以前、今回の新型コロナウィルスによる騒動は株式市場の変動のみならず、社会構造の変革にも大きく影響し、従ってＥＳＧの投資環境をさらに促進してゆくであろうと書かせていただきました。
世界の運用大手も社会や環境に有害な企業からは資金を撤退させる動きがすでに出ております。
日本円換算で七百兆円の資金を運用している、ビッグファンド、ブラックロックもサスティナビリティー（持続可能性）が今後の運用の指針となるとしており、すでに化石燃料や戦略兵器などに関わる企業から資金を撤退し始めております。
日本に目を向けると、現在までは化石燃料等に対する資金拠出は先進国のなかでも特出して多く、批判の矢面に立たされておりましたが、時代の変化とともに、ここへきてサステナビリティーへの取り組み強化を表明し始めております。
みずほフィナンシャルグループはこの四月以降、石炭火力、並びに兵器製造の資金使途とするファイナンスは行わないとし、同じように三井住友銀行、三菱ＵＦＪ銀行も石炭火力への投融資をストップしたと、経済ジャーナリストの向山勇氏の取材から明らかになっております。
当然今後の個人投資家の視点も変えていかなければならず、それに見合った金融商品も時代に即してまいります。
個別銘柄の選択でも、今回の新型コロナウィルスの発生が環境破壊によるところが大きいことは歴然であるうえ、アフターコロナの視点でもオンライン教育、テレワークだけでなく、欠かせない視点であることを間違いありません。
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