のマイナス成長だったのに対し、名目成長率は1.6％増と、98年以来、17年ぶりに名目成長率が実質成長率を上回りました。これは、デフレ脱却が実現した証明です。
一方、今年１月以降の日本企業による海外企業のＭ＆Ａは、3月6日時点で3兆8842億円に達しました。日本企業は70兆円超に積み上がった手元余剰資金を非難されてきましたが、成長を追求するＭ＆Ａに積極的に資金を投入し始めたのです。
これまで構造改革に追われて縮小均衡を続けてきた日本企業が、成長に向かって大きく舵を切り始めたのです。
安倍政権の新成長戦略による働き方改革で労働人口は増え、訪日観光客の増加も加速しており、19年にはラクビーワールドカップ、20年東京五輪と高揚感を煽るイベントが到来します。
失われた20年から日本が変わる今、個人投資家にとっては、株式市場には大金が埋もれているのも同然です。
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