今週の注目材料は何と言っても13日の米国消費者物価指数（CPI）の発表です。FRB理事の方々のタカ派ジャブの連打に続く、パウエル議長のタカ派ストレートですでにハト派はノックアウト、ここまで米国市場はジャクソンホール会合の1000ドル安を含め相当数を織り込んでおります。
恐らく0.75％で決まりだと思われますが、まだら模様の続く各指標に、消費者物価指数が一定の方向性を示せば、株式市場もあく抜けして来ると思われます。そういう意味ではビッグイベントですがさてどうなるか。
当欄でも早い時期から東京市場の底堅さは主張しておりましたが、昨今いろいろなところで見聞きいたします。これを裏付ける形でコロナ禍、円安、エネルギー価格の上昇と厳しい環境の中でも、先週発表された日本の4〜6月期のGDP改定値は年率換算で3.5％増、速報値の2.2％から上方修正されました。
コロナウィルス感染者のピークアウトと、これから秋という良い季節が重なることからスポーツ、コンサートなどのイベント、旅行と盛んに人が動きそうです。更に入国制限も緩和され外国人観光客が既に押し寄せており、筆者の出身地東京浅草でも外国人観光客は目に見えて増えているようです。
昨日のテレビのニュースで外国人観光客がインタビューされておりましたが、概ね「こんな値段でこんなサービス受けられるなんて、日本最高、円安最高」のコメントばかりでした。
従って、今週も東京市場は堅調な展開が予想されます。ただ、米国市場は13日のCPI、欧州市場はロシアによるノルドストリームの停止、更に、干ばつなどによる水資源の不足なども重なりインフレ退治が困難を極めていることから不透明なマクロ要因は変らないので、先週同様個別銘柄物色でよろしいかと存じます。
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