先週末の米国市場では、けん引役の「エヌビディア」に利益確定の売りが広がると、他の情報技術株にも売りが広がりNASDAQ、S&P500の上値を抑える反面出遅れていた消費関連などに買い戻しが入りダウは小幅上昇となりました。
景況感とインフレ見通しに対する評価が難しい中で、先週末もS&Pグローバル米製造業PMI速報値が51.7、サービスPMIが55.1といずれも予想を上回り、一旦三指数も上昇に転ずるものの、中古住宅販売のまちまちの数値の発表で上昇は続きませんでした。
日本でも消費者物価指数（CPI）が発表され、5月は政府による電気ガス激変緩和措置の影響が縮小したこと、再生可能エネルギー普及に伴う賦課金の引き上げから電気代、ガス代上昇が寄与しましたが、それを除くと穏やかに縮小していることが窺える内容でした。
現在問題になっている、賃金上昇率から物価上昇率を差し引いた実質賃金が25カ月マイナスという状況も夏ぐらいには解消してくるものと思われ、日銀の利上げ論議はそこを確認してからでよろしいかと存じます。
先週末の東京市場も材料難の中1日を通して狭いレンジの動きであり、その値幅は200円強と随分狭まってまいりました。日経平均、TOPIXを見るからにはテクニカル的にも収束が2、3週間続きそうな展開のようです。
従って、全体が膠着状態からは個別に向かい資金はなお健在で、ここのところグロース市場にその復活の芽が出て来ているのもその影響かと思われます。
プライム市場でも材料に資金が向かい、大型よりも中型、小型株の動きがよくなって来ており、全体相場を語るのは偉い先生、アナリストにお任せして、個人投資家は材料株でせっせと稼いでまいりましょう。
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