先週から季節は一気に酷暑の時期に入ってまいりました。6月の段階から40度という異例の暑さも尋常ではありませんが、投資家諸氏におかれましては何卒お身体を崩されることのないよう、一層のご注意をお払いいただきたいと存じます。
さて、日米ともに相変わらず乱高下極まりない相場展開であります。日経平均も先週水、木、金の3日間で1200円の急落であり、その前3日間の上昇分900円弱をあっさり吐き出してしまいました。
米国では、6月のISM製造業購買担当者景気指数（PMI）の予想以上の悪い数値が伝わり、インフレファイターとしてのFRBの顔から、景気後退のシグナルが点滅した米国経済を如何に軟着陸させるかの難題ものしかかり、FRBの金融政策は数字からしても益々難しい舵取りを迫られることは鮮明です。
ただ、株式市場の評価はこの数値を見て、景気後退懸念から一度は売られる場面もありましたが、3.5％台まで急騰していた米長期金利が2.8％台まで下落、結局先週末の米国市場は三指数ともに反発して引けてまいり、現状、売り買いの頃合い加減もこの辺りかと思われます。
当欄では、FRBの6月の0.75％の利上げは、数字が出てから慌てて対応した感が拭えず、少々オーバーシュートと申し上げましたが、どうもその傾向は強くなりつつあるようです。
下々がここで騒いでも何にもなりませんが、市場はそう判断しているようで、今週の雇用統計、来週の消費者物価指数で、現状の曖昧な方向感は払拭されて来るかと思われます。
東京市場では、確かに強いセクターはありますが、日経平均が続落する中で強盗プーチンのサハリン2に関する全く理不尽な決定が伝えられ、この先の不透明感から大きく売られました。資源のほとんどを海外に頼る日本は、この点では今後も揺らされますが、だからこそ資金の向かうところは強いセクターと材料株、今週は更に拍車がかかると思われます。
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