米国市場は9週目にして大きく反発、個人消費支出物価指数が前月比鈍化とともに、個人消費支出が市場予想を上回る堅調な数字が出るたことで、インフレにピークアウト感が台頭したと同時に、個人消費は相変わらず堅調であることが各数字から窺え、投資家心理は大きく改善いたしました。
更に、このところタカ派色が強かったFRBが、拙速な利上げに対しオーバーキルを懸念し始め、FRBの高官の中でも景気に気を遣い始めているようです。
アトランタ連銀のボスティック総裁は「6、7月に0.5ポイントずつの利上げを行った後、インフレと経済への影響を精査するため利上げを停止することは理に適う」、更に、セントルイス連銀のブラード総裁は「利上げが奏功すればインフレを鈍化させ、2023年に利下げに動くこともあり得る」と少々驚きの発言をしました。
物価面でのFRBの認識は明らかに変化して来ており、更に、今週末の雇用統計でも市場予想は非農業部門雇用者数が前月比32.9万人増、失業率は3.5％、問題の平均時給は前年比5.2％増の予想ですが、物価同様各指数からは過熱感の緩和の兆しが出て来ると思われ、いよいよマクロの三大悪材料の最大の一角が解消に向かう見込みかと思われます。
三大悪材料の二つ目の中国も、上海のロックダウン（都市封鎖）が解除されることが決まり、6月からはサプライチェーンの寸断も解消に向かうと思われます。更に、三大悪材料の三つ目、ウクライナ情勢ですが、これははっきり申し上げて計り知れません。最新鋭の武器が西側諸国からウクライナに提供されておりますが、直近でのロシアも攻め方に頭を使うようになったらしく、ウクライナ有利とも言えない状況のようです。
ただ、これは再三申しております通り、長引くのは既に市場のコンセンサスとなっており、人の殺戮は悲惨ではありますが株式市場にとっては現状以上の悪材料には発展しないと思われます。
抜けない2万7000円に壁は大きく見えますが、抜けちゃうと意外と小さかった。相場は結果がすべて、そんなもんじゃないでしょうか。
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