先週4日から7日まで開催された家電・ＩＴ見本市の「シーテックジャパン2016」では、あらゆるものをインターネットでつなぐ「モノのインターネット（ＩｏＴ）」関連の製品やサービスの開発を急ぐ日本の電機大手会社の姿が目立ちました。
ＩｏＴが交通渋滞の解消や生産効率化、患者の自立支援など様々な目的で使われ始めており、社会の変化をチャンスに変える力があると云われています。
今回のシーテックでは、人工知能（ＡＩ）とつながり、お薦めの献立を提案する電子レンジやスマートフォンと連動してショーウインドーに顧客の好みの服などを映し出す次世代店舗といった一般消費者に身近なサービスが紹介されました。
また、高精細な画像分析技術を用いて人間の行動パターンを分析し、雑踏での事故を回避するシステムや鉄道の運行管理システムなども注目を集めました。
米調査会社のＩＤＣは、関連する製品やサービスの市場規模は20年までに世界で1.7兆ドル（約174兆円）に膨らみ、300億台の端末がインターネットにつながると予測しています。
製品の品質や技術力の高さでは定評がある日本のメーカーですが、9月16日のこのコーナーでもお話をいたしましたが、近年の企業の研究開発ではオープンイノベーショの重要性が求められています。
社内だけの技術開発にとどまらず、他社との連携や他社の技術をどう活用し、革新的なサービスを生み出せるのか、日本メーカー復権への動きは始まったばかりです。
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