今年の東京市場は波乱のスタートとなったため、「戦後初の年明け6日連続下落」との報道が数多く見られました。
その結果、残念ながら多くの個人投資家は「株式相場の大事件」と受け止めてしまったようです。
しかし、当社のHPでも連日、お話をしているように「さほどの出来事ではありません。」元々、大発会は年に1日だけのことであり、その大発会を起点に6日連続で下落しただけです。
事実、6日間連続の下落など日常茶飯事なことですが、それが新年の祝福すべきときに起こったため、正月のお祭りムードがこの株下落で一転、「今度ばかりは相場の雲行きは怪しい」と、過剰反応してしまったのでしょう。
新春からの株下落を経済紙は“チャイルショック”「チャイナ(中国)とオイル(石油)の合成語」と、株安が大好きなマスコミが散々煽っていましたが、調整局面は早くも中盤、過度の悲観は無用です。
今後、中国では景気対策が実施され、原油安に対してもOPEC、非OPEC諸国が増産見送りの合意により、さらに協調減産への第一歩が見えてきたことで、経済不安は収束に向かい、世界の株式市場の回復傾向が鮮明となってくるはずです。
日本には世界的に高い技術力を持つ企業が多く、これから本格化する『第4次産業革命』関連株が人気化するでしょう。
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“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。