さすがのトランプ大統領も株安には生みの苦しみと強気を貫いていたようですが、債券安、ドル安は許容できる範囲を超えたのでしょう。4月の第二週に続き先週のトリプル安には、ベッセント財務長官の強い要請も働き政策の軌道修正を余儀なくされました。
「中国から交渉依頼が来ている」と発言もあり、中国への145％の関税は大幅に緩和されるだろうとしておりました。ただその時点では中国は米国とは一切接触しておらず、もともとアメリカが仕掛けたもので、中国は一切引かないものの話し合いの門戸は常に開いているとの姿勢でした。
実際にはどちらが正しいかはわかりませんが米中ともにイデオロギーは違えども似た者同士、どちらも先に降りたという事実は残したくないのでしょうが、実際にその後中国政府は米国からの輸入品に対する125％の関税について一部品目を対象から除外しております。
当欄でも米国側企業の悲鳴、消費者の不満については再三示しておりましたが、あまり国内情勢が外に伝わらない中国でも負けず劣らず国内での悪影響は既に許容の範囲を超えており、拳は振り上げつつも既に双方ともに本音では歩み寄りの姿勢は鮮明かと存じます。
先週の米国市場は久しぶりにマグニフィセント7を中心に大幅高となり、NASDAQ、S&P500は明確に25日線をクリアし、4月の週間足は綺麗に鯨幕の様相でしたが、更に東京市場は見事に三週連続陽線となりました。
最近の急落場面では、コロナも令和のブラックマンデー当初の心配をよそに2カ月余りで戻しておりますので、今回のトランプ急落も5月の今頃には回復するだろうと申しましたが、現実味を帯びて来たようです。
それこそ「羹に懲りて膾を吹く」を繰り返すとチャンスを逸します。過去の急落場面の歴史を検証すれば見えて来るものがあります。未知のウィルスと言われ先が全く見えないとされた新型コロナも既に過去のものであります。賢者は歴史に学ぶ！
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