原稿を執筆している１４日午後9時、米国市場はまだ開いておりませんが注目の消費者物価指数（CPI）の発表を控えた一昨日は、FRB理事のボウマン氏が「物価安定の達成はなお程遠い、インフレ抑制のため金融政策を一段と引き締める必要がある」語気を強めました。
傍ら、ニューヨーク連銀の家計収入の伸び率調査で、予想の中央値は1.3ポイント低下し3.3％であり、月間ベースの下げとしては10年前のデータ開始以来最大の下げとなり、3年先のインフレ期待は2.7％に低下、5年先は2.5％との開示がありました。
この強弱まちまちの材料に市場は株高で応え、一昨日は三指数とも1％を超える上昇となりましたが、
今回の消費者物価指数（CPI）は構成品目が改正しておりますので、市場判断では非常に読みにくいとの見方が大勢でありますが、財の部分で一過性と思われますが、直近中古車価格がやたらと上昇したことはやや気掛かりであります。
ただ、東京市場においては米消費者物価指数（CPI）の数値から米国市場の波乱があっても、結果的に長期金利の上昇は円安誘導要因なので、先行きプラス要因との見方でよろしいかと思われます。
出遅れていた機関投資家にとっては東京市場の決算発表も終わり、デイトレーダーによる値動きだけを追求した忙しいイベントラリーから脱し、中身を精査した相場展開への格好の押し目買いタイミングとなるのではないでしょうか。個別銘柄でもこれからの動きが注目であります。
さて、米CPIが伝わりましたが、インフレピークの方向性は変わらずもややスピードダウン。市場は冷静ですね、本来一番影響するところのNASDAQが高く引けて来ました。やはり「相場は相場に聞け」のようです。
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