ことごとく主体性のない市場であります。東京市場のことですが、一昨日も米国市場の夜間取引の通りの動きと申し上げましたが、昨日も瓜二つであります。米国本市場の120ドル安を受けて安く始まると思いきや、意外にも100円高、先に開いた米国の夜間取引が高く始まったことで引っ張られましたが、その後下げに転ずるといいところ無しで、夜間取引以上に東京市場は売られ967円安まであって引けは841円安であります。
今回はそれなりに各市場商いが膨らんでありましたので、ミニセイリングクライマックの様相でありました。世界でも群を抜いた東京市場の急落に、安倍元総理であれば何らかの対応もあったかもしれませんが、岸田総理はどうも株式市場には無頓着のようで、この危機的状況の中でも株主資本主義が悪いような発言も飛び出しております。
ただ、周辺の自民党閣僚からもその点には強烈な批判が出ているようですが、どうも現状の不思議にも割と高い支持率に胡坐を掻いているようです。ただこれも、感染拡大の初期対応が国民目線であったように捉えられているからであり、その後の対応の悪さと、今の国会答弁を見ても明らかに“決められない首相”のイメージが露呈し、今後の支持率低下は免れないでしょう。
ウィルスの特徴も理解せず、闇雲に感染阻止謳い経済を止めてしまうような思考力の無さをいつまでも許容しないでしょう。
主体性がないからこそ米国市場の底入れ反転を切に望むわけですが、一昨日のFOMC声明文でパウエル議長は記者から意地悪な質問も含め、結構切り込まれたようで、直近株価が高く反応しなかったので悲観的な見方が台頭しておりますが、アナリストの間では半々の評価です。
結局、パウエル議長が具体的なことはテーパリング終了が3月で、利上げはその後というだけで、幅にも回数にも言及しなかったことで、よりタカ派に傾いたと見られ今までのマーケットフレンドリーの姿がなくなったなどと勘繰られたようです。おそらく分かり辛かった分、咀嚼の時間がもう少し必要で、現在の大きな乱高下も徐々に振幅を狭めて来るのではないでしょうか。
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