厳しい経済環境の中、今後企業間の優劣が一段と鮮明化していくことは必至でしょう。
企業の将来性を見抜くには、時代の変化を迅速且つ正確に予測して、或いは把握して、その変化に対応した経営ができることが重要となります。
大豆が納豆になるには納豆菌が不可欠で、鰹が鰹節になるにはカツオブシ菌が必要であるように、優れた素材に正しい外的要因が作用したときには目を見張るような変化が起こります。
例えば、『米アップル社』。
10数年前の同社は商品戦略などの失敗が相次ぎ、新規の顧客はライバルの『マイクロソフト社』に持っていかれ、まさに経営危機の瀬戸際でした。
しかしその後、故スティーブ・ジョブズ氏が1997年に『米アップル社』に最高経営責任者(CEO)に復帰し、最初に行ったことはライバルである『マイクロソフト社』のビル・ゲイツ氏に「ワード」など『マイクロソフト社』の応用ソフトを『アップル社』の製品でも使えるようにしてほしいと頼み込んだのです。
ビル・ゲイツ氏は快く承諾して、『アップル社』はここからIT企業の世界1にまで復活できたのです。
同じように昭和40年代の日本でも、従来の主力ビジネスを見直し、“新たな成長分野”にチャレンジした企業は、その後大きく成長しました。
トランプ会社から世界最大級のゲーム機メーカーへとステップアップした「任天堂」やプレハブメーカーから日本有数の住宅メーカーに成長した「大和ハウス」などはほんの一例で、株価は、いずれも大化けとなりました。
今の日本でも「時代の変化に対応きる企業が狙い目」なのです。
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