1989年12月バブル絶頂期、日経平均は3万8915円の最高値を付け、その傍ら日経500も2406.47の最高値をつけました。その後は言わずもがな、バブル崩壊とともに惨憺たる暴落を辿り、リーマンショックを底に出直ってきたわけでありますが、未だ日経平均が2万4000円すら超えられないなか、このコロナ禍でも日経500は一昨日新高値2452.45を取ってまいりました
同じ東京市場の株価指数ではありますが、ずいぶんと違った様相であります。日経500は毎年、過去3年間の出来高、売買代金、時価総額をはじき出し上位500社を単純に選出します。一切思惑もなく機械的に選出されます。
かたや日経平均（日経225）の入れ替えは任意でありましたが、ITバブル絶頂期に30銘柄の大幅入れ替えをしたことで、バブル崩壊とともに全面安となってしまったため、その時の反省から大幅な入れ替えはなくなりました。
要するに、割と古い企業が残る日経225に対して、日経500にはその時々の旬な企業が採用されやすくなり、行ってみれば時流を正直に反映しているとも言えるわけであります。このコロナ禍でも業績を伸ばしている任天堂、キーエンス、ニトリ、ダイキンなどは日経225には組み入れられず、日経500で活躍している企業です。
従って高値更新の米国市場に対して日経225は明らかに出遅れておりますが、実態をより反映している日経500を見ると、東京市場は実は検討していることが窺えます。
ただこの出遅れ甚だしい日経平均も、東証マザーズに牽引され年末に向けて楽しみな展開になりそうです。再三指摘している通り、菅新内閣の誕生が再び東京市場の起爆剤となり、既に東証マザーズがアベノミクス時の高値を更新し、更に日経平均の高値更新もいよいよ照準に入ってまいりました。
米国大統領選挙は、どちらが勝っても銘柄が変わるだけで株高の流れは変りません。それ以上の株高が東京市場でお目にかかれそうであります。
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