原油安が不安の連鎖を招いています。
この原油価格の代表的な指標は三つあります。「米国」「欧州」「中東」の三つです。
中でも、世界の株式市場の関係者が注目しているのが、米国の中西部で採れる原油を総称する「テキサス産軽質油(WTI)」の先物価格です。
米国全体の1日の原油生産量は約940万バレル(2015年)ですが、ニューヨーク市場でWTIの先物商品は約11億バレル分と100倍以上の規模で取引されています。
取引には原油が必要な石油関係者だけでなく、ファンドなど投資家も多く参加し、巨額な投機マネーが動きます。実際の原油を取引せず、将来、一定の条件で受け渡しを約束し、値動きで生じる差額だけの受け渡しで決済できる「先物取引」だからです。
北海産原油である「北海ブレント」が中心となるロンドン市場や中東産「ドバイ原油」が指標となるアジア市場に比べ、WTIが取引されるニューヨーク原油市場は取引量と参加者が圧倒的に多いのです。
市場の流動性や透明性は高いとされますが、流れ込んでいた資金が一気に動くと世界の株式市場が揺さぶられる原因にもなります。
しかし、今年になってからの相場下落は単純な原油安→株安のパターンではありません。やはり、円高により景気悪化がポイントなのでしょう。株式市場だけでなく、為替相場にも注目することが重要です。
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