先週からスタートした相場は昨年からの好調を引き継いで順調の一言です。
日経平均株価が約26年ぶりの高値、景気が29年ぶりに7四半期連続で改善し、雇用に至っては43年ぶりの好環境。―2017年はこんな「ぶり」づくしの1年でした。
但し、この中身を検証すると、12年ぶりとなる株価変動率の小ささが分かります。記録づくしの1年ではありましたが、実際は9月の安倍晋三首相による「国難突破解散」表明までは、上にも下にも動きの小さい毎日でした。
日経平均の7月の値幅（270円）は前月末比の変動率で1.3％と、実に36年8か月ぶりの低さです。
ですが、各種指数の動きを検証すると、中小型株が優位を保った一方、大型株が劣後した構図が見えます。
主要な13指数の前年末比の上昇率をランキングすると、日経ジャスダック平均株価が44％でトップとなり、2位は東証2部株価指数が38％、3位には31％のＪＰＸ日経中小型指数が入っています。
一方、最下位は主力株だけで構成するＴＯＰＩＸコア30で、上昇率は12％でした。
中小型株には投資信託経由でも活発に資金が流入しており、主要小型株の平均ＰＥＲは17倍にとどまっていることから、今年18年も少なくても前半まではこの流れが続くことになるでしょう。
例年恒例の“新春お年玉銘柄”が大相場の兆しです。
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