発足以来、最大の危機に直面したユーロでしたが、どうにか踏み留まっております。ＰＩＩＧＳ（ポルトガル、アイルランド、イタリア、ギリシャ、スペイン）を中心に、各国政府が財政赤字削減に向けての意思表示をしたことが効きました。
今回の危機の震源地ギリシャの隔離問題、南欧のソブリン債やスペイン向け融資が欧州金融機関に与える損失懸念など、まだ予断を許さない状況ですが、当面、財政規律への回帰や財政政策協調の努力いかんが信認回復のカギとなります。
今回の危機で改めた感じたことは、ユーロ圏の要にメルケル首相率いるドイツがいることはやはり心強いです。ユーロ圏の国内総生産（ＧＤＰ）に占める割合27％のドイツが第二位のフランス（同21％）と手を組んでいる限り、そして第三位のイタリアが踏ん張る限り、ユーロの基盤は崩れることはないでしょう。
仏独両国の決断とリーダーシップによって10年前に実現したユーロは、今後欧州らしく長い時間軸で、ゆっくりですが少しずつ存在感を増していくでしょう。
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