株式市場は山の天気のように、あっという間に激変することがあります。
通常、株価の急落には何らかの予兆があるものですが、5月23日の急落にはこれと云ったものがなかったため、逃げ遅れた個人投資家も多かったように思えます。
しかし、冷静に判断すれば、野田前総理の衆院解散宣言から半年以上も一度も調整なく、84％も急騰していたのですから当然と云えば当然なのです。
まして、調整幅がこの2週間強で20％ほどの下落なら、妥当なレベルと云え、この20％という数字は小泉郵政相場時とほぼ同じことから、これから始まる第二ステージの株高を予感させます。
調整入りから底値で鍋底を形成している相場ですが、この5月23日の急落をきっかけにマーケットは期待先行の「ハネムーン時代」から、業績を追う「現実相場」へと転じつつあります。
日本の企業は円為替の見通しなどでも慎重姿勢が多く、為替が＄1＝98円程度が定着するようなら、業績の増額期待もさらに高まり、年後半からは日本企業の増益ラッシュとなるでしょう。
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