ＲＯＥが注目されています。Ｒｅｔｕｒｎ ｏｎ Ｅｑｕｉｔｙ（リターン・オン・エクイティ）の略で、純利益を株主の持ち株分である自己資本で割って求めます。
企業が株主から預かった資金を使ってどれだけ利益を生み出せたかを示し、外国人投資家を中心に重視する投資家は多いです。
2014年に発表された「伊藤レポート」をきっかけに企業の関心も高まりました。当時、経済産業省のプロジェクトとして、一橋大学大学院の伊藤教授らがまとめてもので、「各企業は8％を上回るＲＯＥ達成を目標に掲げ、必ず結果を出すべきである」と指摘しました。
株式を保有する投資家は一定のリスクを背負っているので、それに見合ったリターンを企業は上げるべきだとの考え方が背景にあります。
全体のＲＯＥは足踏みしているものの、15年度はＲＯＥが8％を超える東証1部企業の比率が48％と前年度に比べて小幅の上昇ですが、バブル期の1989年（49％）以来の高い水準となっています。
全体で見ても、ＲＯＥは6〜7％の企業が最も多いのですが、15〜30％を超える企業も少なくありません。
高ＲＯＥ企業に注目！
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