遠からず、医師の診療を受けたら、その劇的な変化に驚くことになるでしょう。医療に関するビッグデータの本格活用が始まることで、今までなら見つけられなかった病気が微かな兆候から初期段階に見つかったり、将来の病気の恐れを見つけ出したりできるようになるからです。
政府は昨年5月、医療データを匿名化して民間が利用できるようにする「次世代医療基盤法」を施行しました。機構の中核となるのは医療機関からデータを集めて匿名化し、企業や研究機関に有料で提供する「代理機関」です。
データ分析には多大な労力や時間が掛かります。新制度下でより大量のデータを取得できれば、ＡＩの機能性が高まり、病気の予見可能性は高まります。
昔は膵臓がんの3年後の生存率は15％程度でしたが、人工知能（ＡＩ）の活用でこのパーセンテージは格段に高まる可能性があります。膵臓がん患者の内視鏡やＣＴの画像を大量に集め、ＡＩに学習させることで癌の検出率が上がり、早期発見・治療ができ、生存率が上がります。
さらに、ＭＲＩで脳に異常が見つからなくても過去の脳梗塞患者の大量の医療データをＡＩに学習させることで、「10年後に脳梗塞になる可能性が50％あります」と云った発症率の予見も可能になります。
海外ではデンマークが先行していますが、デンマークは政府主導で電子カルテの採用を進め、個人の遺伝情報も匿名化されて活用することができます。その結果、世界の製薬企業や医療機器メーカーが集まり、欧州最大規模の医療産業集積地「メディコンバレー」が躍進しました。
医療制度のレベルが高く、高齢化が進む日本には、大量の医療データが埋もれています。最高のサービスだけでなく優れた新薬や医療機器が日本発で開発させる可能性もあるのです。
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