東証1部の時価総額がバブル期（1989年12月）の590兆9087億円を上回ったことから、“現在の株式市場がバブル状態であり危険”とする経済評論家がいます。
しかしこれは、上場銘柄数が1165社から現在の1883社へと700社以上も増えたことが主因で、日経平均がバブル化している訳ではありません。
株価を計る尺度のひとつ株価収益率（ＰＥＲ）を見ても、平均ＰＥＲは1989年12月が60倍を超えているのに対し、現在は17倍と、過熱感は全くありません。
また、日本のＧＤＰなど経済指標と比較しても、株価だけが突出して上昇している訳ではなく、日本経済復活の基に成り立っているのです。
さらに日経平均を詳しく検証しても、欧米の株価指数が過去最高を更新しているにも関わらず、1989年12月29日の3万8915円87銭の半分をやっと上回った程度しかありません。
5年後の2020年には東京オリンピックというビッグイベントが控えています。日本経済に明るい未来が開けており、さらなる株価上昇も見込めるでしょう。
バブル期と比べても現在の株価水準は決して高いとはいえず、株価の上昇余地はまだ十分にあるのです。
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