株式市場の暴落は「忘れたころにやって来る」というアノマリー（経験則）は、洋の東西を問わずあるようで、ある日突然起こります。
兜町内では「大幅安は昨年からの84％の上昇の調整安であり、押し目買いの強さから上昇基調に変化はない」という証券界の強気と、「暴落後の乱高下は戻り売りの強さの表れであって、夏にかけて下値を切り下げる」という金融機関筋の弱気が対立しています。
証券界の強気と金融機関筋の弱気は歴史的な体質の違いであり、大幅安後のいつものことですが、投資家に押し目買いか、戻り売りかで戸惑わせているのも恒例です。
5月23日の日経平均の史上11番目の大幅安の原因は、「セル・イン・メイの先物主導売り」だの、「アルゴリズム取引」、「商品系ヘッジファンドの売り」だの、いろいろ云われております。
しかし結局は、5月28日や6月6日、13日のこのコーナーでお話をさせていただいた通り、当社では「昨年11月から調整なしで続騰した相場の“休息安”と見ております。
米国はバーナンキ議長が14年まで緩和政策の維持を表明しており、日本は安倍政権が日銀と連携して一段の緩和政策を推進する方向です。
7月21日の参議院選挙後に日経平均は1万7000円台を回復、9月に市場に戻ってくる買いそびれたファンドの遅ればせの買いで、年末には2万円が見えてくるのではないでしょうか。
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